新型コロナウイルス流行で押し寄せる「テレワーク」の波。そのメリット・デメリット

新型コロナウイルス流行で押し寄せる「テレワーク」の波。そのメリット・デメリット

Peggy und Marco Lachmann-Anke via Pixabay

◆新型コロナウイルスによるテレワークの波

 新型コロナウイルスが猛威を振るっている。その影響で、出社や通勤を控えることが推奨され、テレワークが広まっている。

 テレワークは、インターネットなどの情報通信技術を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことだ(参照:日本テレワーク協会)。リモートワークも、ほぼ同じ意味で使われている。

 テレワークには、在宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィス勤務があり、今回の新型コロナウイルス騒動で推奨されているのは、この中の在宅勤務になる。

 テレワーク、リモートワーク、在宅勤務といった言葉は、今回の騒動でよく目にする。それぞれの言葉が、どのように世間で使われているのか、Google Trends で見てみよう。

 2月15日以前は、どの言葉も人気度は低い。しかし、2月16日移行、その人気度は上がり、2月25日で爆発的に増えた。特にテレワークが、他の言葉の3倍ほどの人気度となり、ダントツに多い。

 ニュースを見ていると、大企業が一斉に在宅勤務に切り換えたという話をよく見る。これは、大企業だから準備ができていたということだろう。2018年度に、東京都が都内企業1万社に対して、テレワークの導入状況について行ったアンケート調査結果がある(参照:TOKYOはたらくネット)。

 このアンケートでは、企業規模を300人以上、299〜100人、99〜30人の3段階に分けてある。それぞれの企業規模で、テレワークを導入している比率は、41.2%、26.6%、19.2%になる。また、業種別の導入実績のトップ3は、情報通信業(40.5%)、金融業・保険業(28.8%)、サービス業(28.3%)となっている。

 ただ、テレワーク制度がある場合の、制度適用者の比率となると、逆の傾向がある。小さい会社ほど、適用者の比率は高くなる(参照:リクルートワークス研究所、リクルートワークス研究所)。これは、大きな会社になるほど、部署が増えて、多くの職種の人がいることと関係しているだろう。

 Googleで「テレワーク」「リモートワーク」「在宅勤務」のそれぞれの言葉を検索した際の「関連する検索キーワード」には、それぞれ「職種」という言葉が入っている。こうした施策を実施するには、職種が重要な要素となっていることが分かる。

◆在宅勤務によるテレワークの難しさ

 在宅勤務によるテレワークは、企業側の環境と、労働者側の環境の2つが揃わなければ実施が難しい。企業側は、社内の重要な情報を社外から見られる環境を用意しておかなければならない。また、オフィスで高性能なパソコンを使っているのならば、社外でも同等の性能を利用できるようにしなければならない。また、遠隔でデータやコンピューターを扱うための、セキュリティを構築する必要もある。

 こうした環境を企業側で用意すれば終わりというわけではない。労働者の自宅に高速なネットワークがなければ、環境を用意しても利用することは難しい。また、家族がいる中で仕事をした際に、セキュリティを保てるのかという問題もある。さらに自宅で働く際は、それまで昼間に不要だった冷暖房も必要になる。通信費、住宅費、光熱費などを社員が負担するならば、実質的な給料のダウンということになる。

 完璧にテレワークの環境を作るには、企業側が機材から環境まで、全て用意して自宅で再現しなければならない。現実問題として、そうした投資ができる企業は少ないだろう。

 テレワークの実態について見てみよう。前記のリクルートワークス研究所による調査では、テレワーク実施者は7.4%となっている。そのうちの16%(全体の1.2%)しか、会社のテレワーク制度を利用しいない。残りは、残業の仕事の持ち帰りなど、制度がない中、自宅で仕事をしている様子が窺える。

 海外の研究では、テレワークは長時間労働になりやすいとされている。前記の2017年の研究ではその差は出ていないが、2019年の研究によると、働き方改革の影響か、職場に出て仕事をするほうが労働時間は減少している。また、テレワークが続かずやめている人も多いようだ。テレワークをしたからといって、必ずしも上手くいっていない様子が見てとれる。

◆テレワークのソフトウェアやサービス

 テレワークについて触れてきた。以下、テレワークの文脈でよく出てくる、ソフトウェアやサービスについて触れる。前述のとおり、テレワークはインターネットなどの情報通信技術を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことだ。そうした働き方を実現するために、どういったITツールがあるのか見ていこう。

◆VPN

 VPN は、「Virtual Private Network」の略だ。日本語に訳すと、仮想専用線となる(参照:NTTPCコミュニケーションズ)。

 種類はいろいろとあるが、手軽なものとしてはインターネットを利用した VPN がある。通信を暗号化することで、インターネットを通して仮想の専用線を構築する。コストが安いことがメリットだが、通信が遅くなったり、情報漏洩がゼロではないというデメリットもある。

 社内でしか利用できないデータやツールを、遠隔地から利用するために VPN を利用することがある。こうした環境がないと、社内でしかアクセスできないデータやツールを使うたびに出勤する必要が生じる。

◆VDI

 VDI は、「Virtual Desktop Infrastructure」の略だ。日本語に訳すと、仮想デスクトップになる(参照:コトバンク)。パソコンのデスクトップ環境を、サーバー上で再現するものだ。

 テレワークをおこなう人の端末が貧弱でも、サーバーの性能が高ければ、高性能なパソコンとして利用できる。会社のパソコンを持ち帰れない問題の解決にもなる。また、クライアント側にデータを保存しないので、セキュリティ上のメリットもある。

◆チャットツール

 Slack が有名だ。競合としては、Chatwork や、Microsoft Teams がある。

 これらは、電子メールに変わるビジネスツールとして、社内コミュニケーションだけでなく、取り引き先とのやり取りにも用いられる。

◆ビデオ会議

 最近、周りでよく利用されているのは Zoom だ。遠隔で仕事をしていても、顔を突き合わせて話し合った方が便利なことは多い。そうした時に、ビデオ会議は利用される。会議室の予約などが必要ないので、すぐにメンバーが集まれるのがよい。

 ただし、デメリットもある。マシンの性能や通信環境によって、音質が低下したり、うまく表示できなかったりといったトラブルもある。

◆通勤はなくせるのか

 人間が物理的にいなければならない仕事もあれば、そうではない仕事もある。前者の通勤をなくすのは難しいだろうが、後者はある程度どうにかなるはずだ。

 私は18年ほど、ネットワーク越しにやり取りしながら仕事を続けている。たまに打ち合わせで人に会うが、それ以外は黙々と一人で作業をしている。

 テレワークが進めば、通勤電車に毎日2時間以上揺られる人は減るだろう。また、土地の制約なしに、多くの人が協業できるようになる。現在では、まだまだ実際に会えるというメリットが強い。顔を突き合わせて打ち合わせをするのが仕事の成功につながる。

 今回の騒動を機に、テレワークの比率が少しでも上がるとよいと思う。そして、すでにテレワークをしている人にも、メリットが生じればと願っている。

<文/柳井政和>

【柳井政和】

やない まさかず。クロノス・クラウン合同会社の代表社員。ゲームやアプリの開発、プログラミング系技術書や記事、マンガの執筆をおこなう。2001年オンラインソフト大賞に入賞した『めもりーくりーなー』は、累計500万ダウンロード以上。2016年、第23回松本清張賞応募作『バックドア』が最終候補となり、改題した『裏切りのプログラム ハッカー探偵 鹿敷堂桂馬』にて文藝春秋から小説家デビュー。近著は新潮社『レトロゲームファクトリー』。2019年12月に Nintendo Switch で、個人で開発した『Little Bit War(リトルビットウォー)』を出した。

関連記事(外部サイト)