ポスト・リーマンショックの自動車業界（1）想定を上回る「激変シナリオ」の行方
（ダイヤモンドオンライン 2009年9月17日配信掲載） 2009年9月18日(金)配信
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あらゆる産業の中で、 自動車産業は「リーマンショックの影響で最も変容を遂げた業界」と言っても過言ではない。その「不確実性」は、自動車メーカーと部品メーカーに、「戦略のパラドックス」への挑戦を強いている。
まず、今回の金融危機で、自動車業界にどれほどの変化が訪れたかを、振り返ってみよう。
米国発の金融危機は、瞬く間に世界中に波及し、長らく世界の自動車産業を牽引してきた北米市場のみならず、あまたの先進国の自動車市場を飲み込んだ。
米ビッグ3のクライスラーとＧＭ（ゼネラル・モータース）が相次いで破綻。日本のビッグ3も、本田技研工業がかろうじて黒字に踏み留まったものの、トヨタ自動車、日産自動車は巨額の赤字に転落した。
その一方で、世界不況の影響が少なかった新興市場は、すでに回復基調にある。2009年には中国が米国を抜き去り、世界最大の自動車市場になることもほぼ確実であり、世界レベルでの「需要構造の転換」が一気に進む見通しである。
ただし、先進国も指をくわえて見ているだけではなく、「巻き返し」を図っている。代表的な例が、米国の復権を担うべく発足した、オバマ政権が推し進める「グリーン・ニューディール政策」だ。
景気回復策の一環として、環境・エネルギー関連の産業支援や育成を行なうという複合的アプローチは、自動車業界における技術革新を前倒しで実現する可能性も秘めている。
また、オバマ政権は前政権が消極的であった環境規制の強化にも積極的な姿勢を見せ、環境重視の時代の中でリスクをとってでも、自国の自動車産業を再生しようとしている。
低迷の一途を辿る日本の国内市場でも、自動車にまつわる環境技術は華を咲かせている。今春、低価格化とエコカー減税に後押しされ、本田技研工業のインサイトと、トヨタ自動車のプリウスが大ヒットを記録した。
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