記録的暖冬で「スキー離れ」加速 雪遊びに原点回帰の動きも

記録的暖冬で「スキー離れ」加速 雪遊びに原点回帰の動きも

暖冬で「スキー離れ」加速か

記録的暖冬で「スキー離れ」加速 雪遊びに原点回帰の動きも

近年は外国人観光客が多い日本のスキー場(写真提供/奥伊吹観光株式会社)

 2月に入り、ようやく冬らしい寒さの日もあるが、今年は記録的な暖冬の影響で、日本各地のスキー場は臨時休業を余儀なくされるゲレンデが続出するなど、軒並み苦しい運営を迫られている。ただでさえ“スキー離れ”に歯止めがかからない中、今後のウィンタースポーツ人気はどうなってしまうのか。神戸国際大学経済学部教授で総務省地域創造力アドバイザーの中村智彦氏がレポートする。

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 今年は記録的な不足の影響で、各地のスキー場で滑走できなかったり、一部しか滑走できない状態だったりの場所も多くなっています。

「今年の雪不足は特別だとしても、今回をきっかけに廃業するスキー場も多く出るのではないか」

 山形県のある自治体職員はそう危惧します。近年の暖冬の恒常化で、開業期間を短くせざるを得ないといった原因もありますが、じつはもっと深刻なことが起こっているのです。

 公益財団法人日本生産性本部の「レジャー白書2018」によれば、日本のスキー人口が最多だったのは長野オリンピックが開催された1998年の1800万人でした。その後、急激に減少が進み、2017年には620万人と最盛期の3分の1にまで落ち込んでいます。

 1998年の冬季五輪オリンピックが開催された長野県でも、スキー場利用客は1992年の2119万人をピークに減少し、2018年から2019年の冬季には645万人とやはり3分の1に減少しています。

 こうしたことから、スキー場もピーク時には110か所あったものが、94か所に減少しています(長野県観光部山岳高原観光課「平成30-31年 スキー・スケート場の利用者統計調査結果について」)。こうした傾向は山形県などでも同様であり、かつてのような活況は見られなくなっています。

 2000年代にはスノーボードが若者に人気となり、スキー人口の減少に歯止めがかかるかに見えましたが、その後、スノーボードも伸び悩み、全体では減少傾向が続きました。ここ数年でこそ横ばい状態が続いていますが、全盛期から比較するとかなり寂しい状況になっています。

 中部地方の自治体職員は、「スキー場は冬季の雇用を創出しており、農閑期の現金収入の場としての役割が大きかったのが、スキー場が閉鎖されることによって地方の経済に大きな影響を与えている」と嘆いています。

 長野県出身の大学生の一人は、「父たちの時代は、大学の冬休みや春休みは長野の実家に帰り、スキー場でアルバイトというのが定番だったと聞きます。しかし、僕たちにとってそれは昔話です」と話しています。

 ただ、こうしたスキー人口の落ち込みをカバーしているのが、外国人観光客です。四季がちょうど逆転しているオーストラリアやニュージーランドなどからのスキー客や、雪の珍しい東南アジアや中国南部からの観光客、さらに韓国などからも多くのスキー客が訪れるようになりました。

 そのおかげで、例えば長野県大町市・白馬村・小谷村の10のスキー場で構成される日本最大のスノーリゾート「HAKUBA VALLEY」では、2017年から2018年の冬季の総来場者数は約155万5000人、前年比約3%増とほぼ横ばいになっています。そのうち、外国人スキー客数は、前年比約45%増の約33万人となり、総来場者数の約21%を外国人が占めるようになっています。

 国別では、オセアニアが半数以上を占め、次いでアジア、欧州、北米となっており、その中でも中国、欧州各国からの増加が顕著になってきています(HAKUBA VALLEY 索道事業者プロモーションボード/2018年6月6日発表)。

 中国では、2022年に北京冬季オリンピック開催が決定しています。そのため、ちょうど日本で長野冬季オリンピックが開催された時と同様にスキー&スノーボードブームが起こっており、中国政府はウィンタースポーツ人口を3億人とする目標を立てています。中国のスキー場は人工雪のゲレンデが多く、天然の雪で楽しめる日本のスキー場にとっては、巨大な市場が生まれていることになるのです。

 一方、インバウンドだけではなく、滋賀県の北部にあるグランスノー奥伊吹(旧称:奥伊吹スキー場)のように、スキー以外でも楽しめるリゾート観光地を形成し、家族連れの観光客をはじめとする幅広い客層をつかむことに成功しているスキー場もあります。

 ここは、中京圏・関西圏からの地の利の良さと、個人経営でスキー場に関わるすべての施設を自社で運営し、積極的に最新の設備を導入しています。冬季だけの営業ではなく、夏季期間には大型グランピング施設を開設し、通年での営業に力を入れることで、新たなビジネスモデルを形成しています。

 スキー場経営に関する取り組みだけではなく、もっと気軽に雪を楽しもうという人たちの動きも出ています。

 山形県川西町では、「雪板」が近年静かなブームになっています。スノーボードとは異なり、金属のエッジや固定金具がなく、合板などを曲げたり削ったりし、絵やデザインを施したスポーツ遊具です。いわば“雪上サーフィン”で、子供から大人まで簡単に楽しめます。

 雪板は町営スキー場ではもちろん、近所の山や雪溜め場、自宅の庭でも遊べるため、多くの人たちが楽しむようになっています。また、サーフィンと同様に個性的なデザインも楽しみの一つで、自作する人も多く、町内玉庭に設けられた「Labo OutBack 雪板工房」では自作のためのワークショップなども行われています。

 スキー人口が急減した理由の一つに、「お金がかかるスポーツ」とのイメージが定着したからだと指摘する旅行関係者がいますが、この雪板は本来の「雪遊び」に原点回帰し、もう一度ウィンタースポーツを楽しもうという動きに繋がりつつあります。

 さて、こうした様々なウィンタースポーツの振興も行われていますが、今年の異常なまでの小雪状態、さらに日韓関係の悪化、中国発のコロナウィルス問題など、さらなる逆風が吹き荒れている状況に変わりはありません。

 地域経済の活性化にも貢献するこうしたウィンタースポーツの新しい取り組みが逆風で挫折しないよう、今後は国や自治体の支援も重要になってきそうです。

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