広島大学 「10年間で世界トップ100位入り」への秘策

広島大学 「10年間で世界トップ100位入り」への秘策

大学はグローバルで競争する時代(写真:アフロ)

 鯉が滝登りをするがごとく、一気に頂点へと駆け上った広島カープ。今年は「広島」が何かと注目を集めている。5月にオバマ大統領が訪問。外国人が訪ねたい日本の観光地トップ3のうちの2つを広島県が独占。『広島はすごい』という本も売れている。

 それだけでない。「広島」から世界トップクラスを目指す、興味深い挑戦があることをご存じだろうか。「世界トップ100位に入る大学になる」──と宣言したのが、「ローカル」国立大学の広島大学だ。ではその広島大学、いったい今どれくらいの順位にいるのか。

 世界で最も影響力があるとされる英国タイムズ・ハイアー・エデュケーション(THE)「世界大学ランキング」(2015-2016年度版)を見ると、なんと「501~600位」。その広大が、「10年間でトップ100」を狙うという。勝ち目はあるのか。何か秘策があるのか。もしあるとすれば、それはどんな具体性、実現性を持っているのか?

 そもそも、国立の教育機関がそうした生々しいランキング争いに参戦する意味とは、何なのだろうか。『広島大学は世界トップ100に入れるのか』(PHP新書)の著者、山下柚実氏に聞いた。

──地方の国立大学である広島大学がなぜ、世界ランキングトップをめぐる戦いに参加する宣言をしたのでしょうか。

 山下:「今後10年で世界大学ランキングトップ100に10校ランクインを目指します」と口火を切ったのは、実は安倍晋三首相でした。2013年5月、「成長戦略第2弾スピーチ」の中で「世界に勝てる大学改革」という方針を掲げ、国は積極的な改革を進めてきました。日本の大学が世界ランキングを意識する風潮もこのあたりからぐんと高まってきたと思います。

 すでに2004年に国立大学は法人化され、自ら特徴を活かし強い点を伸ばし、外部資金を稼いで自立することが求められています。そうした流れの中、世界ランキングによる評価によって一層入学志願者を増やし、企業との共同研究を増やして外部資金や補助金を得ようといった、「大学経営」への意識が高まっているわけです。

──しかし、そうした流れとは裏腹に、日本の大学のランキングは思うようには伸びていない、いやむしろ低下傾向にあるとも聞きますが。

山下:THE世界大学ランキングの最新版(2015年9月30日)が発表された際は、大きな話題を集めました。というのも、前年まで「アジア首位」だった東京大学が順位を落とし、トップの座をシンガポール国立大学にもっていかれたからです。中国の大学も上昇傾向にあります。それに対して日本は、東大が前年23位から43位へ、京都大学も前年59位が88位へと下落しました。この2つの大学の他に上位200校以内に日本の大学は見あたらなかった。前年は東京工業大学、大阪大学、東北大学の5校が入っていたのですが。

 最新版は毎年9月末頃に発表されるので今年も注目を集めると思いますが、このランキングを見る限りたしかに日本の大学の順位は低下傾向にある、と言えるでしょう。

──日本の大学のランクが上がっていかない理由とは、何なのでしょうか?

山下:シンガポールや中国の大学が順位を上げている理由には、教育機関への投資を国が増加して世界各国から優秀な人材を募る戦略が効いているようです。対して、日本の大学への公的な投資は削減傾向にあり、外部からの資金も諸外国に比べて少ない。国際化にも遅れをとっている等、いくつもの問題点が指摘されています。

──影響力を持つTHE「世界大学ランキング」ですが、そもそもどんなものさしで順位を決めているのですか?

山下:インターナショナルな講師・留学生の在籍数、論文被引用数、教育環境、他国の研究者との共同研究等といった13の項目がものさしになっています。例えば、論文の引用数はランキングを決める要素の一つですが、対象は英語論文。つまり、英語圏の大学が有利というわけでさまざまな矛盾も含んでいる。でも一方で、グローバル化の中で競争しようとすれば英語を中心としたコミュニケーションを無視してはいられない現実もあるわけですね。

 たとえば留学を考えている外国の学生がTHEのランキングを見て大学を選択するかもしれないし、企業や研究所が共同研究の相手を選ぶ時の一助にランキングを参照することもありうるでしょう。だからランキングには問題点もあるけれど、実際上の影響力も持っている、ということですね。

──つまり、非英語圏の大学は不利だと。

山下:たしかにそうした側面はあると思います。そもそも世界ランキングが大学の価値を測定しうる指標なのか、単純な順位を大学の価値のように鵜呑みにしていいのか、といった批判的な意見も、実はたくさん聞かれます。

 実際、私自身も取材時に「特定の世界ランキングなんかで右往左往、一喜一憂していてもしょうがない」という言葉を、広大前大学経営企画室室長・相田美砂子氏から直接耳にしました。しかし同時に「だからといって、ランキングを無視していればいいのでしょうか。何もしないで放っておいて、今大学が抱えている問題を解決することはできるのでしょうか」と相田氏は語っています。ランキングに振り回されるより「大学が活性化し変わるためのチャンス」と捉え、道具として上手に使ってしまうおう、というタフさのようなものを広大に感じました。実際、「トップ100入り」という明快な目標を掲げていることもあってか広大の順位は上昇傾向にあり、6月に発表されたアジア地域限定のTHE大学ランキングの順位も上がってきています。

──広島大学は「世界トップ100」に入るために、具体的にどんな戦術を用意しているのでしょうか?

山下:独自に編み出した指標「A-KPI(アチーブメントモチベーテッド・キー・パフォーマンス・インジケータ)というものを見せてもらいました。世界トップ100の大学になるためにこなすべき課題を洗い出し数値化し「見える化」したものです。詳細は本書に記しましたが、簡単にいえば、この数値目標をこなせば100位以内は達成される、という具体的な道筋です。進むべき行程は見えた。しかし、本当に目的地に達するかどうかはまだわからない。

 広大の越智学長は「妙に背伸びをしたり、実力以上に見せようと虚勢を張っているわけではないんです。今持っている力をきちんと自覚し、戦略に沿って現状を伸ばし、その数値を学外からはっきり見えるようにすれば世界100位に入ることは決して夢物語ではありません」と語っていました。

──大学をめぐる問題は、グローバル化だけではなく少子化など深刻です。

山下:横ばいだった18歳人口は2018年以降減少局面に入り、入学志願者はますます奪い合いになります。教育産業だけの問題ではないのです。例えば自動車産業。東京五輪が開催される2020年、国内で販売される台数が今より約2割減る、という試算もあります。つまり、今必死になって改革に取り組み競争力を付けようとしている教育産業は「さきがけ」であって、いずれは日本の企業や自治体、さまざまな組織が、このシビアな問題に直面する。だから今、大学が積極的に繰り出している挑戦と試行錯誤の中に、明日の日本の課題と解決のヒントが詰まっている、そんなつもりで本書を執筆しました。

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