脳波ビジネス、ブレインテックの需要探索に関する調査

脳波ビジネス、ブレインテックの需要探索に関する調査

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認知症診断への活用に期待

株式会社AQU先端テクノロジー総研(千葉市中央区)は、会社員、公務員、経営者など2,100人を対象に脳とコンピュータの間で直接情報を授受できるブレイン・マシン・インターフェイスについて「脳波ビジネス、ブレインテックの需要探索に関する調査」を行い、簡易型脳波計を将来的に家庭に普及する可能性が示唆され、特に認知症予知診断への活用が期待されていることがわかりました。

調査によると、簡易型脳波センサー(脳波計)、ブレインマシンインタフェース(ブレインコンピュータインタフェース)について、その利用用途として、どのような分野に関心があるかを質問したところ、「認知症」(68.1%)が最も多く、続いて、「うつ病、統合失調症」(58.9%)、「ストレスチェック」(57.3%)、「睡眠判定」(54.7%)、「発達障害」(53.0%)、「集中力養成」(51.4%)、「効果的学習」(50.2%)となりました。

家庭への普及が進む可能性を示す

他には、パーキンソン病、てんかんなど発作性疾患、健康食品、飲料、嗜好調査、、居住空間、イメージトレーニング、エンターテインメント、VR、感情分析、感情アナライザー、予備的健康診断、遠隔見守などが挙がりました。

簡易型脳波計の「認知症予防診断(アプリ)」については、将来的に「使ってみたい」と回答した人は、全体では46.3%でしたが、50歳代では49.5%、60歳以上では、59.6%と、高齢者になるにつれて高い数字を示しました。

脳波活用サービスについて、「脳波を日常的に測定し、認知症やうつ病を防止できると良い」と期待がかけられました。高齢化の進展で認知症が社会問題となっており、家庭や近所のかかりつけ医で認知の初期症状が発見できることはありがたいという感想も述べられた。一家に一台、簡易型脳波計が普及するには、安全性等の承認認証がともなうため時間はかかるものの、簡易型脳波計の製品サービスへの大きな期待が見られた。

調査結果を踏まえ同社では、「将来的に医療機関での脳波診断とともに、医療機関との連携により簡易型脳波計が家庭に拡がってゆく可能性がある」と考えています。詳しい調査結果は下記外部リンクよりご覧下さい。

(画像はイメージです)

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