「触れてはいけないものとして扱わないで」 母親を孤立させる流産・死産の実態

「触れてはいけないものとして扱わないで」 母親を孤立させる流産・死産の実態

Dominic Winkel via Pixabay

 死産により赤ちゃんが亡くなる件数は、年間約2万人に上ると言われている。妊娠12週以降の妊婦さんのうち、約50人に1人が死産を経験している、ということだ。死産となった場合も通常と同じく、陣痛を経て出産を行うため、母体には身体的な負担がかかるのはもちろんのこと、精神的な喪失感に見舞われ、のちの社会復帰を困難にするケースも少なくない。

 一度は妊娠した命を、流産・死産や新生児死で亡くした親のケアは、十分でない。死をタブー視し、触れてはいけないことのように扱われること、または軽視されることにより、特に母親が社会的に孤立していくことは少なくないと言う。

 現在、こうした問題に取り組むべく啓発活動に取り組んでいる団体がある。メンバー全員が複数回の流産、妊娠中期や臨月での死産を経験している「Baby Loss Family Support ‘Angie’(アンジー)」だ。赤ちゃんを亡くした親に対する精神的なケアの必要性を周知すべく、現在クラウドファウンディングを実施している。

 社会的にまだまだ認知されていないこの問題の背景には、どのような実態があるのか。「Angie」の共同代表である菅美紀さん・小原弘美さんと、メンバーの平尾奈央さんに話を聞いた。

◆「#天使ママ」で繋がる当事者たち

 流産・死産で赤ちゃんを亡くした母親たちは通称「天使ママ」と呼ばれている。最近ではSNSを通じて「#天使ママ」で繋がる当事者が増えていると言う。

「子どもを亡くして初めて天使ママという言葉を知りました。キラキラネームだと揶揄され、言葉自体に偏見を持つ人もいるようだけれど、私たち当事者にとっては同じ境遇の人たちと繋がることのできるキーワード。大切な言葉です」(共同代表・小原さん)

 流産や死産を経験して、一番最初に抱くのは「なんで私だけ」という気持ちだ。「同じ境遇の人たちの体験談を知ることで、私だけじゃないんだ、と思える。当事者同士の繋がりは、その後の心の回復にとても大切なんです」(小原さん)

 もちろん、オープンに経験や気持ちを共有できる人ばかりではない。インスタグラムで「天使ママ」用のアカウントを作り、身近な人に見られない形で感情を吐露しているケースも多いという。

◆流産・死産がきっかけで離婚に至るケースも

 メンバーの平尾さんは、12年前に死産を経験した。「現在ほどSNSが普及していない時代で当事者との繋がりを見つけることもできず、10年もの間、自分を責め続けました」(平尾さん)

 流産・死産をきっかけに、夫婦間の関係が悪化するケースも多い。「赤ちゃんを亡くした女性はなかなか日常生活に戻ることができず悲しみの渦中にいますが、旦那さんは周囲から『奥さんを支えてあげてね』と言われてしまう。

 旦那さんも悲しいはずだけれど、仕事をすることで奥さんを支えなきゃ、と思うが故に、悲しみを押し殺して日常生活を送ってしまいがちです。母親は普段通り仕事をしている旦那さんをみて『どうしてあなたは悲しくないの?』と思ってしまう。悲しいすれ違いが起きてしまうんです」(平尾さん)

 平尾さんの場合は、入院中に電話をした際、それまで一度も涙を見せたことがなかった夫が電話口で泣いているとわかり、「夫も悲しい思いをしているんだ」と気づくことができたおかげで、それ以降悲しむ素ぶりがみられなくてもすれ違いを避けることができたという。母親だけでなく配偶者にとっても、自分の子どもを亡くしたことに変わりはない。その悲しみが、夫婦の関係にまで亀裂を走らせるという悪循環に発展してしまうのだ。

◆「触れてはいけないもののように扱われるんです」

 流産・死産の経験による精神的なダメージが実生活に与える影響は大きい。心身に不調をきたし、食事を作る、電車に乗って移動をするなどの日常生活が困難になるケースが少なくない。悲嘆状況を抜け出せず、うつ状態に陥ることもある。

 そのような状況に陥る原因の一つが、当事者の孤立だ。友人や職場の同僚などは、どう接したらよいかわからない、どのような言葉をかけたらよいかわからないと悩み、結果として当事者を孤独にさせてしまう。

「触れてはいけないものとして扱われていることを感じるんです。接し方がわからないという気持ちももっともだし、こちらもそれをわかっているのですが、当事者はそのままではどんどん孤立していってしまう。かと言って、自分から『気にかけてほしい』なんて言うエネルギーはないんです。たまにでいいから「様子はどう?」と声をかけてくれるだけでも一人じゃないんだと思えるし、気にかけてくれることが力になる」(小原さん)

◆当事者間でうまれる“悲しみ比べ”

 当事者同士で話せないことも、実は多いと言う。「当事者間で、“悲しみ比べ”が起きてしまうんです。似たような境遇とは言え、それぞれの状況は少しずつ違っている。あなたは上の子がいるからいいじゃない、下の子が生まれたからいいじゃない、と嫉妬の気持ちが生まれることもある。当事者でなくても、気持ちを受け止めてくれる人になら気兼ねなく話せるという場合もあったりするんです」(小原さん)

 流産・死産から少なくとも1,2年の間は深い悲嘆状態にいるとされている天使ママ。その間は、当事者間や周囲の人間だけでなく、医療従事者や行政などの多角的なサポートが必要であると小原さんは語る。

「死産の場合、自治体の戸籍課に死産届を提出することになっています。インターネット等を通じて自ら情報にリーチしようとする人もいれば、そのエネルギーが湧かない人もいる。支援されるべき人がこぼれてしまわないためにも、死産であっても保健師さんが相談に乗ることができるというような情報を周知してケアにつなげ、孤立を防ぐなど、何らかの行政機関からのサポートを得られるようにしてほしい」(小原さん)

◆死産後「赤ちゃんの泣き声が聞こえる病棟で過ごした」

 また、医療機関における対応の差も課題だと言う。お腹の中で亡くなった赤ちゃんを出産した場合、病院によっては、手形をとる、沐浴をする、ベビー服を着せるなど、十分なお別れの時間を設けてもらえるところもある一方で、赤ちゃんをひとつの命として扱ってもらえないようなケースもあるという。

 メンバーの平尾さんの赤ちゃんは対面後、お別れの時間を設けることなく霊安室へ連れて行かれた。出産後は新生児の泣き声が聞こえる一般の産婦人科の病棟に入院したため、辛くて自ら退院を早めてもらったという。このような対応の差が、当事者間の“悲しみ比べ”に発展することもある。「あの人は手厚く対応してもらったのに、どうして私は…と思ってしまう。自分の子どもに対して、そこまで(沐浴をするなど)してあげられなかったという思いで、悲しみや罪悪感が一層強くなってしまうんです」(平尾さん)

◆軽視されてしまう「流産」

 流産は、死産とはまた違った角度からのケアが必要だ。妊娠12週以前の流産は、約15%の確率で起こると言われている。その確率の高さ故に、「流産はよくあることだから」と軽視され、心を痛める母親は多い。

 不育症による複数回の流産を経験した共同代表・菅さんは「流産は、死産とは違ってとにかく軽視されやすいんです。お医者さんですら『よくあることだから』『運が悪かっただけ』と口にします。ただ、母親としては、大事な一つの命を失ったことに変わりはない。そんな簡単なことではないんです。辛い気持ちを抱えてもSOSを出しづらく、孤立してしまう母親は多い」と語る。

 また、流産を軽視するが故に、失われている命は多いのではないか、と菅さんは語る。「不育症は、妊娠するものの流産・死産を繰り返してしまうもので、その約65%は「異常なし」、つまり原因不明と診断されます。しかし、原因がわかった人は、適切な治療をすれば出産まで辿り着ける人もいます。現在では一般的に、2回流産した場合、もしくは1回死産した場合に不育症の検査が勧められているけれど、1回流産した段階で不育症の可能性についても説明があってもいいのではないかと思う。検査を受けていないために自分が不育症であることを認識できず、何回も流産を繰り返すことは、お母さんの心身を不要に傷つけることになる。原因がわかりさえすれば助けられる命があるかもしれないのだから、1回1回の流産を軽視せず、積極的に検査を促してほしい」(菅さん)

 不育症の治療では、金銭面のハードルも高い。「検査や治療に、高額な費用がかかります。助成金を出している自治体と、そうでないところがある。不育症に悩む夫婦の中には、助成金が出る地域に引っ越して治療を受けている人もいます。どこに住んでいても同じように支援を受けられるよう、自治体で統一して欲しい」(菅さん)

 また、死産のように届けを出す必要がないことから、流産で苦しむ人たちをすくい上げる方法がないと言う。「妊娠12週以前だと母子手帳ももらっておらず、死産届を出すこともない。ひとつの命を、まるでなかったことのようにされてしまうことは課題」(小原さん)

 赤ちゃんを亡くした経験のある母親の次の妊娠への恐怖心や妊娠中の不安をサポート・ケアしていく必要もある。「流産を何度も経験すると、妊娠するのが怖くなるんです。いざ妊娠すると不安に押しつぶされてしまう。病院でのカウンセリングや周囲の接し方一つで救われることもある。不安を完全に解消することは難しいですが、安心して次の妊娠に挑んだり、妊娠期間を過ごすには、テンダー・ラビング・ケア(Tender Loving Care)が必要」(菅さん)

◆流産・死産の問題にも「男女の構造的差別がある」

 これらの課題を考える上で「男女の構造的差別があると気づいた」と小原さんは話す。「流産・死産や不妊も、女性の問題だと思われている節がある。男性たちが『産む性』だったとしたら、不妊治療の助成金や流産・死産後の公的なサポート体制はもっと充実していたのではないか」

 死産の子どもを戸籍に載せられないということも、出産した女性の意思を尊重されていないように感じる、と小原さんは語る。イギリスでは、妊娠24週以降であれば死産であっても、日本における戸籍に相当するものに赤ちゃんの名前を載せられるという。男性の権利がベースとなった社会システムであるという点においては、選択的夫婦別姓の問題とも近しいものを感じる。

◆「死をタブー視しないで」

 大切な人を亡くした悲しみを持つ人をケアすることを「グリーフ(悲嘆)ケア」と呼ぶが、流産・死産で子どもを亡くした人に対するケアが前提とされていないことにも課題意識を持っているという。

「グリーフケアに関する資格の講座を受けに行った際、流産・死産に関する言及が全くないことに驚きました。生きている時の思い出がある人を亡くす場合は、その思い出を大切にすることがケアに繋がるけれど、流産・死産の場合はお腹の中にいる時の思い出しかない。その場合にどうしたらより良いケアができるのか。まずはグリーフケアに関心のある医療従事者や保健師・心理士などの専門職の方にこの課題を認識してほしい」と小原さんは語る。

 死を忌み嫌いタブー視するのではなく、オープンに話せる社会になってほしい、とメンバーの皆さんは口を揃える。今回当事者の皆さんのお話を伺い、女性である私自身もあまりに知らないことが多く、驚いた。

 「Angie」のメンバーは、元々は個々で自助グループなどを立ち上げ活動をしていた。現在は、イギリス・アメリカをはじめ各国で行われている、短い人生でも家族に幸せを与えてれた赤ちゃんの命を称えるとともに、赤ちゃんを亡くした家族に心を寄せる国際的な啓発期間「Baby Loss Awareness Week」(毎年10月9日〜15日)を日本でも広めること、そして国際シンボルである「ピンク&ブルーリボン」の日本版ピンバッジを普及すること等を目的に活動している。

 流産・死産で赤ちゃんを亡くす母親は、決して少なくはない。「不安を煽りたい訳ではない。このような現実があることを知って、もしも身近に当事者がいた時に何ができるかをほんの少しでも考えていただけたら、ひとりでも救われる人がいると思う」と話す小原さん。当事者を孤立させず心の回復を支えるためにも、まずは「知る」ということが何より大事だと感じた。

<取材・文/太田冴>

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