東京五輪でも進むチケットレス化 転売対策にも有効

東京五輪でも進むチケットレス化 転売対策にも有効

記事画像

 2020東京五輪チケットの抽選受付が5月9日から始まる。その五輪チケットはこれまで、お札のように偽造防止のホログラム印刷などが施された紙のチケットだけだったが、東京五輪では初のチケットレスが検討されている。スマホひとつで試合観戦できるチケットレス元年を迎えたプロ野球を始め、様々なスポーツの現場ですすむチケットレス化について、ジャーナリストの西田宗千佳氏が解説する。

 * * *
 スポーツを最大限楽しむひとつの方法が、「現場」に足を運び、その場の熱狂を共有することなのはまちがいない。だから、人気のスポーツイベントのチケットは常に争奪戦になる。ある種の宿命であり、おそらくこれからも変わらないだろう。

 そんな中でもチケットそのものは大きく変わりつつある。「チケットレス化」と、それを軸にした買い方の変化である。今回は、そうした流れをまとめてみたい。

◆2019年のプロ野球は「チケットレス元年」だった

 今春、プロ野球には大きな改革があった。その一つが「一部球場でのチケットレスの導入」だ。中日ドラゴンズ・阪神タイガース・オリックスバファローズ・福岡ソフトバンクホークス・北海道日本ハムファイターズ・横浜DeNAベイスターズの7球団が、チケットとしてスマホの画面表示を使い、紙のチケットを利用しない方法を採用した。球団によって使っているサービスや購入の方法は少しずつ違うものの、スマホの画面にバーコードなどを表示し、それを球場の入り口で読み取って、紙のチケットの代わりとする。

 こうした仕組みが導入された理由は、販売のオンライン化と、入場の効率化にある。

 紙のチケットには「発券」と「確認」がつきまとう。紙に印刷されたものが本物であるかを毎回確認せねばならないので、どうしても入り口で混雑してしまう。デジタル化されたチケットの場合、正しいものか、持ち主が誰かなどのチェックを通すので偽造に強く、一人一人の確認にかかる時間も短い。現在、紙のチケットであっても、販売の多くはオンラインで処理されるようになっている。いちいち印刷することなく処理できるなら、その方がコストも手間も、当然小さくなる。

◆アメリカでは「顔認証」も。チケットレス化とキャッシュレス化が進むスタジアム

 海外でもチケットレス化の流れは進んでいる。アメリカ・メジャーリーグでは、バーコードによる入場に加え、今後は「顔認証」での入場も検討されている。

 昨年7月、メジャーリーグは指紋や顔などの「生体認証」技術によるセキュリティを提供する企業「Clear」と提携した。Clearは、アメリカの空港などで有料による「優先セキュリティレーン」を提供している企業。月額15ドルを支払うと、指紋認証で面倒なセキュリティを優先通過できるようになっていて、行列待ちをスキップできる。これと同じ技術を導入し、指紋や顔認証で「待ち時間なし」でボールパークに入れるようにしよう……というのが狙いである。

 日本ではまずバーコードから、という感じであるが、コンサートなどでは顔認証を導入しているところもあり、チケットレス化が拡大すると、日本でもより高度な認証が導入される可能性は高い。 チケットレス化と同時に、球場自体の「キャッシュレス化」も推進している。ソフトバンクは福岡ヤフオク!ドームで決済手段にPayPayを導入し、楽天は楽天生命パーク宮城を「完全キャッシュレス化」した。現金決済に比べてスムーズに決済が進み、運営側としても現金出納の手間も減る。どこでなにが売れたか、というデータの集計も進むため、サービス改善にもプラスである。

 最初はわかりにくいこと、スマホを使っていないことから、特に高齢層を中心に不満もあるようだ。この点はもちろん、留意せねばならない。だが、チケットレス化とキャッシュレス化は球場運営を円滑にする上で必須といえる要素であり、今後さらに広まることはあれ、ブレーキが踏まれることはないように思える。

◆転売対策で「チケットレス化」、東京オリンピックでも

 チケットレス化が進むには「手間」以外の理由もある。それが「転売対策」だ。

 スポーツイベントだけでなく、コンサートを含め、あらゆるイベントが「チケットの転売」という問題に頭を悩ませている。機械的な手段でチケットを買い付け、オークションサイトなどで高値転売する行為は、本当にイベントに行きたいファンにとって迷惑であるだけでなく、興行主にとっても、顧客との関係を破壊される、迷惑な行為だ。

 従来、この種の転売行為は各都道府県の迷惑防止条例で「ダフ屋行為」として取り締まられてきたが、2019年6月からは「特定興行入場券の不正転売の禁止等による興行入場券の適正な流通の確保に関する法律」(通称「チケット不正転売禁止法」)がスタートし、取り締まりの対象となる。

 オンラインでのチケットとなれば、紙でチケットが発行されない=手渡しが難しくなるという理由から、転売対策には有効な対策となり得る。

 だが、「どうしても予定が変わって行けなくなった」といった事情はあるもの。そこで、公式な「チケットのリセールサービス」が提供される場合が増えてきた。公式なサービスでの流通ならば、大規模な転売業者を排除することができる上、本当に欲しい人と困っている人をつなぐこともできる。こうしたサービスを使った「チケットの振替」も、オンライン・チケットであることが望ましい。

 チケット争奪戦が予想される2020年の東京オリンピックでも、チケットの販売はオンラインが中心になる。公式のリセールサービスも用意され、「違法転売対策」はかなりの規模で取り組まれるようだ。前述の「チケット不正転売禁止法」も、東京オリンピック向けチケットの転売対策に使えることを目的に成立した、という面がある。

 現状、東京オリンピックのチケットは紙でも発券されることになっているが、マイナンバーカードを使ったチケットレスサービスも検討されている。

 こうした動きは、スポーツだけでなくコンサートでも広がっている。事実、セキュリティが重要な飛行機のチケットは、この10年で「eチケット」が当たり前になった。紙はすでに「印」に過ぎない。スポーツやコンサートでも、紙のチケットは残ったとしても、「原本はネットの向こうにあり、紙はたいした意味を持たない」というのが基本の時代は、すぐにやってくるだろう。

関連記事(外部サイト)