新型コロナと医療 待合室で感染、往診受けられない問題も

新型コロナと医療 待合室で感染、往診受けられない問題も

あなたの薬はどうか

 新型コロナは「持病を持つ高齢者」が最も重症化リスクが高い。そうしたなかで、定期的に通院して薬の処方を受ける必要がある慢性疾患を抱える高齢者は「病院の待合室で感染」というリスクに直面する。

 兵庫県の病院では男性患者から医師ら病院スタッフへ新型コロナが感染したと考えられる事例も明らかになっている。こうした「院内感染」が起き、医療スタッフに感染が拡大すると、外来を受診するために通院する人は「死のリスク」と隣り合わせになる。それでも、医師からは「薬は2週間しか処方しない。症状の変化を診るために定期的な通院を」と指示される。

 こうした頻繁な「通院」を求められるのは、当たり前のように思われているが、そうではない。元東大医科学研究所特任教授で医療ガバナンス研究所理事長の上昌広氏が指摘する。

「まず、日本は諸外国に比べ、処方箋がないと出してもらえない薬が圧倒的に多い。その上、医師側の権限が強く、どのくらいの期間の薬を処方するかの判断で患者側の利便性は軽視されがちです。もちろん、症状に変化がないかのチェックは大切ですが、病院側が期間を小刻みにして、再診料を稼ごうとしているケースも散見されます」

 先進諸国では1回の処方で一定の期間、繰り返し薬を受け取れる「リフィル処方箋」制度が導入されている例もあるが、日本にはない。

 新型コロナ問題によって、日本の医療制度の歪みが露わになったかたちだが、「通院」という死のリスクを少しでも避けるには、パソコンやスマホのビデオ通話機能を使った「遠隔医療」の活用といった対策を患者自身が模索する必要がある。

◆「往診できません」

「寝たきり」の人や一人暮らしで病院に通うのが難しい人には、「訪問医療」の制度がある。医師や看護師が患者の自宅を訪問して治療や検査、薬の処方を行なう、いわゆる往診だ。

 厚労省は2025年には自宅で療養する患者が100万人に達すると予測し、がんや脳卒中などの回復期のケアから、糖尿病などの慢性疾患、緩和ケアや看取りまで訪問医療の拡充に力を入れており、対応している病院は少なくない。

 訪問医療の恩恵を受ける患者は、「通院」による感染リスクとは無縁のはずだが、新型コロナの感染拡大はこの分野にも影響を与えつつある。訪問医療の最前線を担うベテラン医師が語る。

「現状は仲間の医師もまだ平常通りに往診を続けています。非常に心配なのは感染者が増え続けた時です。たとえ家から出ない寝たきりの患者さんであっても、家族や見舞いの親戚、デイサービスなど介護施設の職員が感染することで、濃厚接触した患者さんに感染するリスクが高まっていく」

 デイケア、デイサービスなどと訪問医療を併用する利用者は少なくないが、すでに名古屋市ではデイサービスでの集団感染も確認された。

「こうした例が増えると、訪問医療の医師は対応が難しい。患者さんを診る時にゴーグルや防護服を着用するわけにはいかないし、もし、自分が感染したらその後、他の患者さんを診られなくなる。離島や僻地に住む患者さんにとって訪問医療は命綱ですから、医師が感染するリスクを取るわけにはいかない。

 私としては、もし、感染が疑わしい患者さんがいたら、他の多くの患者さんへの診療を続けることを最優先して、往診は一時中止にせざるを得ない。他の医師もそう判断する人が多いのではないでしょうか」

 新型コロナの感染を恐れて通院できない患者にとっても、病気が悪化したときは訪問医療が最後の砦となる。

※週刊ポスト2020年4月3日号

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