MEGA地震予測で東大名誉教授が警鐘 首都圏、近畿など要警戒ゾーン

MEGA地震予測で東大名誉教授が警鐘 首都圏、近畿など要警戒ゾーン

村井俊治・東大名誉教授が最新の予測で異常変動を確認した地域は?

 大きな揺れが首都圏にも及んだ2月13日の福島沖地震を、事前に警告していた人物がいる。これまで数々の大地震の前兆をとらえてきた測量学の世界的権威で「MEGA地震予測」を主宰する村井俊治・東大名誉教授だ。

「MEGA地震予測」のベースとなっているのは、国土地理院が日本全国約1300か所に設置した「電子基準点」のGPSデータである。そのデータから地表のわずかな動きを捉え、基準点の1週間ごとの上下動を表わす「異常変動」、長期的な上下動を表わす「隆起・沈降」、東西南北のどの方向に動いているかを表わす「水平方向の動き」の3つの主な指標を総合的に分析している。

 さらに昨年、過去1年分のGPSデータを学習型AI(人工知能)にインプットし、直近1週間の地表の動きと比較させることで、地震発生リスクを算出する地震予測を実用化。現在はその予測結果も「MEGA地震予測」に加味されている。

 村井氏は「福島県沖地震」発生後の2月22日、有料メルマガで初めて場所や時期、地震の規模を明示した「号外速報」を発表。〈東北地方から北海道の太平洋岸の海域または陸域〉の解析データに異常があったことを明らかにした。

「福島県沖地震が起きたばかりですが、その後の様々な異常から、緊迫性が非常に高いと判断し、より強く警戒を呼びかけるべきだと考えました」(村井氏 以下「」内同じ)

 この「東北・北海道の太平洋岸警戒ゾーン」では、岩手県にある電子基準点「岩手松尾」で9.04cm、秋田県にある「皆瀬」で8.51cm、福島県にある「二本松」で8.26cmの異常変動が観測されている。

「水平方向の動きでも、福島県沖地震以降、岩手県にある基準点から宮城県の基準点まで海域の1点に向かうような動きが見られる。東日本大震災の数日前にも酷似した動きが見られ、その海域が震源となったため警戒を強めています。『隆起・沈降』でも宮城県と福島県の境目で高低差が広がっており、歪みが大きくなっている可能性があります」

 最新の予測で異常変動が確認されたのは、「東北・北海道の太平洋岸」だけではない。以下、村井氏が警鐘を鳴らす残り3つの警戒ゾーンを見ていく。

■北信越警戒ゾーン

 新潟県にある基準点「松之山」で7.66cm、福井県にある「福井」で7.12cmの異常変動が見られる。

「2月中旬には、新潟県の『妙高高原』、石川県の『白峰』、富山県の『大山』、長野県の『白馬』、山梨県の『山梨高根』で5cm以上の異常変動が確認されました。2月中旬のAIによる危険度ランクでは、北陸地方が1位、信越・群馬県が2位となっています」

■首都圏警戒ゾーン

 異常変動が東京の伊豆諸島や静岡の伊豆半島に集中している。

「隆起・沈降では、千葉県の基準点『千葉花見川』が隆起する一方、30kmしか離れていない同県の『富里』は沈降。高低差は広がり続けており、危険水域である6cmを超え、2月中旬には8.8cmとなった。

 関東大震災などの例から見ても、もし大地震が起きたら地盤が緩い都心でも被害が出ることが予想されるので要注意です」

■近畿地方警戒ゾーン

 この地域は今回、初めて警戒ゾーンとなった。

「今年に入ってから和歌山県北部で震度1以上の地震が30回近く起きている。小地震の頻発後に大きな地震が起きるというケースは少なくありません。隆起・沈降では、本州最南端にある和歌山県の基準点『串本』が沈降し、同県の『龍神』との高低差は、危険水域の6p近くにまで拡大しているので、注視しているところです」

 村井氏はこの直近3年で新たに地震予測に関する5つの特許を取得し、今もMEGA地震予測を進化させ続けている。

「この10年、研究すればするほど地震というのは本当に難しい研究対象だということを改めて痛感しています。ですが東日本大震災の後悔があるからこそ、いまの私がある。これから一生をかけて地震予測に挑戦していくことが私の使命だと考えています」

 今後も本誌・週刊ポストは村井氏の研究を追い、そしてMEGA地震予測をアップデートしていく。

※週刊ポスト2021年3月19・26日号

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