真っ赤なスーツの「家具屋姫」 大塚久美子社長の運命は?

真っ赤なスーツの「家具屋姫」 大塚久美子社長の運命は?

大塚家具の大塚久美子社長(左)とヤマダ電機の山田昇会長(時事通信フォト)

 経営再建中の大塚家具が家電量販店大手、ヤマダ電機の傘下入りを表明した。第3者割当増資を行い、43億円を調達。ヤマダ電機は過半数の株式を取得するという。大塚久美子社長はそのまま続投することになっているが、これまで経営権を巡って激しい親子ゲンカを繰り広げたり、業績を悪化させたりと経営手腕に疑問符がついてきただけに、今後の進退は不透明だ。果たして“家具屋姫”の運命は? 経済ジャーナリストの松崎隆司氏がレポートする。

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 ヤマダ電機の山田昇会長と大塚家具の大塚久美子社長は12月12日午後5時に都内で記者会見を開いたが、会見場に入ってくると、お互い目線を合わせないように振る舞っていたのが印象的だった。

 久美子社長は真っ赤なスーツを身にまとい登場。記者から「いつも白い衣装なのに今日だけなぜ赤い衣装なのか」との質問が飛び出すと、「中は白ですよ」とスーツの中の衣装を強調。「明るい気持ちでやりたいなぁと思って赤を選んだ」と心境を吐露した。

 さらに久美子社長は今回の資本提携について、「家具の提供だけでなく、顧客の目線で生活提案できるようにしたいと考え、提携を決めました」と語ったが、それがホンネではないことは明確だ。

 大塚家具は大塚勝久氏が創業した高級家具販売会社だったが、2014年ごろから娘の久美子社長と対立が表面化、2015年3月の株主総会で勝久氏が取締役を解任されたことから久美子社長が実権を握った。

 その後、久美子社長は独自の経営戦略を展開するが業績悪化を続け、2016年からは営業赤字が続き、それまで無借金経営で2015年12月には110億円あった現金が2019年第3四半期には22億円まで減少。今年いっぱいで運転資金も底をつくのではないかといわれていた。

 大塚家具の経営はすでに自転車操業に入っている。2016年12月期には46億円の営業赤字に転落。さらに翌年の2017年12月にも51億円の営業赤字が続いたことで、2017年12月には運転資金が18億円にまで減少。その時頼ったのが貸会議室運営のティーケーピー(TKP)だった。TKPは11月に第三者割当増資で業務資本提携を発表し、10億円の資金を調達。翌年の黒字化をめざしてリストラを進めた。

 ところが、2018年12月も51億円と3期連続で赤字が続き、周囲からは久美子社長の辞任を求める声が上がっていたという。しかし久美子社長は2019年3月には越境ECのハイラインズやファンドから38億円を調達する約束を取り付け、急死に一生を得る。そしてヤマダ電機もこのとき提携に名乗りをあげたが、出資には踏み切らなかった。

 当初出資する予定だったハイラインズなどの日中アライアンスファンドは、中国政府の認可が得られず出資ができなかったことから大塚家具が手にしたのは約26億円。その資金を基に経営再建を進めていたが、2020年3月には手元資金がついに枯渇するのではないかといわれてきた。

 一方で金融機関も大塚家具に対する支援には懐疑的だった。久美子社長の経営手腕に疑問を感じていたからだ。三井住友銀行は今年8月までに、担保として保有していた大塚家具の株をすべて売却。それでも、ききょう企画(大塚家具のオーナー家の資産管理会社)には3億円の残債務が残っている。

 こうした中で急浮上したのがヤマダ電機との資本業務提携だった。ヤマダ電機とは今年2月15日に家具、家電、リフォームのノウハウや商材の相互利用をすることで業務提携を進めてきた。

 ヤマダ電機自身も2011年にプレハブメーカー、エス・バイ・エルを買収して、家電と住宅関連事業の複合化を進めてきた。そうした中で2018年7月ごろから大塚家具との事業提携の話が持ち上がり、2月に事業提携がスタート。今回はさらに業務提携を深化させるためというのが建前だが、大塚家具が資金繰りに窮し、ヤマダ電機が救済したというのが実態だろう。

 久美子社長は続投することになっているが、それは第三者割当増資をするための条件が社長の続投となっていたからだろう。ただ増資引き受け後、ヤマダ電機が実際に経営権を手にしたらどう出るかは分からない。経営再建するために経営陣の大幅な見直しが必要だと判断されれば、久美子社長に辞任を求める可能性は低くない。

「ヤマダの考え方は“結果主義”だが、その代わりチャンスは与える」

 と極めてクールに発言した山田昇会長。果たして久美子社長の進退はどうなるのか、今後の成り行きが注目される。

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