水揚げ量過去最低…サンマは「高級魚」に? 「どこ行ってもイワシの大群」

水揚げ量過去最低…サンマは「高級魚」に? 「どこ行ってもイワシの大群」

サンマ不漁 環境変動影響も

水揚げ量過去最低…サンマは「高級魚」に? 「どこ行ってもイワシの大群」

戦後最悪に終わった昨年のサンマ漁=北海道根室市の花咲港で2019年10月2日、本間浩昭撮影

 2019年のサンマ漁は全国の水揚げ量が4万トン余りで、半世紀ぶりに過去最低を更新し、1キロ当たりの価格は前年比1.7倍(316円)にはね上がった。公海での中国漁船などによる乱獲を不漁の主因とする報道がある一方、地球規模の環境変動による資源量の減少を指摘する専門家の分析もある。大衆魚だったサンマは「高級魚」になってしまうのか。凶漁の背景を探った。【本間浩昭】

 全国さんま棒受網漁業協同組合(全さんま、東京都港区)が7日公表した最終集計で全国の水揚げは前年比66%減の4万517トン。過去最低だった50年前(1969年)の5万2207トンを1万トン強も下回った。

 10年連続サンマの水揚げ日本一となった北海道根室市の花咲港でも前年比61%減の1万6106トンにとどまった。2位の大船渡港(岩手県)も前年比63%減の6400トン、3位の気仙沼港(宮城県)も同69%減の5380トンで、他の港も軒並み同38〜96%減と低迷した。全国の水揚げ金額も同43%減の約128億523万円に落ち込んだ。

 全さんまの大石浩平専務(63)は、@漁場が遠かったA来遊が遅れたB魚群がまとまらなかったC漁期後半でしけが続いた――と総括した。

「こんな年は初めて」

 「どこへ行ってもイワシの大群で、サンマがいないのさ」

 「第53進洋丸」(199トン、17人乗り組み)の小比類巻太二男(こひるいまきたじお)漁労長(80)=青森県おいらせ町=は昨年の操業を終えた12月、漁のひどさを嘆いた。60年近くサンマ漁に携わってきた小比類巻さんが「こんな年は初めて」と漏らすほどの異常事態だ。例年であれば、漁期始めはロシアの主張する排他的経済水域(EEZ)が主な漁場となるが、昨年は違った。「どこまで行っても魚群に当たらない」状態が2カ月近く続いた。3昼夜かけて北方四島周辺のEEZをはるかに越えた公海、花咲港から東に1400キロ以上離れた漁場にも船を向けた。札幌から福岡までの直線距離に匹敵する。

 ただ、舵(かじ)を握る小比類巻さんの頭には1982年の記憶があった。9月末まで漁獲がほとんどなく、10月に入って突然取れ始め、以後は日帰りのピストン操業で「結果的にはいつもの年より取った」と振り返る。同年の1キロ当たりの単価は290.6円で、2019年に匹敵する高値になっただけに、「いずれ魚群が来るはず」と連日、未明まで魚群を探したという。

 だが、マイワシだらけの海でサンマの魚群を探さなければならない日々が続いた。10月中旬以降、まとまった水揚げがあり、11月にはEEZや日本沿岸に魚群が近寄って来たが、「あまりにも遅すぎた。後は海がしけてろくな操業ができなかった」と残念がる。

サンマを巡る争奪戦は激化

 棒受け網漁は、サンマが光に集まる習性を利用し、夜間に集魚灯で魚群を船の片側に寄せ、次に反対側の網に誘導し、魚群ごとポンプで船上に取り込む。戦後まもなく普及し、水揚げ量が飛躍的に増えた。

 ところが、2000年代初めには年平均25万トンあった水揚げが、10年代に入ると約20万トンと減少傾向を見せ、15年以降は10万トン前後と急激に落ち込んだ。数年前までは北太平洋を北上し、北方領土・択捉島や色丹島沖で反転後、南下して沿岸近くに集まったサンマの鮮度を生かし、冷凍せず近場の港に水揚げしてきた日本漁船だが、15年以降は遠く離れた公海まで魚群を探さなければならなくなった。

 公海では、ロシアや台湾、韓国の漁船が操業していたが、ひときわ強い光で魚を集める中国の「虎網(とらあみ)漁船」が12年から参入。外国漁船は、冷凍設備を完備した1000トン以上と大型で、運搬船を伴うため、サンマを巡る争奪戦は激化し続けている。

背景に「レジーム・シフト」

 近年の不漁の背景にあるとされているのは「レジーム・シフト」と呼ばれる数十年間隔の環境変動でサンマ資源が減少しているとの疑いが根底にある。加えて日本近海の水温が高いため、日本の沿岸に来遊するサンマの魚群が激減している。北半球では1988〜89年のレジーム・シフトでマイワシの漁獲量が激減した。代わって日本の沿岸に来遊するようになったのがサンマだ。今回が次なるレジーム・シフトかどうかはまだ分からないが、サンマが沿岸に寄りつかなくなり、マイワシが増えている傾向は確かにある。

 水産研究・教育機構が漁期前に調査船で東経177度以西の漁獲試験を行って算出した日本近海に来遊するとみられるサンマの資源量は、2000年代前半に400万〜500万トンあったが、17年には86万トンまで落ち込んだ。18年には205万トン、19年は142万トンと低迷が続く。

 漁業情報サービスセンター(東京都中央区)の渡辺一功(かずよし)漁海況部副部長(49)は「気候変動の影響で、サンマの資源状態が悪く、中でも日本の沿岸を南下する群れがほとんどいなかった。日本漁船も含め、公海での漁獲圧が高いことも資源状況に悪影響を与えている」と指摘する。

 こうした危機感を受け、日本や中国、台湾など8カ国・地域で構成する北太平洋漁業委員会(NPFC)は19年7月、20年のサンマの漁獲割当量(TAC)を初めて設定した。全体の上限は55万トン強(うちNPFC条約水域となる公海の枠は33万トン)。しかし、構成国による18年の漁獲実績は約44万トンで、55万トン強という数字は95年以降、2回しか上回ったことがなく、資源回復に結びつくかどうか不明だ。

 レジーム・シフトの理論を提唱した故・川崎健・東北大名誉教授(水産海洋学)は自著「イワシと気候変動」(岩波新書)で、過剰な漁獲圧でレジーム・シフトの「変動」システムが乱されたり、破壊されたりすることを「乱獲」とし、レジーム・シフトの低水準期における強い漁獲圧がリズムを壊してしまう危険性があると警鐘を鳴らした。

 水産研究・教育機構「国際水産資源研究所」の冨士泰期(たいき)・外洋資源部研究員は「気候変動などでサンマが減少している状況で、日本も含めた各国の漁船が(公海などで)競うように操業している状況は将来の資源にとって非常に良くない」と指摘、NPFCによるさらなる対策の急務を強調した。

「レジーム・シフト」とは

 大気・海洋・海洋生態系から構成される地球環境システムの基本構造(レジーム)が数十年の間隔で転換(シフト)すること。「気候ジャンプ」とも呼ばれる。海洋生物資源の大きな変動が起きる。北半球では20世紀に7回変わったとされる。

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