日本でも増加する無痛分娩、知っておくべき利点とリスク

無痛分娩が日本でも加速度的に普及 「産後の回復が早い」利点と「麻酔」リスクが併存

記事まとめ

  • 欧米で一般的な無痛分娩が日本でも加速度的に普及、利点とリスクが併存している
  • 芸能界でも中山美穂、釈由美子、小倉優子、東尾理子らが無痛分娩で出産した
  • 無痛分娩は母体の負担が軽いため産後の回復が早いという利点と、麻酔のリスクがある

日本でも増加する無痛分娩、知っておくべき利点とリスク

日本でも増加する無痛分娩、知っておくべき利点とリスク

変わりつつある日本の出産事情(写真/アフロ)

 鼻からスイカが出てくる、背中をダンプローラーでひかれる、生理痛の1000倍…出産時の痛みを例える仰々しいフレーズに、妊婦は戦慄しながらその日を待つ…というのは、過去の光景となるかもしれない。

 欧米で一般的な「無痛分娩」が、日本でも加速度的に普及している。だが、痛みのない出産には利点とリスクが併存していた。

「お産の最中は腰から下がぼんやりとした感覚で、施術はあっという間に終わりました。痛みはなく、途中で少しウトウトしちゃったくらい(笑い)。初産の時は激痛で失神寸前だったので、あまりの落差に驚きました。初産のかたにも絶対“無痛”がおすすめです」

 4月初旬に都内の病院で第二子を出産したA子さん(32才)が振り返る。彼女が選んだ出産は「無痛分娩」だった。東京マザーズクリニック院長の林聡先生が解説する。

「文字通り、お産の時の陣痛を和らげて痛みを伴わないようにする出産方法です。背中の脊髄の外にある『硬膜外腔』という空間に細いチューブを挿入して、麻酔薬を注入する方法が主流です。部分麻酔で下半身の痛みがなくなるのです」

 欧米では全出産者の6割を超えるほどポピュラーなこの分娩法は、近年日本でも増加している。2008年の厚生労働省の全国調査では出産全体のわずか2.6%だった無痛分娩だが、現在は実施施設の増加もあり、「都心部では全出産の10%を超える」(ある産婦人科院長)という。

 実際、順天堂医院(東京都文京区)では、帝王切開ではなく経腟分娩した妊婦の8割が無痛分娩を選んでいる。芸能界でも中山美穂(47才)、釈由美子(38才)、小倉優子(33才)、東尾理子(41才)らが無痛分娩で出産した。

 2015年5月にはイギリスのキャサリン妃が出産からおよそ10時間で退院して話題となった。公式発表はないが、無痛分娩を行ったと指摘されている。林先生は、「母体保護の面からも無痛分娩のメリットは大きい」と指摘する。

「無痛分娩は母体の負担が軽いため産後の回復が早くなります。私の病院では母乳のケアや赤ちゃんの黄疸チェックがあるので4日間ほど入院していただきますが、海外では1泊2日の退院も珍しくありません」

 持病などで出産にリスクを抱える女性にも適している。

「血圧が高いかたが自然分娩をすると、さらに血圧が上がり、最悪の場合は脳出血で亡くなることがありますが、無痛分娩ならそうした危険度が低下します。麻酔をかけると心肺機能の負担も減るので、心臓病のかたにも適している。精神的にストレスや痛みに弱く、出産に恐怖心を感じるかたにもおすすめです」(林先生)

 冒頭のA子さんのように、初めての赤ちゃんを自然分娩で産んだ時の激痛が忘れられず、2度目の出産を避けようとする女性は多い。無痛分娩はこうした女性の出産を後押しする効果もある。母体だけでなく、赤ちゃんの負担が軽くなることも大きなメリットだ。

「自然分娩時に痛みのため母体に余計な力が入ると、血管が収縮して胎児に酸素が届かなくなる可能性がありますが、無痛分娩ではこうしたリスクを避けられます」(林先生)

 少子化に苦しむ自治体も無痛分娩には大きな期待を寄せている。

 群馬県下仁田町は今年度から、無痛分娩の費用にかかる費用の2分の1を上限10万円まで補助する施策を始めた。

「これまで日本には“お腹を痛めて産んだ子供だから愛着がわく”という文化がありましたが、ネットなどで体験談や海外の事情が伝わり、今後も無痛分娩を選ぶ女性は増えていくと思います」(林先生)

 だが、「痛くない出産」がリスクも孕んでいるのも現実だ。

◆呼吸不全で出産後に死亡

 5月10日、日本産婦人科医会は、出産を扱う全国約2400の医療機関を対象に、過去3年間で実施した無痛分娩の実態調査をすると発表した。きっかけは今年1月に大阪府の産婦人科医院で発生した事故だった。無痛分娩を選んだ31才妊婦が呼吸不全で意識不明になり、出産後に死亡したのだ。

 厚労省の調査でも、2010年から2016年に起きた妊婦死亡298例のうち、無痛分娩が13例あったことがわかっている。

「今年4月、同省は無痛分娩を行う全国の医療機関に対し、急変時の体制を充分整えるよう緊急提言を出していた。日本産婦人科医会の発表は、これらの動きを受けてのものでした」(全国紙記者)

 5月19日には、無痛分娩による出産が原因で当時36才の女性が死亡したとして、遺族が担当した男性院長を業務上過失致死の疑いで刑事告訴している。この女性は2015年8月、神戸市の産婦人科医院にて無痛分娩で出産をした後、子宮内から大量出血して意識不明となり、約1年後に急性循環不全で死亡した。前出の林先生が語る。

「麻酔をかけて行う施術である以上、リスクがゼロというわけにはいきません。非常に稀ですが、麻酔が血液内に入って局所麻酔中毒になり、呼吸停止や心停止が生じることがあります。また、麻酔注射の際に血管が破れて血種ができて神経を圧迫したり、末梢神経に障害が生じる可能性もあります」

 2014年8月にイギリスで無痛分娩を選択して女児を出産した30代の女性は、産後に麻酔の副作用で足に力が入らなくなり、下半身まひと診断された。現在は毎日5時間のリハビリを行いながら車いすで生活しているという。

 他にも血圧低下や発熱、頭痛や吐き気、排尿障害などの合併症も報告されている。無痛分娩には麻酔以外のリスクも生じる。鉗子や吸引器具を使う器械分娩の割合が、自然分娩に比べて増える傾向にあるのだ。

 自然分娩に比べて経済的な負担が増すことも知っておきたい。

「麻酔などの管理費用がかかり、一般的な出産費用より10万~20万円ほど高くなります。無痛分娩は保険適用外なので自費です。自然分娩に比べてマンパワーが必要な面は否めません。“お産難民”と一時期いわれたように、医師が少なくなり、産婦人科自体が減っています。その現状にあって、全国的な普及や保険適用を求めるとなると、まだしばらく時間がかかるでしょう」(林先生)

 どんな出産方法を選ぼうとも、利点とリスクが併存していることを忘れてはいけない。

※女性セブン2017年6月8日号

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