医師不足の診療科ワースト3 麻酔科、内科、救急科の順

医師不足の診療科ワースト3 麻酔科、内科、救急科の順

特に足りていないのは?

「日本は医療が充実している」というこれまでの常識は、新型コロナの大流行により吹き飛んでしまった。感染拡大で医療体制は逼迫し、外来休診などで大病院も地域に根ざしたクリニックも経営難にあえいでいる。患者からすれば、必要な治療が受けられなかったり、院内感染リスクの懸念も高まる。

 病院経営の危機は全国的に広がっているが、その深刻度は「診療科」によって大きく異なる。

 一般社団法人日本病院会の「勤務医不足と医師の働き方に関するアンケート調査」(2019年調査)によれば、調査対象の413病院のうち医師不足を訴えたのは362病院。中でも深刻なのが表に挙げた10の診療科だ。

 ワースト1位は麻酔科で、(362病院中)153病院が「不足」と回答。患者が直接顔を合わせることは少ないが、麻酔科専門医の不足は医療従事者にとって深刻な問題だ。医療ジャーナリストの油井香代子氏が語る。

「麻酔科は専門性が高い一方で、勤務医から開業医というキャリアアップが描きにくいため人気が低く、ペインクリニックなど手術以外の仕事も増え忙しい。そのため麻酔科の専門医が不足し、非常勤のアルバイト医師が複数の病院を掛け持ちしている実情もある。病院によっては、外科医が麻酔を行なっているケースも少なくありません」

 麻酔科専門医がいないことは、患者にとっても大きなデメリットとなる。

「脈拍や呼吸、血圧など手術中や前後のバイタルチェックは麻酔科医の重要な仕事です。これを他の科の医師が担当するとアクシデントの重要な兆候を見逃しかねず、医療事故に繋がる可能性が高まります。

 万が一を避けるため、手術・入院の際は常勤の麻酔科専門医のいる病院を選びたい。病院のホームページなどで事前に確認すべきです」(同前)

 意外なのは2位の「内科」、5位の「呼吸器内科」、6位の「消化器内科」など内科領域の診療科が上位に入っていることだ。

 そこには“需給バランスの崩壊”──つまり、高齢化の加速で患者数が増え続けているのに、医者の数が追いついていない実態がある。

 昨年2月の厚労省の発表によれば、2036年に最も医師数が不足する見通しなのは内科で、必要数に1万4189人が足りなくなるとされる。前出・油井氏が言う。

「内科医不足となれば、複数の持病を抱えた高齢患者の健康管理がおろそかになることが懸念されます。たとえば糖尿病患者の場合、血糖値や血圧をコントロールしないと重症化を招き、合併症を起こしやすくなる」

 当然、深刻な医師不足は医療事故の要因にもなる。「医療事故調査・支援センター2019年年報」によると、最近5年間の事故報告数が多い順から外科264件、内科203件、整形外科136件、心臓カテーテル手術が多い循環器内科が128件となっている。

 手術件数が多い外科を除けば、医師不足ワースト10と重複する診療科ばかりだ。

「昨年末に厚労省が発表した統計によれば、2018年末の医師数は32万7210人で2年前の調査から7730人(2.4%)増えています。医師の総数が増えても医師不足が解消されないのは、診療科と地域による医師の偏在が大きいからです。高齢患者が増える中、国として対策を考える必要がある」(同前)

※週刊ポスト2020年8月28日号

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