メーガン妃の次は小室圭さん? 宮内庁が恐れる「皇室の闇」暴露

【眞子さまと小室圭さんの結婚問題】小室さんが米国で告発することを宮内庁恐れる?

記事まとめ

  • アメリカに移住したメーガン妃は、英王室を“内部告発”して正義のヒロインとなった
  • メーガン妃に触発された小室圭さんが、米国で告発をすることを宮内庁関係者は心配
  • 英王室の炎上のその火の粉が、日本の皇室にも降りかかってきていると懸念を示した

メーガン妃の次は小室圭さん? 宮内庁が恐れる「皇室の闇」暴露

メーガン妃の次は小室圭さん? 宮内庁が恐れる「皇室の闇」暴露

米フォーダム大学に留学中の小室さん(時事通信フォト)

 イギリス国民に受け入れられずアメリカに移住した彼女は、英王室を“内部告発”して正義のヒロインとなった。日本国民に結婚の祝福を得られずアメリカに留学した彼が、もし同じことをしたら──英王室のように、皇室も窮地に追い込まれるかもしれない。

《私は英王室に黙らされていた。英王室内で人種差別があった──》

 英王室を離脱したメーガン妃(39才)が涙ながらに訴えたアメリカでの告発が、本国イギリスのみならず世界をも巻き込む大問題となっている。

《僕は日本の皇室に黙らされていた。皇室内には女性差別があった》

 もし小室圭さん(29才)が留学先のアメリカでこう訴えたら──ある宮内庁関係者は心配そうに語る。

「今回の騒動で本当に恐ろしいのは、メーガン妃に触発された小室さんがアメリカで“告発”をすること。そして、皇室が抱える重大な“弱点”について、アメリカ、ひいては世界全体で論争が巻き起こってしまうことです」

 メーガン妃の告発による英王室の炎上。その火の粉が、日本の皇室にも降りかかってきているのだ。

「新型コロナの影響で延期されていた『歌会始の儀』が、3月26日に開催されることが決まりました。これまで何の動きもなかった小室さんですが、歌会始が終わった後に、何らかの動きを見せる可能性は高いでしょう」(皇室ジャーナリスト)

 秋篠宮家長女の眞子さまのご結婚が暗礁に乗り上げて久しい。秋篠宮さまが小室さんに求めた「国民の祝福を得るための何らかの対応」について、一部には「小室さんが自分の口で語るしかない」という声が上がっている。ある意味では、その「対応」のお手本ともいえるかもしれないのが、今回のメーガン妃のインタビューだった。

 メーガン妃は3月7日、夫のヘンリー王子(36才)とアメリカのテレビ番組に出演。夫妻は、「質問にタブーなし」を前提に、3時間20分にも及ぶインタビューに答えた。番組はアメリカ国内だけで、1700万人以上が視聴。最も注目されたのは、メーガン妃の、「英王室内で人種差別があった」という発言だった。在英ジャーナリストの木村正人さんが指摘する。

「メーガン妃は、2019年5月に誕生した長男・アーチーくん(1才)を妊娠中に、王室内で肌の色を懸念する声があり、王子の称号が与えられなかったと語りました。イギリスでは出産当時、メーガン妃が息子に“より平和な生活を送ってほしい”と望んだから、あえて称号を与えなかったと報じられていましたが、今回の告発はそれを覆すものでした。

 アメリカでは2020年5月、白人警官が黒人男性に対して違法な暴力をふるって死に追いやった事件に端を発し、黒人差別に反対する『ブラック・ライブズ・マター(BLM)』運動が高まりを見せています。いま世界で最も人種差別に厳しいであろうアメリカだけに、メーガン妃の告発に衝撃を受けた人は少なくなかった」

 告発の2日後の3月9日、エリザベス女王(94才)は「人種差別問題には注意深く向き合わなければなりません。(英王室メンバーの)記憶とは異なる部分もありますが、問題は非常に重く受け止め、家族内で対処するつもりです」と声明を発表した。前出の木村さんが解説する。

「重要なのは、エリザベス女王個人として声明を出したことです。日本では皇室の声明を宮内庁が発表するように、王室の声明は通常は『バッキンガム宮殿発表』です。しかし、それでは英王室の“本音”が伝わりにくいところがある。あえて女王の言葉をストレートに伝えたところに、問題の深刻さと女王の危機感が表れています」

 英王室に詳しいジャーナリストの多賀幹子さんが続ける。

「アメリカでは『人種差別をされた』と訴えた人の言い分を信じない場合、“信じないこと自体が人種差別だ”として非難されることがあります。つまり、実際に人種差別的な発言があったにせよ、なかったにせよ、英王室がメーガン妃の発言を否定することはできないのです。そうした状況のなかで女王は“英王室は人種差別主義”というイメージを定着させないため、最大限に迅速な対応に出たのでしょう」

アメリカでは拍手喝采を受けた

 メーガン妃がヘンリー王子と結婚したのは2018年5月のこと。アメリカ人、肌の色、年上、バツイチ、元ハリウッド女優というバックグラウンドは、英王室内では極めて異色だった。それでも当初、新風を吹き込む存在として大きな期待をされていた。

 ところが、度重なる“伝統軽視”の行動により、英国民の期待は落胆へと変わっていく。夫妻はカナダへ移住し、2020年3月には王室を離脱。「王族の責任から逃れて、セレブ生活をしたいだけのわがままなカップル」と、イギリスでは大批判を受けた。今回の告発に対しても、「またお騒がせのメーガンか」と呆れる英国民は多い。

 しかし、アメリカは違った。英世論調査会社が2000人以上のアメリカ人を対象に実施した調査によると、メーガン妃がインタビューに応じたのは「適切」という声が44%にのぼった。反対に「不適切」は20%と少ない。

 さらに、「2人に共感する」という声は68%と過半数を超え、一方で「ほかの王室メンバーに共感する」の声は27%と少ない。アメリカでは、メーガン妃への同情の声が圧倒的なのだ。イギリスでは人気のない夫妻が、アメリカでは拍手喝采される存在になった。

「アメリカには王室がないので、ロイヤルとセレブの違いがあまり理解されていないのでしょう。ロイヤルは特権階級であり、義務と責任を伴うものだという認識が薄いのです」(国際ジャーナリストの山田敏弘さん)

 身分の高い者は公に尽くすべきだという「ノブレス・オブリージュ」の精神は、階級社会が色濃く残るイギリスに古くから根ざすものだ。だが、そうした考え方は、世界的に見れば“時代遅れ”とも捉えられかねない。

「伝統だけに縛られるのはおかしいし、差別という“闇”は積極的に告発していくべき。そうした考えは、若い世代を中心に、いまや世界のスタンダードです。その観点ならば、正義はメーガン妃にあります。アメリカには“告発者”であるメーガン妃を称えるムードすらあります。夫妻は完全にアメリカ世論を味方につけました」(前出・木村さん)

“告発者”が世論を味方につけるという、今回の構図。それは、日本の皇室にとって、決して対岸の火事ではない。

小室さんが“正義”になる

「英王室は日本の皇室同様、国民の税金で生活が支えられている部分があります。だからこそ権威や品位が求められ、伝統としきたりが重んじられる。それゆえ、英王室の熱心な支持者の中には、伝統に鑑み“英王室には白人がふさわしい”と考える人がいるのも事実です」(別の国際ジャーナリスト)

 多くの日本人は「白人しか王族になれない」ことに違和感を抱き、「それはおかしい」と思うのではないか。それでは、これはどうか。

「男性しか天皇になれない」
「男性しか結婚後に皇室に残れない」

 多くの日本人は当たり前のことだと感じているが、世界では違和感を抱かれ、「それはおかしい」と思われている。

「2016年3月、国連女子差別撤廃委員会は皇室典範の見直しを求めました。男系男子の皇族のみに皇位継承権があることが、女性差別だと見られたからです。日本政府が抗議したことで勧告は見送られましたが、国際社会に“日本は女性差別を是正する気がない”という印象を与えたことは否めないでしょう」(別の皇室ジャーナリスト)

 現行の制度では、皇位継承権があるのは男系男子だけ。それどころか、女性皇族は結婚後には皇族の身分を離れるものとされ、「皇族であり続ける権利」もない。そうした“皇室の伝統”は、アメリカではどう受け止められるだろうか。

「眞子さまと結婚しようとしている小室さんがこの先、日本で国民の祝福を受けることは難しいでしょう。そういう意味では、イギリスで嫌われたメーガン妃と近い。しかし、メーガン妃はアメリカで“悲劇のヒロイン”になりました。米移住して9か月で約330億円の収入を得たという報道もあります。

 小室さんがメーガン妃の身の振り方を見て、“アメリカでならヒーローになれる”と考えるのは自然なことでしょう。メーガン妃が英王室内での人種差別を告発したように、小室さんが日本の皇室内に女性差別があるとアメリカで告発すれば、小室さんは“正義”です。それで潮目はガラリと変わるのではないでしょうか」(前出・別の皇室ジャーナリスト)

天皇陛下が声明を出さざるを得ない

 アメリカ世論を味方につけるのは、そう難しいことではない。

「そもそも、問題の発端は小室家の抱える金銭トラブルですが、それに対する説明は一切されていません。それどころか、小室さんの代理人は“間違った報道は正すべき”と話し、論点がすり替えられている。アメリカで告発する場合も、金銭トラブルは棚に上げて、“女性皇族である眞子さまには結婚の自由がない。日本の皇室は女性差別をしている”と繰り返せばいいだけです」(前出・皇室ジャーナリスト)

「#MeToo」運動を例に出すまでもなく、アメリカは世界で最も「女性の権利」「女性差別」に敏感な国のひとつだろう。小室さんの告発によって、多くのアメリカ人が「日本の皇室の闇」に気づき、小室さんを支持するはずだ。

「万が一、結婚が頓挫すれば、さらに“結婚も自由にできない女性皇族”という主張は受け入れられるでしょう。皇室に隠された『差別の構図』を追及すれば、ゆがんだ伝統の告発者として喝采を浴びることすらあるでしょう」(前出・別の皇室ジャーナリスト)

 2018年、宮内庁は眞子さまのご結婚問題に関する美智子さまのお考えについて、次の声明を出した。

《(美智子さまは)これまでもご家族のどなたかが苦しい状況におありの時は必ず、それは家族全体の苦しみだからと言われ、心配しつつ見守ってこられました》

 エリザベス女王は今回の騒動について、「家族全員が悲しんでいます」と声明を発出。2つの声明はどこか重なる。

「小室さんが告発すれば、世界が日本の皇室のあり方を論じ、批判が集まる事態にもなりかねません。今回、エリザベス女王が声明を発表したように、天皇陛下が声明を出さざるを得ない事態に陥る危険性すらあるのです」(前出・宮内庁関係者)

 結婚問題とはまったく関係のない陛下までをも巻き込みかねないリスクを、宮内庁はなんとしても避けたいだろう。しかし、小室さんが持つ「告発」という切り札は、いつ使われてもおかしくないのだ。

「眞子さまが小室さんと破談なさるなら、小室さんと母・佳代さんの仕事や住まいなど、事細かなケアを約束する代わりに、沈黙を貫いてもらう契約書を作成するべきです。ただ、結婚が成立しても、メーガン妃とヘンリー王子のように、小室さんが“告発”しない確証はどこにもない。皇室はいずれにしても危うい立ち位置です」(前出・別の皇室ジャーナリスト)

 メーガン妃の告発が明らかにしたのは、日本の皇室の“弱点”だったのかもしれない。

※女性セブン2021年4月1日号

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