「金メダルの数はGDPの総額で決まる」高橋洋一が東京五輪で証明

ニッポン放送「飯田浩司のOK! Cozy up!」(8月11日放送)に数量政策学者の高橋洋一が出演。金メダルの数はGDPの総額で決まるという持論を展開した。

【東京2020オリンピックメダル物撮り】(左から)銀メダル、金メダル、銅メダルのうら面=2019年7月22日午後、東京都中央区 写真提供:産経新聞社

金メダルの数はGDPの総額で決まる

新型コロナウイルスの影響で史上初めて延期され、無観客での開催となった東京オリンピックは8月8日に国立競技場で閉幕式が行われ、幕を下ろした。

飯田)オリンピックロスが感じられますが、高橋さんは金メダルの数はGDPの総額で決まると指摘されています。

高橋)こういう言い方は無粋だなと思いますが。

飯田)でも、データで見るとそうなっている。

高橋)「努力」というものは美しいでしょう。しかし、仕事なので、それとは違う視点からやることをお許しくださいませ。

飯田)実際にそうなのですか?

5年前の予想では日本26個、アメリカ37個、中国42個→日本27個、アメリカ39個、中国38個

高橋)5年くらい前の予想と、実際の数はほとんど変わらないのです。

飯田)メダルの数。

高橋)どのくらい予想したかと言うと、日本は26個と予想して、アメリカは37個、中国は42個と予想したのです。日本は26個と予想したのが、27個でしょう。アメリカは37個と予想したのが39個。中国は42個と予想したのが38個だから、それほど間違っていません。いろいろな分析をしてメダルの予想をする人がいますが、GDPの大きさと開催国かどうかというところからも予想はできるのです。

開催国であるかどうか、共産圏であるかどうかでも違う

飯田)開催国であるかどうかということでも違うのですね。

高橋)全然違う。それと元共産圏か、またはいま共産圏であるかどうかということでも違います。データ的には、それでほとんど説明できてしまうのです。1割くらいの違いが許されるのであれば、大体わかります。

飯田)今回、日本はこれだけメダルの獲得数が増えたというのは、開催国の地の利が。

高橋)地の利は、開催国になると大体プラス8個〜9個。

飯田)すると、日本のGDPとの見合いでの実力というのは。

特に地元に有利な格闘技

高橋)17個とか18個になってしまう。残りは地の利でアドバンテージがあるのです。ここから先は分析とは違うのだけれども、それがすごく出るのは、格闘技です。要するに事前の練習量に依存するので。海外では練習せずに、いきなりぶっつけ本番という形になりがちなのですが、地元であればじっくり練習して行けるのです。

飯田)柔道でメダルラッシュというのは。

高橋)予想通りです。あとはボクシングやレスリングも予想できます。地元で日本は有利だったのです。

飯田)あとは旧共産圏というのも1つ。

高橋)国家のスポーツに対する助成がまったく違っているから、圧倒的に資金をつぎ込むのです。そうすると一定層ができるのです。

金メダル1個=GDP36兆円

飯田)そうなると、「メダル1個につきいくらくらい」という目安のようなものもできてしまう。

高橋)金メダル1個が「3300億ドル、36兆円」というのがわかってしまうのです。

飯田)GDP36兆円で。

高橋)1個くらいは獲れると。なぜGDPと関係があるかと言うと、国力なのだけれども、要するに企業などでやっても、そのあとに報奨金などがあるでしょう。それによってスポーツで生活しやすくなるということなどが影響するのです。

関連記事(外部サイト)