人気スターのファンがSNS投稿でアンチから中傷、その解決法

人気スターのファンがSNS投稿でアンチから中傷、その解決法

アンチファンから攻撃を受けた記者の場合…(イラスト/ほししんいち)

 インターネット上で誹謗中傷を受け、個人情報が拡散される被害が増えている。ネット上で貼られたレッテルは現実社会にまで及び、その悪評がいつまでも消えない事例が多い。これを「デジタルタトゥー」という。被害者の体験談をもとに、解決策を探る。

 人気スターのファンになると心躍ることもある半面、ほかのファンの嫉妬を買い、攻撃されることもある。ここでは、本誌・女性セブン記者A(45才)が体験した“アンチ”からのいわれなき中傷をお伝えする。

◆好きな選手を擁護しただけなのに

 とある人気スポーツの国民的ヒーローである某選手の大ファンである記者Aは、彼に関するSNSの書き込みを見るのが楽しみだった。

「実力、容姿ともに世界トップであるその選手は、人気者ゆえ、好意的な書き込みも多いものの、ライバル選手のファンなど、彼を快く思っていない人も少なからずおり、そうした書き込みを繰り返す人も存在します。たとえば、彼がけがで休めば『仮病』と書き込んだり、動画を組み合わせて、彼が危険行為を冒したとニセ動画を流してみたり。

 あまりにも、悪質なものの多さに、思わずツイッターで『アンチファンはスポーツというものを知らない』とつぶやきました。私はハンドルネームでツイッターをしているから、問題ないと思っていたんです。

 その投稿には『いいね』が何百とつけられ、リツイートも100件近くを超えました。でも、それがアンチの怒りに触れてしまって…」(記者A・以下同)

 ある日、Aが自分の名前をネットで検索してみると、某掲示板がヒットした。のぞいてみると、Aの顔写真は出ていなかったものの、本名が載っており、そこには『中年ブス記者』『こいつ年齢いくつ? 60代以上にしか見えない(実際は45才)』『いかにも更年期、いや、認知症って感じの顔』などの書き込みがあったのだという。

「過去に、自分が書いた記事をツイッターで紹介したことがあったため、その署名記事から本名を割り出したようです。

 さらに、『こいつのFacebookの写真、地味すぎて気持ち悪い』という書き込みを目にしてぞっとしました。

 私のFacebookには、本名と自分の写真を出していたのです。すぐに変更しましたが、一度、自分の悪口を目にすると、気になって仕方がない。それからも頻繁に、自分に対する書き込みがないか、掲示板を見ては、傷つく毎日を送っていました」

◆仕事先にまで嫌がらせの電話が

 いつも一緒に応援しに出かけていた友人に相談すると、彼女も同様な被害に遭っていることがわかった。

「彼女の場合は、好きな選手のライバルが試合でミスをしたのに、採点に反映されなかったことに対して、『何でこれを見逃したのかな〜、審判、ちゃんと見てよ〜』と、つぶやいたのに対して、『お前が書いたことはウソだから訂正しろ』と、攻撃を受けたのです。

 スポーツを見ている人なら、誤審に抗議するつぶやきをすることはよくあることなのですが、彼女には5000人近いフォロワーがいることもあり、影響力があると思われたのか、アンチファンの人たちに、ライバルを批判したととられてしまったんです」

 その怒りは思いのほか強く、ネット上でのバッシングだけにとどまらず、『あいつをやめさせろ』と会社にまで抗議の電話がかかってきたという。

「怖いのは、家族にまで害が及んでしまうこと。実家が飲食店をやっているので、万が一、『あそこの店の食べ物にはゴキブリが入っていた』などと口コミサイトにウソの書き込みをされようものなら、家族にまで迷惑がかかってしまうと、彼女は困り果てていました。

 そんな書き込みは、見なければいいじゃないか、と周りからは言われますが、私は自分が知らないところで、知らない人に悪口を書き込まれ、名前も顔も知られてしまっている事実が恐ろしくてなりません」

◆【解決法】SNSで被害を公表する

 具体的な実害が発生していない場合は、「無視するのがいちばん」と言うのは、インターネットトラブルに詳しい『グリー』社会貢献チーム・マネージャーの小木曽健さん。

「単なる好みや趣味嗜好の分野なのに自分の意見と異なるからといって、個人攻撃までする人は、正直まともじゃありません。仮に顔写真が拡散しても、第三者がそれに興味を持つことはありませんし、むしろ変な人に絡まれて気の毒にと思うぐらい。容姿批判や荒唐無稽な言いがかりも面白がっているのは当人だけ。第三者からは失笑されるような行為なので、相手にしないのが賢明です。個人情報を公表されても、それを悪用してさらなる嫌がらせをする人間はまれ。もしも実害が発生したら、警察に被害届を出すなどして、法的に償わせればいいのです」(小木曽さん)

 自身もネットトラブルに巻き込まれ、100万回を超す殺害予告を受けたことのある弁護士・唐澤貴洋さん(41才)もこれに同意見だと言う。

「消極的に思えるかもしれませんが、攻撃してくる人間と同じ土俵に乗ってはいけません。彼らは反応をすると、喜んでさらに攻撃してきます。大切なのは、ネタを与えないこと。投稿はしばらく休んで、SNSから遠ざかると、相手もネタがなくなるので、攻撃をしなくなりますよ」(唐澤さん)

 個人情報が流出するのは気持ち悪いが、ほとんどはそれによって実害は生まれない。それでも誹謗中傷がやまない場合は、次のような手段に出るといい。

「自分のSNSのトップページやプロフィール欄に、『今、ネット上で私にまつわる誹謗中傷やねつ造が出回っています。まったくのウソなので、無視してください。関係機関と連携しながら、被害届や訴訟の検討、準備を進めています』と投稿するのです。誹謗中傷している人たちは攻撃している人のSNSも気になりのぞきに来ます。そこで逆に脅しをかけるのです。この方法で嫌がらせが減ったケースはたくさんあります」(小木曽さん・以下同)

◆証拠を押さえておく

 仕事先にまで嫌がらせの電話をかけてくるのは、場合によっては犯罪にもなる。

「警察に相談すれば、被害届が受理されるケースもあります。また、ネット上の書き込みでも実害が伴うようなものは画像とデータで保存し、証拠として残しておきましょう。

 攻撃するすべての人間に対処するのは現実的ではありません。いちばん目立つ、もっとも悪質な攻撃者に見せしめとして罪を償わせることで、周囲の人間にも警告を与え、攻撃をやめさせることができます」

 では、具体的にはどうしたらいいのか。

「まず相手の特定ですが、これは個人にはハードルが高く、ネットでの誹謗中傷は民事案件になることが多いので、警察は動けません。弁護士などに頼った方がスムーズです。

 最初は、無料法律相談も受け付けている『法テラス』に相談するのがおすすめです。どのくらいの費用や手間がかかるかという目安がわかるでしょう。まずは電話かメールで問い合わせましょう」

 実際に相手を特定するには、書き込まれたサイトの管理人、サーバ管理会社、ウェブサービス提供会社に対して発信者の情報開示請求を行うこととなる。この際は書面作成の件数をこなしている弁護士を介した方がスムーズだ。

 そして、発信者を特定するIPアドレスを管理するプロバイダーに対して契約者情報の開示を求める。この場合、裁判所を通じることが多い。

 最終的に、発信者情報開示請求訴訟に勝訴後、契約者情報が開示され、個人の特定に至る。ただし、相手が特定でき、裁判を起こした場合、弁護士費用や裁判手続きだけで数十万円かかる。

「慰謝料は実害に伴い数百万円ということもありますが、せいぜい数十万円とれればいい方。ただ、弁護士が内容証明を作成するだけで1件2万〜3万円、相手に投稿を削除させるのにも、弁護士を通せば1件2万円以上はかかります。それ以外の経費を含めると、回収できない可能性が高いですね」(唐澤さん)

 それでも相手に社会的制裁を与えたい場合は、時間とお金と労力がかかることを心しておこう。

※女性セブン2019年6月27日号

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