DPC分科会、9病院からヒアリング
2009年9月24日(木)22時39分配信 医療介護CBニュース
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今回、ヒアリング対象になったのは、DICや敗血症の出現割合が他の病院に比べて非常に高い病院のほか、▽DPC対象病棟への再転棟の割合が他の病院に比べて非常に高い▽昨年度の後発医薬品の使用割合が、前年度から大きく上昇した▽後発品の使用割合が、全国平均に比べて非常に少ない−などに該当する病院。厚労省が実施したアンケート調査の回答によって選定された。
DICは、血管内に生じた血栓が肺や腎臓、肝臓などで塞栓になり、障害を引き起こす疾患。厚労省の基準によると、「基礎疾患」や「出血症状」の有無、「血小板数」などによる判定スコアが6点だと「DICの疑い」、7以上だとDICとそれぞれ診断する。
DICの出現割合が高かった上都賀総合病院(栃木県鹿沼市)では、昨年度の症例数が前年度から倍増の20件になった。このうち、診断基準でスコアが7以上は4件だったという。同病院は「増えた理由は明らかではない」としながらも、高齢患者の受け入れが多いことなどが出現割合を底上げしている可能性を指摘した。
一方、埼玉医科大総合医療センター(埼玉県川越市)は「この半年で65件のDIC病名が付いている」と説明。特に産科や婦人科などで多く、これらの診療科に重症患者が集中することが症例数の増加につながっているとの見方を示した。
分科会の相川直樹委員(財団法人国際医学情報センター理事長)は、「DICは死亡率が高いので、早めに治療した方がいいという考えもある。厚労省の基準で6だった時に、DICと診断できないのかといったところが問題になる」と指摘。厚労省の基準だけでなく、日本救急医学会がまとめた比較的緩やかな基準によるスコアについても、報告を求めることを提案した。
小山信彌委員(東邦大医療センター大森病院心臓血管外科部長)は、「DICは、7点以上の本当に重症なものに限定している。ただ、(DPC対象病院ごとの)調整係数がなくなっていく中で、積極的な治療ができなくなるのもよくない。場合によっては、DIC1と2に(評価を)分ける必要がある」と述べた。これに対して斉藤寿一委員(社会保険中央総合病院名誉院長)は、「旧来の基準で付けられたものがあり、そこに新しい判断基準を入れるとギャップが生じる」として、慎重な検討を求めた。
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