東京都が横浜アリーナ視察 東京五輪・施設整備計画見直し

 東京五輪・パラリンピックの施設整備計画の見直しを進める東京都が9月下旬に公表した報告書で、既存施設の活用例として横浜アリーナ(神奈川県横浜市港北区)を挙げたことについて、同市の林文子市長は19日の定例会見で、12日に都の調査チームがアリーナを視察したことを明らかにし、「市としては全くお話をいただいていないが、都から正式な申し出があれば検討したい」との考えを示した。

 報告書では、バレーボールはこれまでの大会でも既存施設が活用されたことを指摘し、東京大会でも同様の対応を検討すべきだと提案。具体例として、横浜アリーナやパシフィコ横浜(同市西区)を挙げた。

 横浜アリーナは2008年にバレーボールの国際大会を、メインコート1面、ウオーミングアップ用のサブアリーナコート1面、客席1万3千席で開催した実績がある。

 だが国際オリンピック委員会(IOC)や国際バレーボール連盟は、五輪の開催基準として客席1万5千席以上、ウオーミングアップ用のコート2面を備える必要があるとしており、横浜アリーナで開催するには、改修や仮設設備などの対応が必要になる。

 林市長は「アリーナ側からは、1万5千席程度までなら仮設で増設可能で、対応できればやりたい気持ちがあると聞いている。改修もそんなに費用はかからないのではという感触を受けた」とした上で、「東京都の考えが優先。協力できるところはやっていきたい」と述べた。