消費者庁vs大正製薬 「光触媒マスク」表示めぐりバトル勃発

消費者庁vs大正製薬 「光触媒マスク」表示めぐりバトル勃発

消費者庁が景品表示法違反(優良誤認)で措置命令を出した4社のマスク(時事通信フォト)

 花粉やウイルスを「水(と二酸化炭素)に変える」または「分解する」と謳ったマスクを販売していたアイリスオーヤマ、大正製薬、玉川衛材、DR.C医薬の4社に対し、消費者庁はこの7月4日、景品表示法に違反するとして、再発防止などを求める措置命令を出した。景品表示法違反とは、実際の商品より著しく優良であると示して消費者を不当に誘因したときなどに適用される。

 すでに報道等がされているので簡潔にまとめるが、この4社の内、アイリスオーヤマは措置命令が出る前に該当商品の販売を終了、玉川衛材とDR.C医薬は措置命令に従って消費者に誤解されない表現に改めるとしている。

 ところが、大正製薬だけは消費者庁に反旗を翻したのである。同社は7月4日付けのリリース「消費者庁による措置命令について」で、以下のように述べている。

〈今回の措置命令の指摘事項は、当社が消費者庁に提出した科学的根拠を全く無視した内容で、合理的なものでないと考えております。今後、法的に採り得る対応・措置を検討中です〉

 大正製薬は消費者庁に対し、「法的措置を検討する」という。

◆花粉やウイルスを「分解する」とはどういうことか

 ところで、この花粉やウイルスを「水(と二酸化炭素)に変える」、あるいは「分解する」マスクとはいったいどんな商品なのか。

 これはマスクの中に酸化チタン(光触媒)という素材を含む層を挟み込み、この光触媒の効果で花粉やウイルスを酸化して機能を失わせるという触れ込みの商品である。4社とも素材の名称が異なり、組成にも違いがあると考えられるが、酸化チタン(光触媒)を利用しているという点は共通している。

 酸化チタン(光触媒)は、光のエネルギーで水を酸素と水素に分解し、さらに酸素から活性酸素を生じさせる性質をもち、この活性酸素がたんぱく質など有機物を分解するとされている。すでにさまざまな分野で応用されており、便器やビルの外壁などの汚れを分解するコーティング剤などに使われ、東京駅八重洲口の「グランルーフ」(全長230mの膜構造の大屋根)にも酸化チタン(光触媒)コーティングが施されている。

「水に変える」というのは、花粉やウイルスなどの有機物を活性酸素で最後の最後まで酸化していくと、最終的に水や二酸化炭素などになるという意味である。ただし、「水(と二酸化炭素)に変える」と謳っているのは大正製薬を除く3社で、措置命令が出た大正製薬の『パブロンマスク365』のパッケージには、表面の中心部に大きく〈ウイルス 花粉(アレルゲン) 光触媒で分解! 太陽光、室内光でも〉と書かれていて、水と二酸化炭素に変えるという表記はない。

 これらのマスクについて、以前からネット上では科学者や医師などから以下のような疑問が投げかけられていた。

(1)酸化チタン(光触媒)という素材に花粉やウイルスを分解する力があるとしても、実際の製品にその効果があるのか。

(2)花粉やウイルスの組成には、炭素(C)や水素(H)だけでなく、硫黄(S)や窒素(N)なども含まれるので、花粉やウイルスが分解されるとしたら、水や二酸化炭素だけではなく、硫黄酸化物や窒素酸化物なども生成するから、「花粉やウイルスを水に変える」という表記は誤解を招くのではないか。そもそも実際の製品で本当に水や二酸化炭素になるまで化学反応が進むのか。

(3)酸化チタン(光触媒)による化学反応のスピードは、花粉やウイルスを瞬時に分解するほど速くはなく、仮に分解するとしてもマスクのフィルターが吸着した花粉やウイルスをゆっくり分解することになるはず。しかし、吸着した時点でマスクは役目を果たしているわけで、分解する意味があるのか。

◆消費者庁が「問題視」した点

 こうした疑問はあくまでネット上での議論で挙げられたものだが、では、消費者庁として問題視しているのは何か。

 措置命令の文書にはこうある。(ここでいう本件3商品とは、大正製薬の『パブロンマスク365ふつうサイズ』『(同)やや小さめサイズ』『(同)子供用』の3つである。)

〈あたかも、本件3商品を装着すれば、太陽光及び室内光下において、本件3商品に含まれる光触媒の効果によって、本件3商品表面に付着した花粉由来のアレルギーの原因となる物質、細菌、ウイルス及び悪臭の原因となる物質を化学的に分解することにより、これらが体内に吸入されることを防ぐ効果が得られるかのように示す表示をしている〉

 少々漠然としていて、「分解できないのに『分解する』と表記している」と問題視しているのか、それとも「分解はするが、吸入を防ぐ効果はない」と主張しているのか、あるいは「分解もしないし、吸入を防ぐ効果もない」というのか、よくわからない。

 消費者庁に問い合わせたところ、「措置命令に書いてある通りで、個別の事案についてそれ以上のことはお答えできない」(表示対策課)という。ただ、一般論として、「そうした効果を表示する以上、科学的な根拠をお示しくださいとお願いし、根拠が示されたのですが、科学的に裏付ける内容ではないと判断し、改善の措置命令を出したということです。我々はメーカー側から提出された書類を審査するだけで、実物を使った試験はしていません」(同)との答えだった。

◆大正製薬の反論

 大正製薬にも、消費者庁の命令に対する同社の見解を訊いた。同社取締役常務執行役員の高橋伊津美氏はこう語る。

「昨年12月に消費者庁から呼び出され、表示の根拠の提出を求められました。弊社では第三者機関に依頼して、花粉、ウイルス、ブドウ球菌について6つのテストを実施して効果を確認していますので、それら資料を提出し、3か月にわたって反証を続けてきましたが、突然、7月4日になって処分が発表されたので、非常に驚いています」

 6つのテストは、複数の第三者機関に依頼して実施したという。同社によれば、花粉やウイルスを「分解する効果」については、契約の問題で社名を公表できないが、専門の検査機関に依頼したという。マスク片に黄色ブドウ球菌を含む液を添加し、光を照射したところ、8時間で分解され、100分の1以下に減少。同様の試験で、A型インフルエンザウイルスは4時間で100分の1以下、スギ花粉アレルゲンは1時間で検出限界以下(0.12%以下)にまで減少したとしている。

 花粉やウイルスを「捕集する能力」については、商品パッケージにも記載されているとおり、花粉についてはカケンテストセンター、ウイルスについてはネルソン研究所に検査を依頼し、マスクを通過するインフルエンザウイルスを含む飛沫や花粉を99%以上捕集することを確認したとしている。

「ウイルスは小さいのでマスクのフィルターを通過する」とよく誤解されているが、インフルエンザは空気感染ではなく、飛沫感染なので、マスクで捕らえることは可能なのである。

 そうした試験結果を消費者庁に提出したところ、同庁は意外な形で反証してきたという。面談交渉に当たった同社セルフメディケーション研究開発本部長の高橋健三氏はこういう。

「おそらく消費者庁は第三者機関に依頼したと思われますが、検証試験の結果を提示してきました。ビーカーに花粉を付着させたマスク片を封入し、光を当てて放置し、二酸化炭素濃度を測定したら、濃度が上がらなかったとのことで、『水と二酸化炭素に分解されていない』と説明されました。しかし、弊社では、水や二酸化炭素に変えるところまで反応が進むとは考えにくいので、パッケージには『分解する』と表記しています。ですから、最初から『水と二酸化炭素に変えるという表記はしていない』と反論したのですが、『虚偽ではないが、誇大広告である』として処分されたのです」

 他の3社の製品では「水(と二酸化炭素)に変える」と表記しているので、実験で二酸化炭素濃度が上がらなかったという結果から、その表記が虚偽であることを証明できる。しかし、大正製薬は「水や二酸化炭素に変える」とは謳っていないのである。

 ただ、消費者庁側は「検証実験はしていない」と回答していたので、ここは両者の話に食い違いがある。再度、同庁表示対策課に取材を申し入れたが、やはり「個別の事案には答えられない」という回答だった。

 大正製薬側は消費者庁に対し、「製薬メーカーとして『エビデンスがない』などと言われるのは看過できませんし、『虚偽ではないが、誇大広告である』というなら、虚偽ではないと認めているわけで、では、どの部分が誇大広告なのかを示していただきたい」(前出・高橋健三氏)と憤りを露わにする。

 消費者庁側が回答しないので、ここは推測になるが、これまでネット上で批判の対象にされてきたのは、主にDR.C医薬の『花粉を水に変えるマスク』だった。同社は歌舞伎役者の市川海老蔵氏をCMに起用し、一時期、大がかりなプロモーションを実施していたので、世間ではこの「水に変えるマスク」の印象が強い。CMでは花粉やウイルスが瞬時に分解されるようなCGが使われていた。

 大正製薬の『パブロンマスク365』のパッケージはもちろん静止画なのだが、花粉やウイルスがマスクで分解されるイラストが使われていて、DR.C医薬のCMのイメージに引きずられて、瞬時に分解されるかのような錯覚を起こしてしまう人もいるかもしれない。

 実際はマスクで吸着した花粉やウイルスを1〜数時間かけて分解するわけで、最初の疑問点に戻るが、吸着すればマスクの目的は果たされ、時間をかけてまで分解する必要はないのではないか。

「マスクでウイルスを捕らえただけでは、そのマスクをはずすときなど手に付着する可能性があります。食事などでいったんはずしてまた装着するというときも、裏表逆に装着したりすると捕集した花粉を吸い込んでしまったりします。分解して不活性化する意味はあると考えます」(前出・高橋健三氏)

 こうした目的で、花粉やウイルスを分解する機能を持たせているという。それなら、「ウイルスが手につくのを防ぐ」「裏表逆に装着して花粉を吸引してしまうのを防ぐ」といった分解する目的がわかるような説明をパッケージに表記した方がよかったかもしれない。もっとも、景表法違反を回避するには“よけいなことは書かないこと”が大事で判断の難しいところではある。

 大正製薬側の主張が実際にその通りであるならば、他社の「水(と二酸化炭素)に変える」マスクと同一視された“もらい事故”による処分ということになるが、いずれにせよ大正製薬としては「この商品の販売は継続しますし、消費者庁が処分を取り下げない限り、法的措置を取ることになります」(前出・高橋健三氏)と宣言している。

 これまでもメーカー側が措置命令を不服として法的措置を取るケースは実際にあり、消費者庁側が取り下げることもある。消費者庁が何を問題視し、見解の相違がどこにあるのかは法廷で明らかになるはずだ。経緯を見守りたい。

●取材・文/清水典之(フリーライター)

関連記事(外部サイト)