2021年入試では付属校人気に“急ブレーキ”か　付属校の最大のネックは「高い学費」に

　大学入試の混迷が続いている状況や、定員厳格化による有力私大の難化なども影響し、ここ数年、中学入試においては付属校志向が顕著だった。ところが2021年入試では付属校人気に“急ブレーキ”がかかったという。その理由と付属校の現況について、安田教育研究所代表の安田理氏が解説する。

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　コロナ禍で行われた中学入試も終わりましたが、各校の受験者数を見てみると例年とは違った傾向が明らかになりました。

早稲田・慶應ほか難関大付属が揃って受験者減

　有力大学の付属校・系属校について、受験者数の前年対比での増減を調べてみたところ、なんと早稲田系の早稲田（男子校）、早稲田大学高等学院中学部（男子校）、早稲田実業（共学校）の3校すべてが前年より減らしていました。

　同じく立教系でも立教池袋（男子校）、立教新座（男子校）、立教女学院、香蘭女学校の4校すべてが前年より減でした。さらには学習院系の学習院（男子校）、学習院女子もともに減という驚くほどのことが起こっていました。

　慶應系も、慶應中等部（共学校）だけが増で、慶應普通部（男子校）、慶應湘南藤沢（共学校）の2校は減、明治系でも明治大学付属中野（男子校）だけが増で、明治大学付属明治（共学校）、明治大学付属中野八王子（共学校）の2校は減らしていました。

　中央系と法政系は2校のうち1校が増。中央系は中央大学附属（共学校）が減で、中央大学附属横浜（共学校）が増、法政系は法政大学（共学校）が増で、法政大学第二（共学校）が減でした。難関大学の付属校はこれほどまでに減らしている学校のほうが多かったのです。

　増加したのがわずか4校なのに対して減少したのは4倍近い15校もあります。これほどの比率になったことは記憶にありません。2021年度入試はなぜこうした状況になったのでしょうか。

付属校の最大のネックは「高い学費」

　まず、今年の受験生はコロナの感染リスクを避けるために受験校数を絞りました。そうなると受かる可能性が低いところから止めます。進学校でも難関校の多くが敬遠されましたが、それと同じようなことが付属校でも起こりました。

　次に、ここ数年の付属校志向の過程で難関大学の付属校は偏差値が上がり、合格に手の届く受験生が減ったことが挙げられます。また、この偏差値なら付属ではなく進学校にして進路の選択幅を広げておいたほうがいいと考えるケースが増えました。

　例えば、早大学院、慶應普通部は海城や武蔵と同偏差値。それなら海城、武蔵に進んで東大の可能性を残しておきたいと考えた受験生も多かったようです。

　そのほか、近年偏差値が大きく上昇した例を挙げてみましょう。四谷大塚の5年前との比較です（第1回入試について）。

・香蘭女学校／2016年【51】→2021年【58】
・明大中野八王子／2016年【48】→2021年【52】

　香蘭女学校は2019年に午後入試を実施したことで、広く知られるようになって受験者が急増しました。また2020年から立教大学への推薦枠が80名から97名へと拡大したことで大変な人気校となりましたが、今年はその反動で減少。明大中野八王子は年々明治大学への進学者が増加し、2020年には91.5％もが進学。明大進学者の増加にともなって偏差値も上昇しました。

　そのほかの理由としては、付属校は学費が高いので、今後のコロナ不況を考えると10年間高い学費を払い続ける自信がないという家庭が増えたことが考えられます。

　例えば、東京都の生活文化局から公表されているデータによると、東京の私立中学の初年度納付金の平均額は97万176円ですが、早大学院は141万4000円、ついで慶應中等部が140万円。このほかでもこれまでに校名が上がった学校はことごとく100万円を超えています。こうした高額な学費面も敬遠された要因の1つかと思われます。

青学は新しい系属校が人気・偏差値とも急上昇

　難関大学の付属校で唯一増加校のほうが多かったのが青山学院系です。青山学院と青山学院浦和ルーテルが増加、青山学院横浜英和が減少しました。先の中大横浜もそうですが、別の学校法人であったものが法人合併したり、系属関係を結んだりすることが増えて人気となっています。青学浦和ルーテルは2019年に、青学横浜英和は2016年に系属校となっています。

　系属校となったことによって、この2校は偏差値も急上昇しました（下記は女子の偏差値）。

・青学浦和ルーテル／2016年【─】→2021年【51】
・青学横浜英和／2016年【51】→2021年【56】

　青学浦和ルーテルは2016年には偏差値表になかったものが今や51です。近年最も上昇した学校の1つです。青学横浜英和も系属校になる前は第1回入試は偏差値表に載っていなかったくらいですから、これまたすごい上昇です。

　このように、中高側にとっては有力大学の系属校となることは生徒募集に有利に働くこと、大学側にとっては少子化で受験者数が減少する将来に向けて下からのパイプを太くしておくというメリットがあります。ここでは触れませんが、系属関係までは行かないまでも、近年高大連携が流行っているのも同様な背景があるのです。

なぜ日大系だけが軒並み増加しているのか

　ここまで難関大学の付属校の多くが2021年度入試においてはこれまでと一転、受験者数を減らしたことを述べてきました。これらと実に対照的だったのが、日本大学系です。

　東京には日本大学系の付属校が6校あります（中学のある学校）。正付属が日大豊山、日大豊山女子、特別付属が日大一、日大二、日大三、準付属が目黒日大です。このほか首都圏には日本大学、日大藤沢、千葉日大一もあります。

　今年はなんとこの6校すべてが増加という現象が起きたのです。それも目黒日大が140％、日大豊山が137％、日大一が135％、日大豊山女子が125％、日大二が113％、日大三が111％と、すべてが110％超えというすごい勢いでした。

　なぜこれほど人気だったのでしょう。何といっても難関大学の付属校に比べて入りやすく、合格の可能性が高いことが大きいでしょう。6校の中で四谷大塚の偏差値で最も高いのが日大二と日大豊山ですが、ともに【45】です。

　また、日本大学が総合大学であること。わが子が将来どのような進路を取りたくなっても必ずそれが可能となる学部・学科があるという安心感は大きいでしょう。

　そして、先の学校群と比べると学費が安いこともあります。生活文化局から公表されているデータによると、初年度納付金が最も高いのが日大二の98万円ですから難関大学の付属校がすべて100万円を超えていたのに対し、大台を超える学校は1校もありません。進学校に進ませて、学校への納付金に加えて塾・予備校費用が掛かることを考えれば、“何とか出せる”と判断したご家庭が多かったと思われます。

　もう一つは口コミです。最近の受験ママはSNSを駆使しての情報交換が盛んです。「地元の公立高校の4番手、5番手からは現役で日大に受かる人数はごく限られている」といったことを話題にしています。ここ数年中堅私大が急激に難化していることも十分承知しているのです。

　以上のようなことから軒並み受験者が増えたのです。それにしても6校すべて増というのは驚きの現象です。

かつて付属校にあったマイナスイメージは払拭

　これまで述べてきたように2021年度入試での付属校の受験者数は併設大学によって大きく異なりました。が、長い目で見ると付属校の教育自体が変化していることに気付きます。それについても触れておきましょう。

　かつて付属校のイメージといえば、「学費が高い」「教育内容がゆるい（生徒が勉強しない、先生も楽をしている）」「英語が弱い」といったことがよく挙げられていました。

　しかし、現在の付属校は「学費が高い」以外は払しょくされています。むしろ近年の教育のベクトルにおいては、「リベラルアーツ」「探究学習」「卒業論文」……といったことは付属校のほうが早くから行っていて、蓄積の厚みもあり、得意でもあります。大学進学への安心感がもちろん最大理由ですが、こうした教育内容に惹かれて付属校を選ぶご家庭も出てきています。

　英語についても、大学側が内部推薦の基準に英検やTOEICを課すケースが増えていて、生徒の英語力は格段に高くなっています。受験用の英語ではない実践的な英語力が身に付くことも付属校の魅力です。

　そして何といっても施設・設備は断然優れています。あまり知られていないことを3つほど挙げてみましょう。

・中央大学附属／中高単独で図書の蔵書数が17万冊。私が知る限り最多ですが、このほか成蹊が15万冊など、付属校はどこも蔵書が充実。
・学習院女子／女子校で理科関係の専門教室だけで8室（講義室4室・実験室4室）、このほかも美術科関係が4室、家庭科関係が5室という恵まれた施設は付属校ならでは。

・明大中野八王子／７レーンもある400mトラックがゆったり取られたグラウンド、スタンドまである野球場……思いっ切り体を動かせ、大声を出せる環境。

　どうしても受験学力の養成に力を注がなければならない進学校と違い、付属校はそれぞれに独自の魅力を持って教育に当たっています。

付属校志向はこのまま低下してしまうのか

　最後に付属校志向の今後はどうなっていくのか。まとめておこうと思います。

〈このまま低下するという視点〉
・2021年度の私大入試は地方からの受験者が大きく減少したことで、ほとんどの私大が受験者減となった。比較的易しくなったために、付属校からでなくても入れるようになる。
・「今後のコロナ不況を考えると、10年間高い学費を払えるか不安」という家庭が増える。
・大学は国公立に進んでほしいから進学校を選択する。

〈付属校志向は継続するという視点〉
・これからの社会で必要なのは受験学力ではない。付属校の持つ「リベラルアーツ」「探究」等の勉強こそ「生き抜く力」につながる。
・付属校・系属校・提携校の増加で、有力私大の一般選抜枠は縮小する一方。付属校に入っていた方が確実。
・国公立大に限らず、有力私大でも「総合型選抜」「学校推薦型選抜」での入学者が増えている。こうした選抜には多種多様な体験を可能にする環境、志願書・推薦書・面接などの教員のサポートが必要……それなりのレベルの学校でないと出願条件すらクリアできないため、付属校の方が安全。

　さて、今後、子どもの中学受験を考えているご家庭がどの視点を重視するかによって、付属校人気の傾向もまた変わってくるでしょう。