教員の7割が「英語教育への要望高まる」小中高対象JFIE調査

教員の7割が「英語教育への要望高まる」小中高対象JFIE調査

英語教育に対する要望は高まっていると感じるか(児童・生徒)

 日本国際交流振興会(JFIE)が全国の小中高校を対象に実施したグローバル人材育成教育に関するアンケート調査によると、英語教育に対する要望が児童・生徒と保護者双方から高まっていると感じている教員は約7割。ネイティブ講師によるアクティブラーニングプログラムを望む教員は約6割となった。

 調査は、日本国際交流振興会(JFIE)が6月1日〜6月14日、全国の小中高校2,409校へ郵送にて依頼し、公立81校、私立138校の計219校から回答を得た。

 現在、国際的な教育活動を行っている学校は90.0%。今後行っていくとする学校は全体の97.2%にのぼり、国際教育に関する関心は高い。

 どのような国際的な教育活動を今後行いたいか、または今後も行いたいかについては、「ネイティブ講師による外国語授業」が80.1%でもっとも多く、「海外における外国語研修」が68.9%で続いた。

 選択肢により選ばれた、取り入れたい国際教育活動については、「ネイティブ講師による、アクティブラーニングを取り入れた外国語教育プログラム」がもっとも多く61.2%。「学校内で行う、外国人児童・生徒との交流プログラム」が58.0%と続いた。

 英語教育に対する要望の高まりについては、児童・生徒からの要望が「高まっている」と感じている教員の割合は68.9%。保護者からの要望には、79.0%の教員が「高まっている」と感じていた。

 一方、外国人・英語ネイティブ教員・講師の人数は近年増加しているかという問いに、増加しているとの回答は16.4%にとどまった。英語教育にタブレットなどICT機器や教材を活用している学校は55.7%。海外の学校とインターネットなどのICTを活用した交流活動を行っている学校は12.8%で、全体の7割以上がまだ行っていなかった。

 アクティブラーニングに取り組んでいる学校は57.5%、取り組む予定のある学校は31.5%となり、合わせると約9割がアクティブラーニングの取組みを進めていた。

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