驚異の的中率MEGA地震予測、「南関東」「奥羽山脈」は要警戒

驚異の的中率MEGA地震予測、「南関東」「奥羽山脈」は要警戒

村井俊治・東大名誉教授の「MEGA地震予測」

 地震学会に「門外漢だから」と無視されながらも、測量学の世界的権威である村井俊治・東大名誉教授の『MEGA地震予測』は着実に実績を積み重ねてきた。最新データが指し示す2017年後半に最も注意すべき地域をレポートする。

 大きな揺れは、常に地震への警戒を怠ってはいけないことを思い起こさせた。6月25日午前7時頃、長野県南部を震源とする地震が発生し、同県木曽町三岳と王滝村鈴ケ沢、王滝村役場で最大震度5強が観測された。犠牲者こそ出なかったものの、屋根瓦が落下し、落石や断水、道路亀裂など甚大な被害が出ている。

 本誌・週刊ポストは村井俊治・東大名誉教授の「MEGA地震予測」を定期的に掲載してきた。前回の1月13日・20日合併号では、今回の大地震を予感させるデータが示されていた。今回の地震で最大となる震度5強を記録した「三岳」が、「7.09センチ」の大きな上下動があった「異常変動点」としてマップ上に示されていたのである。

 加えて隣県の岐阜県で〈周辺と異なる動きが見られる〉ことにも触れ「北陸・北信越警戒ゾーン」として注意を呼び掛けていた。

「MEGA地震予測」のベースとなっているのは、全国1300か所に設置された国土地理院の「電子基準点」のGPSデータである。そのデータをもとに地表のわずかな動きを分析し、1週間ごとの基準点の上下動による「異常変動」、地表の長期的な「隆起・沈降」(上下動)、地表が東西南北のどの方向に動いているかの「水平方向の動き」の3つの指標を主に分析することで、地震を予測する。

 地震学にのっとった『地震発生頻度から地震発生をパーセンテージで予測する』といった従来の手法とは全く異なるもので、その「的中率」には目を見張るものがある。

 しかし、まだMEGA地震予測が“発展途上”にあることも否定できない。長野県南部地震の5日前には豊後水道にほど近い大分県佐伯市でも震度5強の地震が起きたが、こちらは的中とまではいかなかった。村井氏は熊本地震以降、大分県を含む九州の周辺各県に歪みが溜まっていることを再三指摘していたが、このエリアを強く警戒するまでには至っていない。村井氏の話。

「私の予測は場所や規模、日時をピンポイントで提示できるレベルにはなく、今後もさらなる研究と精度の向上が必要です。

 しかし、今回、半年前に『三岳』の異常変動を指摘できたことは一定の成果と考えるべきです。長野県を含む北信越を見ると、昨年7月と今年1月に一斉異常変動(多くの地点で同時に異常変動が起こること)が見られ、その後、静謐(せいひつ)期間(大きな変動のない静かな期間)が続いていた。加えて、静謐期間中、この地域の多くの電子基準点が沈降傾向にあったのが、最近になって隆起し始めていた。

 経験則から、『一斉異常変動の後の静謐』と『沈降の後の隆起』の2つを満たしている場合、大地震が起きる可能性が高い。今度の長野南部地震でも、そのことが裏付けられたと思っています。

 この2つの動きは、長野以外でも全国各地に見られます。別の場所でさらなる大地震が起こる可能性は十分に考えられます」

◆「小田原」異常変動の意味

 村井氏が会長を務める民間会社JESEA(地震科学探査機構)は現在、予測の精度を高めるために新たな試みを始めている。

 従来の国土地理院の電子基準点に加え、NTTドコモとJESEAが全国18か所に設置した自前の電子基準点である「プライベート電子観測点」のデータを予測に生かそうというものだ(NTTドコモ16か所、JESEA2か所)。村井氏が解説する。

「国土地理院から提供されているデータは、例えば『6月28日の東京都世田谷区での変動は5センチ』といったように、1日あたり1度の数値です。

 一方、プライベート電子観測点のデータは、1時間ごとの数値を得られる。現在は実証実験中ですが、このデータを使えば時間単位の異常を見逃すことが減るため、より高精度な地震予測が可能になると期待しています」

 その新たなデータの分析を加味した上で、村井氏が「最警戒ゾーン」とするのが、次の地域だ。

【奥羽山脈警戒ゾーン】
 この地域では、マップで確認できるように、今年1月に秋田県や山形県で「一斉異常変動」が見られている。村井氏が解説する。

「プライベート電子観測点でも6月22日のほぼ同じ時刻に宮城県の『気仙沼』、山形県の『村山』で、明らかに大きな異常が確認されました」

 この地域は、長期的な「隆起・沈降」の面でも、異常が見られる。

「東日本大震災以降、奥羽山脈を境に太平洋側は隆起する一方、日本海側は沈降していました。しかし現在、日本海側の秋田県や山形県は沈降から隆起に転じ始めている。長野県南部地震とよく似た大地震の兆候が現われているのです」(村井氏)

 そのため、JESEAが毎週発行するメールマガジンの最新号(6月28日配信)では、この地域を最高警戒レベル5の〈震度5以上の地震の可能性が極めて高く緊急性がある〉地域に引き上げている。

【首都圏・東海警戒ゾーン】
 村井氏が「奥羽山脈警戒ゾーン」とともに「要警戒」として挙げたのがこの地域だ。メルマガ最新号でも、首都圏を含む南関東を最高のレベル5に位置付けている。特に注目しているのは、東京、神奈川、千葉の「南関東エリア」だ。

「プライベート電子観測点のデータによれば、6月2日と10日の2回にわたって神奈川県の『小田原』で明らかな異常が見られています。小田原は関東大震災の震源である大井町(神奈川県)からわずか8.4キロしか離れていません。

 長期的な『隆起・沈降』でみると、千葉県中部の『千葉緑』は沈降しているのに同県東部の『銚子』や南部の『館山』では隆起が起きている。千葉の中でもそれぞれの間に大きな歪みが生じていると考えられます。千葉県は江戸時代の元禄地震の震源といわれており、注視しています」

 神奈川、千葉で大きな地震が起きた場合、地盤の緩い東京の被害は大きいと考えられている。

「さらに伊豆諸島でも、大島、三宅島、八丈島などが『隆起・沈降』でも、『水平方向の動き』でもバラバラな異なる動きをしている。その境目ごとに歪みが生じていると考えられます。複合的な要素から南関東への警戒は怠るべきではないでしょう」(村井氏)

◆九州の警戒が“復活”

 全国には他にも警戒ゾーンが点在している。

【北海道東部警戒ゾーン】【北海道道南・青森警戒ゾーン】
 この地域も長野県南部地震前と同じく1月に大きな異常変動が集中した後、静謐状態となっている。

「東部の釧路と根室は長期的に沈降している一方、周辺は隆起しており、歪みが溜まっていると考えられます。また、プライベート電子観測点では、6月に『えりも』と『むつ』で明らかな異常変動が見られているため、今回、警戒ゾーンに加えました」(村井氏)

【北陸・北信越警戒ゾーン】
 長野県南部が外れ、前回より警戒ゾーンが狭まったものの、油断は禁物だ。

「1月には新潟県を中心に『異常変動』が多く見られた。石川県の能登半島北端と新潟周辺だけで長期的な沈降が見られることから、特に新潟県を注視している。長野県は今回の地震でエネルギーは放出されたと考えられるが、引き続き、余震に注意が必要です」(村井氏)

【南海・東南海警戒ゾーン】
 南海トラフ地震が危惧されるこの地域は、沈降傾向にある広島を加え、前回より警戒ゾーンが広がった。

「徳島の沈降が続いていたのですが、四国全体が隆起に転じており、“大地震の兆候”が現われています。また、南海トラフの形に重なるようにして、太平洋側の海岸線沿いに『水平方向の動き』で逆方向のせめぎ合いが見られる」(村井氏)

【九州警戒ゾーン】
 熊本地震以降、警戒ゾーンから外れていたが、今回新たに警戒ゾーンに加えられた。

「熊本周辺の長崎県、佐賀県、福岡県、大分県、宮崎県で、『隆起・沈降』でも、『水平方向の動き』でも異なる動きが見られており、新たな歪みが複数か所で生じていると考えられる。鹿児島県も『桜島』が隆起しており、水平方向の変動も活発化している。そのため、熊本地震の余震だけでなく、新たな地震に警戒が必要です」(村井氏)

【南西諸島警戒ゾーン】
「南西諸島は隆起と沈降を繰り返しているうえ、沖縄本島と奄美大島で異なる動きをすることが多い。地盤の固い地域とはいえ、境目に歪みが生じている可能性があるため注意したい」(村井氏)

●JESEAでは毎週水曜日にスマホ・PC用ウェブサービス「MEGA地震予測」(月額378円)で情報提供している。詳しくはhttp://www.jesea.co.jp

(※編注追記:この記事の取材は6月27日に行なわれたものです)

※週刊ポスト2017年7月14日号

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