通販普及での食品販売 「食品表示」の義務なく、危険性指摘も

通販普及での食品販売 「食品表示」の義務なく、危険性指摘も

あなたの食卓に、知らず知らずのうちに食品添加物の魔の手が…(写真/Getty Images)

 新型コロナウイルスの蔓延で余儀なくされているステイホーム生活によって、食卓に並ぶ食品の入手経路は大きく変わった。

 外出せずに気軽においしいものが食べられる出前やデリバリー、通販などのハードルが下がり、利用の機会は急増している。

 一見、ウイルスから隔離された状態でおいしいものが手に入るうえ、時間短縮にもなるコロナ禍における数少ない好例に思えるが、消費者問題研究所代表の垣田達哉さんはこの状況に警鐘を鳴らす。

「スーパーや青果店などで直接商品を目で見て、手に取って吟味する機会が大幅に失われたことで、食品添加物の入った食べ物が食卓に上りやすい状況になっている。コロナ禍こそ、食の安全に気をつけてほしい」

 私たちの体を蝕む食品添加物は、一体どんな経路でやってきて、そして私たちの体にどんな害をもたらすのだろうか。

 垣田さんが懸念するのは、最近特に増えた通販で買い求められる食品についてだ。

 危険な添加物を食卓から取り除くためには、販売時に義務付けられている「食品表示」をチェックすることが最短の“道しるべ”となる。しかし通販における食品販売は、その表示義務がない。

「ネット通販では、そこで販売されている加工食品そのものに表示がされていても、購入時に販売サイトでその確認を促す義務はなく、どんな材料が入っているかわからないまま購入するシステムになっているサイトも少なくない。つまり、評判のお取り寄せスイーツを注文したとき、自宅に届いてから菓子箱の裏を見て“摂りたくない添加物”が含まれていることに気づく場合もあるのです」(垣田さん)

 もちろん、食品添加物がすべて悪者というわけではない。食べ物の形状を整えたり、色や味の向上、日持ちをよくするためなどに使用される物質を総じて食品添加物と呼び、国から認められたものは1500以上。

合成添加物と天然添加物があり、いずれも安全性が確認されたもの──ということにはなっている。

 とはいえ「安全だ」と認められた添加物が、後からひっくり返されたことがないわけではない。食品ジャーナリストの郡司和夫さんが衝撃的な指摘をする。

「2004年、天然着色料として認められ、ハムやソーセージ、清涼飲料水などに使用されていた『アカネ色素』が使用禁止になった例があります。セイヨウアカネの根から抽出した天然着色料ですが、発がん性があることが判明したのです。食品添加物の安全性は動物実験によって確かめられており、食べ続けた場合の人間への影響はあくまで未知数なのです」

 さらに郡司さんは続ける。

「海外では危険性がはっきりわかり、すでに使われていない添加物が、日本では当たり前のように使われていることが多々あります。世界のうち日本だけで許されている危ない添加物だってあるのです」

 例えば、通販サイトの上位ランキングを占める洋菓子やお取り寄せのパスタソースにも、それらは潜んでいる。

「抗菌性たんぱく質の『ナイシン』は原則として世界中で禁止され、EUでは例外的にチーズなど乳製品のみに保存料として使われています。ところが日本ではチーズだけでなく、食肉製品、パスタなどのソース、ドレッシング、マヨネーズ、洋菓子などさまざまな食品に保存料として使われている。ナイシンの成分は抗生物質のため、摂取し続けると、抗菌剤が効かなくなる『耐性菌』が出現する恐れがあり、早急な規制が望まれます」(郡司さん)

 食品表示を見ることができれば、ある程度、摂取を回避できるが、通販やデリバリーであれば、確認するのは難しい。

 家ご飯の味方である冷凍食品にも危険な添加物が含まれている場合がある。

「じゃがいもなどのいも類には自然のでんぷんが含まれているが、その代わりに『増粘剤』として使われる加工でんぷんは、冷凍食品の総菜や揚げものによく使われており、細かく11種類に分類されます。

 しかしそのうち『ヒドロキシプロピル化リン酸架橋デンプン』『リン酸架橋デンプン』の2つは発がん性があるとして欧州食品科学委員会で使用が禁止されている。ところが、この危険な添加物が現在の日本の食品表示では一括表示が許されており、どれを使っても単に『加工でんぷん』と表示すればいいというルールになってしまっているのです」(郡司さん)

※女性セブン2021年1月21日号

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