「水中考古学」なぜ日本での研究が進まないのか 学者が語る「意義」と「課題」

「水中考古学」なぜ日本での研究が進まないのか 学者が語る「意義」と「課題」

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島国で海に囲まれた日本には、水の中にも多くの遺跡・遺物が眠っている。このような水中の遺跡は世界各地で調査が進んでいるが、日本ではこれらを研究できる学者がほとんどいないという。

一般に「水中考古学」と言われるジャンルの学問だが、日本にいる数少ない学者のひとりがツイッターで現状を訴えたところ、多くのネットユーザーの注目を集めた。「水中考古学」は今までどんな成果を挙げてきたのか。なぜ研究者が窮状を訴えるのか――。J-CASTニュースが取材をすると、海に囲まれた日本でのこの学問の意義もわかってきた。

中韓には専門の博物館があるが...

2019年12月にツイッターで声を上げたのは、九州国立博物館に務めるアソシエイトフローの佐々木蘭貞(ランディー)さんで、20年3月で九州国立博物館での任期を満了する予定だという。佐々木さんはツイッターで「水中考古学・沈没船研究」というアカウントで情報発信をしていたが、12月12日に日本では他国に比べ学者の数が少ない現状などをツイートしたところ、約2万リツイートの反響があった。

日本の水中考古学研究は、海外に比べると研究者の数や、組織づくりの面で立ち遅れていると佐々木さんはツイッターに投稿していた。海外では韓国・中国で水中遺跡専門の博物館があり、主要各国には50〜100人程度の研究者がいるが、日本の研究者は佐々木さんを含め数人にとどまるという。

まず、水中考古学とはどんな学問なのか。J-CASTニュースの取材に対して、厳密には「水中考古学」なる学問名はなく、考古学・歴史学にとっては本来水中の遺跡も陸上のものと同様に研究の対象で、たまたま水中に研究対象があると佐々木さんは語る。ただし、水中のものゆえ研究手法が特殊で、それゆえ特殊な学問というイメージがあるのではと推測している。

水中考古学は一般的に「海事考古学」や「船舶考古学」に分類される。前者は人類が海・湖・川を利用してきた歴史を研究し、後者は船の歴史や沈没船、また陸上で出土した船も調査する。対象年代も3000年前の沈没船から近現代まで幅広い。佐々木さんは日本出身で、海外の大学・大学院で専攻、元寇の沈没船等といった海底遺跡の研究実績がある。

1960年代から本格化、まだまだ水中に眠る遺跡たち

水中の遺跡研究は19世紀から始まっていたが、1960年代以降から本格的に進んだ。スウェーデンの17世紀の軍艦ヴァーサ号は海底から引き揚げられて観光客に人気の博物館となり、イタリア南部のカンパニア州バイアにあるローマ時代の海底遺跡は、調査の上「バイア海底考古学公園」として整備され、ダイビングスポットにまでなっているという。

日本では長崎県鷹島に沈む元軍の沈没船や、北海道江差沖で沈没した幕末江戸幕府の軍艦・開陽丸の調査も進んできた。沖縄では島しょの沿岸部に約100件の遺跡が確認され、伊豆半島の初島海底遺跡では江戸城修復のために作られた瓦が発見されている。海のみならず内陸でも、琵琶湖で100件ほどの遺跡が調査されている。

世界では現在、水中の遺跡は引き揚げずにそのまま保存するのが望ましいとされる。全世界の海底に眠る沈没船は300万隻以上、数万件の遺跡が存在しているが、しっかりと潜水調査が行われた遺跡は数千件、完全に発掘されてすべて引き揚げられた例は各国で1〜3件にとどまるそうだ。

なぜ、日本の研究が進まないのか

前述のように、水中の遺跡も陸上同様に考古学の史料があふれていて、佐々木さんら学者にとっては当たり前のように研究の対象だ。その上で日本にとって水中遺跡の研究が必要なのは、遺跡が多くまた島国ゆえ、海を渡っての交流で社会が形成されてきた歴史があるだめだ。

「日本文化は常に外からの影響を受けて発達してきました。稲作、文字、宗教、社会のシステム等、生活のあらゆる部分で大陸の影響を受けています。その文化が伝わったシステムが海運・船です。2国間の交易を見たとき、陸の遺跡は、生産地と消費地でしかありません。交易を木に例えると、陸の遺跡は枝や葉の一部、沈没船は木の幹です。現在の日本の研究では、枝葉のみで木の全体像をつかもうとしています。また、水中遺跡は、有機物の保存に適しています。当時の状態をそのまま見ることが出来るほどにモノが残っていることがあります」(佐々木さん)

しかし、ツイッターで佐々木さんが訴えた通り、日本の状況は恵まれているとは言いがたい。なぜ日本で他国に比べて研究が進まないのか、佐々木さんは「難しい質問」としつつ、

「日本では、確実に成果の出る研究、先例となる調査事例がないと、受け入れられないようです(それ自体は決して悪いことではありませんが)。新しいことに挑戦することに対して消極的に見えます。また、マニュアル・ガイドラインがないと手を出したがらないようです」
「一番大きな要因は、多くの人が水中遺跡の存在を知らない、また、触れる機会がないことです。日本で暮らしていると、あまり世界を見ることがないと思います。そのため、情報が入ってきません。考古学・埋蔵文化財行政も、国内で完結していますし、外国から日本へ調査に来る学者も多くありません」

と考える。水中遺跡というと水没した都市のような、ロマンある巨大遺跡のイメージを持たれるが、ほとんどの遺跡は小規模で海洋開発に先立って発見・調査される。しかし水中でも遺跡は不変ではなく、「失われたものは二度と戻ってこない」(佐々木さん)ものだ。

まずは水中遺跡の存在を「知ってもらうこと」から

「水中にあっても、台風や津波の影響、そして、漁業活動や開発により人に気が付かれることなく失われていきます。陸の遺跡に比べ、壊れても誰も気がつかないことが多いようです。例えば、極端な例では、水中にピラミッドがあったとしても、ほとんど人が見ることがないので、壊れても気が付きません。それだけ、海の中には、陸以上に注意を払う必要があると思っています」

長い海岸線を持つ日本だが既に埋め立ての進行等で遺跡が失われつつあり、政府が推進する海上風力発電も遺跡を危機にさらす可能性があるという。他国では開発に先立ち環境アセスメントの一環で海中の文化財調査が行われるが、日本では制度化されていないそうだ。

「日本の場合、水中遺跡が存在しているという認識がなかったため、どのように対応して良いか戸惑いが生じているようです。文化財保護は陸と同じように適応されるべきであるのに、これまでほとんど海の開発に際して適応されてきませんでした。即急に水中にも遺跡があることを、より多くの人に知ってもらうこと。それが、必要だと考えています」(佐々木さん)

というのが現状のようだ。

人材育成にも課題が残る

海外に比べ立ち遅れがちだった日本でも、行政レベルでの体制づくりが進んでいる。2017年に文化庁が「水中遺跡保護のありかた」を取りまとめ、遺跡保護の指針を示した。文化庁は地方自治体向けに水中遺跡調査のマニュアル制作も進めていると佐々木さんは語る。国内の研究者も、個人レベルでは高い成果を挙げ、ヨーロッパやラテンアメリカで沈没船研究を行う山舩晃太郎さんのように、海外で活躍する日本人研究者もいるという。佐々木さんは2019年度で九州国立博物館での任期を終えるが、別の形で文化庁・博物館と関わっていく予定だと語る。

J-CASTニュースは、国内外で水中戦争遺跡の研究等に携わった大阪府教育庁文化財保護課の中西裕見子さんにも話を聞いた。組織レベルの取り組みについて、中西さんは「日本は海岸線が長く北と南で気候も大きく異なるので、各地の自治体の埋蔵文化財専門の職員が研究していく体制がよいのではと思いますが、人材育成の道のりはまだ長いです」と、人的面の育成も課題だと指摘した。水中の文化財を守り、歴史学に活かす研究者の取組みは続く。

(J-CASTニュース編集部 大宮 高史)