「DAIGO」政治家転身の可能性はあるのか? 地元“竹下王国”の反応

「DAIGO」政治家転身の可能性はあるのか? 地元“竹下王国”の反応

竹下亘会長

■「竹下亘」重篤説の陰で囁かれる再興の切り札は「DAIGO」(2/2)


 竹下登氏が「経世会」を立ち上げ、わが世の春を謳歌したのも今は昔。小渕恵三元首相を最後に約20年間、総理総裁が輩出していないことからも、その影響力の低下がうかがえる。今年1月に食道がんを公表した竹下亘会長(72)には重篤説も流れるなか、“竹下王国”最興の切り札に、登氏の孫・DAIGOの名が……。

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 地元・島根県での反応を拾ってみよう。

 亘氏の実弟で、酒蔵「竹下本店」当主の竹下三郎氏は、

「確かに、私は島根県で生活はしていますけど、後継につきましては、竹下亘とか竹下三郎の意向というものはなくて、後援会の皆さんのご意向ですから」

 と話す。そして、後を受けるように、竹下家に詳しい関係者がこんな風に打ち明ける。

「まあ、どうですかねえ。選挙区の中で大きな市は出雲市と浜田市。そういうところである程度、支援者を多く作れる人間が後継者としては相応しいと思います。また、選挙で『竹下』という苗字が有利に働くことは確か。たとえばですね、昔からちらっと言われている話で、DAIGOだって後継候補の資格はあります。でも、彼の場合、苗字は『内藤』ですからね。後継者を考える際には、苗字というのは一つの要素にはなると思います」

 選挙において、本名以外の呼称を通称として使用できるのは「その通称が本名に代わり広く通用している」場合に限られる。本名は内藤大湖でもDAIGOなら、地盤・看板に加えて北川景子という華まで付いてくるのだから、竹下姓にそこまでこだわることもないのではないか。

「そうですね。竹下家はもうこの地で60年以上、政治家をやらせていただいて、総理大臣も出しました。ですから、やめようというとおかしいですが、もうここらで他の家に譲ってもいいのではないかという想いが、竹下家の人間にはあります。もちろん、竹下家の中から本人が優秀でやる気があるのがいれば、後継者になるかもしれませんが、亘さんのところも政治家にさせる気はなくてフリーハンドで育てましたから」(同)

 この点、自民党のさる閣僚経験者によると、

「亘さんのところはどちらも慶応の付属校にいて、長男は医学部に推薦で進んで医師になりました。次男も成績優秀だから推薦で医学部に入ることができたのですが、“兄貴が医学部ならオレは法学部で”ということになった。学究肌みたいですよ。2人は2歳違いで、いずれも30代後半。余人をもって代えがたい仕事をしてる。政治家やるんだったら早めに秘書になったりしているでしょう。今のところ可能性はないんじゃないかな」


■よその家にやってもらえば


 再び、先の関係者に話を振ると、

「後援会の方々も、亘さんの息子のうちどちらかが後継者になるとは考えていないと思います。どなたを念頭に置いているのかは正直、わかりません。ただ、島根の生まれで、我々のグループの中から、というのはあると思います」

 たとえば、先に登場した三郎氏には、成人した息子が2人いる。いずれも民間企業で働いており、長男が酒蔵を継ぐことになると見られている。ならば、三郎氏の次男は有資格者と言えるのかもしれないが、

「亘さんも彼の弟も、登さんの3人の娘さんも“よその家にやってもらえばいいんじゃないか”という認識でいると思います。言い方は悪いですが。DAIGOはね……。島根ではなく、東京で育ったわけですから。本人もその気がないようですし。そもそも、能力があるのかどうかもわからない。親族が後援会の方々と茶飲み話をしたりする際に、“あれ(DAIGO)が出ればいいよなあ”なんて話をすることもありますが……」(同)


■“その時”は来るのか


 別の竹下派議員は、

「4月の(島根県)知事選が終わるまでは目立った動きはなくて、その後に青木さん(幹雄元官房長官)が決めることになるでしょう。DAIGOねぇ。いまホームページ見て数えたら、レギュラー番組が10個もあるよ。それなりに交通整理が大変だから、すぐにっていうのは難しいんじゃないの?」

 と話す。一方で、北川景子が所属するスターダストプロモーションのトップ・細野義朗会長の言葉を借りれば、

「わかんないよ。相談も受けてないからわかんない」

 事実、“その時”は来るかもしれないが、まだそのタイミングではないのだろうか。

 かつてほどではないにしても、地盤の引き継ぎはいわば聖火リレーにも似て、選ばれた者だけに許されることだ。それは落魄したとはいえ島根王国ならなおのこと。あるいは、不慮の事態を想定して聖火リレーに副走者が存在するように、適任者がいなければ「つなぎ役」の登板もないわけではなかろう。

「週刊新潮」2019年3月14日号 掲載

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