新型コロナで広がる在宅勤務。「働く」も視野に入れた賃貸物件選びの秘訣を不動産業者に聞いた。

新型コロナで広がる在宅勤務。「働く」も視野に入れた賃貸物件選びの秘訣を不動産業者に聞いた。

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 新型コロナウィルスへの感染拡大を防ぐため、イベントの自粛や公立校の休校が進められ、国内に緊張が高まっている。そんな中で企業は「働き方」の転換を迫られており、在宅勤務に切り替える動きが見られる。

 通勤ありきの生活から自宅で働く生活になれば、住環境に求めるものはおのずと変わってくる。物件を「仕事もできる空間」という視点で選ぶとき、どんな項目の優先順位が上がるのか。どんな物件が在宅勤務に適しているのかについて、不動産業者「縁合同会社」代表社員の安孫子友紀さんに聞いた。

◆部屋の広さや生活利便性の優先度は低かったが……。

 2019年にリクルートが発表した「2018年度賃貸契約者動向調査」によると、首都圏在住の学生、社会人が賃貸物件を選ぶ際に重視するポイントのトップ3は、「家賃」(61.0%)、「路線・駅やエリア」(38.0%)、「最寄り駅からの時間」(32.1%)だった。通勤や通学など、移動のしやすさを優先していることがわかる。

 「間取り」(26.5%)は20%台半ばと関心が向けられているものの、「面積(広さ)」(21.9%)や「設備・仕様(キッチン・お風呂・トイレなど)」(16.5%)、「生活利便性」(6.9%)、「日当たりや風通し」(6.5%)など、居住空間の広さや設備、周辺環境へのこだわりは弱い。

 安孫子さんも「駅からの距離や路線を見て物件を決める方は多いですね」と話す。

 「日中のほとんどを職場で過ごすのであれば、部屋の広さや間取りよりも立地や交通利便性を重視するのは当然です。ワンルームの居室は5〜7畳くらいが多いですが、若い方の中には『寝るための場所』と割り切り、さらに狭い3畳の部屋をあえて選ぶ人もいます」

◆スペースのゆとりや防音性の高さは必要

 しかし在宅勤務を前提として部屋を選ぶとなると、「職場」となる住空間の快適さは必須だ。いくら駅から近く、利便性の高い路線沿いにある物件でも、仕事に集中できないようでは困る。

 在宅勤務に適した物件について安孫子さんがまず挙げるのが、「スペースのゆとり」だ。家で働くとなるとパソコンや書類、筆記用具などを一度に広げられるテーブルを置いたり、書類やファイルをしまえたりする空間が求められる。

 家具や仕事に必要なツールを置くスペースを考えると、やや広めの部屋を選ぶのが理想だ。在宅勤務をすると公私の区別をつけにくくなる。

「1LDKのように、居室と寝室が分かれてる物件であれば、オンとオフの切り替えがしやすいメリットはあります」

 また「防音性」も見るべき点だと安孫子さんは強調する。

「隣室の物音が大きく聞こえるような部屋では、仕事に集中できません。それに頻繁に電話やオンラインミーティングをすると考えると、自分の声が周りに漏れないか心配です。機密性の高い情報を扱うこともありますから、防音性の重要度は増してくると思います」

◆周辺環境の部屋探しの重要なポイントになる

 日当たりや方角、風通しの良さも軽視できない。たとえば南向きや西向きの部屋では1日を通じて部屋に光が入るので、明るい空間を保てる。一方で北向きは他の方角に比べて部屋に入る光の強さが安定していることから、勉強に向いていると言われることもある。自分にとって快適な方角を選ぶのが良いだろう。

 通気性については、隣接の建物との距離が近すぎない物件の方が優れている。また中部屋に比べて角部屋の方が風通しは良い。

 またインターネット使用料無料の物件も在宅勤務者には心強い。自分でプロバイダと契約する手間を省けるほか、場合によっては通信費を節約できる可能性がある。ウェブ会議や頻繁なデータ送信をする人にとっては、物件のネット環境が助けになるはずだ。

 物件のスペック以外には、「周辺環境をよく見て物件を決める人も増えると思います」と安孫子さんは言う。

「日用品や食材が手に入る店、医療機関や銀行が近くにあるのは魅力的です。今はネットで買い物ができますが、思い立ったらすぐに食材が手に入る距離に実店舗がある環境は便利です。

 またコワーキングスペースが側にあれるのもいいですね。自宅とは違う環境に行くことで、気分を変えることができます。プリンターやスキャナが備えてあるので在宅勤務者には嬉しいですし」

◆通勤の頻度が下がるなら、郊外の物件に住む選択肢もあり

 安孫子さんに「もし在宅勤務をするならどんな物件に住むか」を聞くと、「スペースが広く、仕事とプライベートの区別がつけられる部屋を選びます。あとは防音性と通気性に優れているかも重視します。買い物に不便さがなければ、郊外でも構いません」と答えてくれた。

 通勤頻度が下がれば、賃料が高い都心部に住む必要はなくなる。週1〜2回の通勤や、たまの打ち合わせに極端な不便さがなければ、郊外の物件に引っ越すという選択肢もある。

 在宅で仕事する機会が多い筆者も引っ越しをしたひとり。家族3人で1LDKに住んでいたが、3LDKに転居した。部屋数があることで仕事とプライベートを分けられるため、頭の切り替えがしやすい。空間の広さが気持ちのゆとりを生むことを実感している。

 取材を行った3月中旬時点では、新型コロナウイルスによる混乱は続いている。影響がいつまで及ぶのかはわからないが、これを機に在宅勤務が以前よりも進む可能性は高いと筆者は感じる。

 もともと政府は、在宅勤務を含むテレワークを推進してきた。そのひとつが、五輪開催による交通機関の混雑を避ける目的の「テレワーク・デイズ2020」だ。大会開催期間を含む7月22日(月曜日)〜9月6日(金曜日)の間、全国的にテレワークの実施を呼びかけるという内容だ。

 働き方の変化をふまえ、これから転居を考える人は、住み心地以外にも自宅での働きやすさも考慮して部屋を探すのもありではないだろうか。

<取材・文/薗部雄一>

<取材協力/安孫子友紀>

【薗部雄一】

1歳の男の子を持つパパライター。妻の産後うつをきっかけに働き方を見直し、子育てや働き方をテーマにした記事を多数書いている。

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