食の安全先進国フランスで禁止、でも日本では食べられる食品の数々

食の安全先進国フランスで禁止、でも日本では食べられる食品の数々

フランスでは食パンに使われる「臭素酸カリウム」が禁止されている(写真はイメージ)

 2020年1月、フランスでは学校給食や病院食など集団食の食材を、2年以内に最低でも20%はオーガニックにするという法律が施行された。

 食文化として初めてユネスコ無形文化遺産に登録(2010年)された「フランス料理」を誇る美食の国にとって、「安全に作られたものはおいしい」という意識は、すべての国民にとって当たり前のものだ。

 フランスを筆頭に、EU各国には1990年代後半から「予防原則」の概念が食品に適用されており、これは、世界で最も進んだ食品安全への取り組みとされている。食品の輸入事情に詳しい東京大学大学院農学生命科学研究科教授の鈴木宣弘さんが解説する。

「たとえば、ある食材に健康を害する疑いがあるとします。アメリカや日本では、科学的に害悪の因果関係が証明されるまでは、“疑わしきは罰せず"で、その食材は流通を続けます。

 しかし、因果関係が証明できた時点で、すでに人命に被害が出てしまっている可能性は捨てきれません。そこでEUでは『予防原則』に則って、“疑わしきは除外“します。国際的な食品安全基準を決めるコーデックス委員会で『安全である』と結論が出ていても、不安が残るものは輸入を禁止しています」

「和食」が2013年にユネスコ無形文化遺産に登録されたように、本来、私たち日本人も、食への深いこだわりを持つ。しかし、戦後から急激に変化した食生活の洋風化や、加工食品などの増加により、主食だった米の消費量は減少。代わりに、肉や乳製品などの畜産物、油などの消費量が増加した。その結果、現在、日本の食料自給率(カロリーベース)はわずか38%まで落ち込んでいる。これは、アメリカの130%、フランスの127%といった数字から大きくかけ離れ、先進国で最低水準だ。

 輸入食品に頼らざるを得ない日本では、“アメリカ人も食べない”といわれる、ホルモン投与をした米国産の牛肉や、遺伝子組換え食品が食卓に並んでいる。

 問題はそれだけではない。フランス在住で、食品問題に詳しいジャーナリストの羽生のり子さんが指摘する。

「フランス人には、『流行』というものに流されず、ひとたび関心を持った事柄は持続的に追究し、関心を持ち続ける文化があります。フランスで食の安全への意識が高まったのは、1990年代に起こったBSE(狂牛病)問題に起因しています。それ以降、食に対する安全性の問題は、ずっと、フランス国民の関心の的なんです」

 一体、フランスと日本では、食の安全意識にどれほどの差があるのだろうか。

◆ホワイトチョコレートの着色料が使用禁止に

 白色の着色料で、「二酸化チタン」「酸化チタン」と呼ばれる食品添加物がある。フランスでは、今年から食品添加物として使用することが禁止された。

「とても微細な『ナノ粒子』のため、体内の組織を通過しやすく、発達障害やがんを引き起こす恐れがあるとわかりました。フランスでは大きな問題となり、食品への使用が禁じられました」(羽生さん)

 二酸化チタンは、歯磨き粉や化粧品といった日用品にも使われている。消費者問題研究所代表で食品表示アドバイザーの垣田達哉さんが話す。

「ホワイトチョコレートやチューインガムに使われていることが多く、食品表示を見ると、『着色料(二酸化チタン)』と書かれています。日本では、食品への使用を禁止する動きはありません」

 フランスでは禁止の着色料はまだある。食品ジャーナリストの郡司和夫さんが言う。

「黄色い色を出す色素で、発がん性が指摘される着色料『カロテノイド』です。日本では、メロンパンやロールパンなど、主に菓子パンに使いますが、EUでは使用が禁じられています」

 フランスといえばパン。日本ではこの3月、山崎製パンが一部の食パンで「臭素酸カリウム」の使用を再開すると発表し、注目を集めた。食パンの品質改善に必要であること、使用した臭素酸カリウムは最終的な商品には残存しないことなどを公表しているが、賛否両論が起こっている。

「臭素酸カリウムは、パンをふんわりさせる効果がある食品添加物です。発酵を早めるので、大量生産を可能にします。ただし、発がん性があることは明らかであり、最終的な商品への残存の有無に限らず、EUでは使用禁止です」(郡司さん・以下同)

 加工食品が豊富な日本は、保存料の多用も問題だ。「ナイシン」という保存料は、EUではチーズなどの乳製品に限って使用されているが、日本ではハムなどの食肉製品、ソース、マヨネーズなどさまざまな食品に使われている。

「ナイシンの成分は抗生物質です。食品から過剰に摂取していると、体内に『耐性菌』が出現し、いざというときに抗生物質が効かなくなる恐れがあります」

 主に加工肉などの“かさ増し”のために使われる「加工でんぷん」も、EUでは使用が制限されている。「加工でんぷん」として用いられる添加物は11種類あるのだが、そのうち2種類に対し、欧州食品化学委員会は、「安全情報が不足している」と判断し、乳幼児食品への使用を禁じている。しかし、日本では規制がない。

※女性セブン2020年4月23日号

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