春商戦壊滅のアパレル業界 残るブランド、消えるブランド

春商戦壊滅のアパレル業界 残るブランド、消えるブランド

百貨店などのコロナ休業で売り上げ大幅減のアパレル業界(EPA=時事通信フォト)

 飲食店をはじめ、コロナ自粛による店舗休業の長期化で壊滅的な被害を受けている業種は多いが、アパレル業界もその代表だろう。ゴールデンウイークにピークを迎える春物商戦も期待できない中、今後どうなってしまうのか。ファッションジャーナリストの南充浩氏がレポートする。

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 新型コロナウィルス感染の深刻化によって、アパレル各社の今春商戦はほとんど吹き飛んだといえます。

 基本的に年明けからのアパレル業界の売れ行きというは、1月は正月と冬バーゲンで好調、2月はその反動で売れず、3月と4月は春物が非常に良く動き、5月はゴールデンウイークを境に動きが止まります。

 そのため、3月からの商業施設の時短営業、4月の非常事態宣言によるゴールデンウイーク明けまでの商業施設の休業は、ちょうどかき入れ時の3月と4月の実績が大きく落ち込むことになります。5月のゴールデンウイーク明けからは反動で洋服の動きが鈍るのと、売り場のメイン商材は夏物に切り替わるため、春物の洋服はほとんど不良在庫になってしまったといえます。

 メンズの場合、秋にもう一度売ることもできますが、トレンドや雰囲気に敏感なレディースの場合は、よほどの定番品以外は秋にもう一度定価で売ることは難しく、業界はこぞって今春物をどのように処分するかが緊急の課題となってしまいました。

 3月に発表された各社の業績はどこも非常に悪く、営業時短の影響と消費者の外出自粛の影響をモロに受けたといえますが、本当に恐ろしいのは非常事態宣言以降、ほとんどの主要商業施設が休業となった4月度の業績です。どれほどの落ち込みになるかは現時点では想像できません。

 営業時短が開始された3月度の主要な百貨店各社の実績は、三越伊勢丹が39.8%減、J.フロントリテイリング(大丸松坂屋百貨店)が43.0%減、エイチ・ツー・オー(阪急阪神百貨店)が28.1%減、高島屋36.2%減、そごう・西武が31.9%減となっています。営業時間の短縮に加えて土日の休業が原因といえます。東京、大阪、兵庫の百貨店は4月7日の非常事態宣言の翌日から休業しているので、4月の売上高はほとんどなくなることになります。

 一方、アパレル各社の業績は、すでにコロナショックが始まる前の昨年の秋冬から落ち込んでいました。

 2020年2月期決算を発表しているオンワードホールディングスや三陽商会、TSIホールディングスなどはいずれも大幅な減益となっていますが、これらの業績が悪い理由は、新型コロナの影響というよりは、昨年秋から今年2月末まで異例の暖冬だったため、厚手の防寒アウター類が動かなかったためです。

 アパレルは全般的にはTシャツやポロシャツ、ブラウスなどが主力となる春夏は商品単価が低く、ダウンジャケットやコート類が主力となる秋冬は商品単価が高くなります。このため、暖冬で防寒アウター類(ダウンジャケット、コート類)の動きが鈍いと、たちどころに業績が崩れるという特性があります。

 これは業界の絶対王者ユニクロとて同様です。ユニクロを展開するファーストリテイリングは、2020年8月期の業績予想を下方修正しています。また2020年8月期第2四半期の国内事業は、売上収益が4635億円(前年同期比5.7%減)、営業利益は716 億円(同5.7%増)と減収増益となりましたが、これも主な原因は暖冬による不調です。ダウンジャケットもさることながら、ウールのセーター類は大苦戦だったと業界では指摘されています。

 そんな各社の不調に今回の新型コロナが追い打ちをかけています。しかも、コロナショックは日本全国が休業状態に追い込まれているだけでなく、世界各国もほぼ同様の状態にあるため、これまでの自然災害や大規模アクシデントとは異なります。

 特にユニクロは世界規模で売り場を広げているため、そのダメージが国内向け専門のアパレル各社よりも大きくなると考えられます。ですから決算見通しの2度目の下方修正を行ったのでしょう。

 世界でも日本でも実店舗が休業しているなら、売り場と買い場は「ネット通販」しかありません。事実、3月からネット通販が高い伸び率を見せている企業もあります。

 例えば、オンワードはグループ全体のEC売上高(2019年度)が333億円(前年比31%増)あり、自社EC比率は85%にまで上昇しています。3月の月次売上では、オンワード樫山のトータルの売上が31%減少していますが、ECの売上高は45%増と大幅に伸びています。全売上高に占めるEC化率は過去最高の30%台に達したとされています。

 またネット通販が強いアダストリアやユナイテッドアローズも3月度のEC売上高は伸びています。ユナイテッドアローズは自社オンラインストアとゾゾタウン(ZOZOTOWN)での売上は23.8%増と大幅に伸び、アダストリアも自社サイトと他社サイトはそれぞれ10%増ずつ伸びていると発表されています。

 アパレル業界では以前からネット通販に注目が集まっていましたが、今回の新型コロナをきっかけとして、ネット通販をさらに強化しなければ生き残れない状況になっています。全国的に実店舗がほぼ休業状態になるなど、これまで想定されていませんでしたし、世界的に活動が休止することも同様で想定外の事態です。このため、現在まともに稼働できる売り場はネット通販だけなのです。

 これまでネット通販を強化していたオンワードやアダストリア、ユナイテッドアローズは完全に実店舗の落ち込みを補填できないものの、幾分緩和することができています。その一方、ネット通販売上高が10数億円しかなく実店舗での売上高に過度に依存していたレナウンなどはさらに厳しい状況に追い込まれることになるでしょう。

 じつはユニクロは国内のアパレルでは突出してEC売上高が大きいのですが、3月度速報ではあまりその効果が見られないだけでなく、アナウンスがありませんでした。

 国内ユニクロのEコマース売上高(2020年8月期第二四半期連結)は525億円(前年同期比8.3%増)と発表されており、その堅調ぶりがうかがえ、通期売上高だと1000億円を突破できるペースで推移していますが、3月度月次でその効果が積極的にアナウンスされていないのはいかにも不可解です。

 その理由は、ユニクロのネット通販の売り方の特徴に原因があるのではないかと個人的には見ています。ユニクロのネット通販は総額5000円以上で送料無料となりますが、店舗受け取りだと100円の物を買っても送料無料になります。しかし、新型コロナによって3月から時短、4月から休業が相次いでいるため、この店舗受け取りが利用できません。そのため、他社ほどのECの伸びが見られないのではないかと考えられます。

 とはいえ、新型コロナは収束しても、各社のネット通販への注力はさらに強まることは確実視されていますから、今以上にネット通販は過当競争になると考えられます。そのため、ネット通販に強い企業(ユニクロ、オンワード、アダストリア、ユナイテッドアローズなど)と弱い企業(レナウンなど)の格差はさらに開く一方になることでしょう。

 そして、“アフターコロナ”ではネット通販が弱いアパレル、ブランドはさらに淘汰が進むと考えられ、コロナ収束後何年間かのうちに姿を消すアパレルやブランドも相次ぐのではないでしょうか。

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