コロナ禍の自殺増で注目を集める「いのちの電話」。繋がりにくい理由は相談員の減少にあった

コロナ禍の自殺増で注目を集める「いのちの電話」。繋がりにくい理由は相談員の減少にあった

yamasan / PIXTA(ピクスタ)

 著名人の自殺報道には心を痛めざるを得ない。そんなとき、テレビのニュースやWeb記事の最後でよく目にするようになった「いのちの電話」。実はこの団体について「よく知らない」という人が多いのではないか。

◆30代以下の若い女性の自殺が急増

 新型コロナウイルスがもたらした経済的・社会的不安の拡大が止まらない……。厚生労働省と警察庁は、今年8月の自殺者数が1849人(全国速報値)となり、前年同月比で246人増えたと発表した。なかでも、特に目立ったのが30代以下の若い女性で、前年比でプラス74%と急増。10代に至っては、実に3.6倍にも跳ね上がっている。最近でも、小さな乳飲み子を抱えていた女性芸能人の自殺がセンセーショナルに報じられたばかりだが、なぜ、若い女性ばかりが自ら死を選択する傾向が顕著なのか。日本自殺予防学会理事長の張賢徳氏が話す。

「そもそも日本では、女性よりも男性や高齢者の自殺率のほうが高い傾向にあります。しかしステイホーム中、ある種もっともストレスを受けているのが主婦ではないでしょうか。夫や子供が一日中家で過ごすことでの負担に、身も心も疲れてしまう人が多いのは想像に難くありません。同じことは韓国など、男尊女卑的な社会背景のある国で見られます」

◆人手不足で「繋がりにくく」なったいのちの電話

 一方、ここにきて自殺報道のあり方も変化の兆しが見られる。テレビの報道番組やワイドショーで芸能人の自殺を取り上げた際、必ず最後に「いのちの電話」の番号表記を掲げるようになった。だか、ここで気になるのはいのちの電話とはそもそもどういった団体なのか? という疑問だ。今回、日本いのちの電話連盟事務局にその設立からの経緯を問い合わせてみた。

「'53年にロンドンで始まった自殺予防のための電話相談が発端です。日本ではドイツ人宣教師が中心となり、’71年に設立しました。現在、全国に50のセンターがあり、約6000名のボランティア相談員が24時間365日、年間約62万件の相談に応じています」

 ただ、SNS上などで「電話がつながらない」といった声が溢れているように、人出不足の問題は深刻のようだ。実際、電話で直接対応する専門の相談員はすべてボランティアで賄っている。加えて、丁寧に話を聞く「傾聴」を中心とした研修が必須であるため、人員確保は容易ではないという。

「実は、『自殺傾向』のある電話は全体の約10%ほどしかありません。それでも、相談員は一度電話に出たら相手の話に徹底的に耳を傾けます。ですから、すべての相談を受けるためには相談員を増やすしか方法がないのが実情です。また、電話相談の受信件数は繋がったときしかカウントできないので、出られなかった数まで含めた総数は把握できないのです。この20年で相談員の数は約3割減少しており、せっかくかけていただいたのに繋がらないという声には本当に申し訳ないと思っています」

 相談員減少の背景には、女性の社会進出が進み主婦が減ったことや、ほかのボランティア団体や相談窓口が増え、相談員側の選択肢が広がったことなど、複合的な理由が考えられる。約50年前の設立時とは大きく社会構造が変化したことが影響しているのは確かだ。

◆相談員経験者が語る、電話をかけてくる人の実像

 長い歴史を持ついのちの電話だが、実際に電話をかけてくる人はどのような思いの丈を話すのか。いのちの電話相談員としての経験がある市原光子さん(仮名・67歳)はこう語る。

「自殺を匂わす電話もありますが、ひと昔前は家庭問題や地域の人間関係に悩む女性の電話が多かったですね。切羽詰まって混乱している方や、切実な悩みを抱えるリピーターの方、一口に『死にたい』と言っても、死にたい原因がどこにあるのか? 話しているうちに思考が整理され、気持ちが落ち着いていくのを感じた経験は何度もあります。電話が繋がらないと不安になると思いますが、相談する勇気を大切にしてほしいです」

 そんな市原さんは、相談員としての経験をもとに、現在は精神保健福祉士として行政での対応窓口設立に奮闘している。こうした自殺対策支援の動きは全国的に進んでおり、特に官民学が連携した取り組みで’06年の自殺対策基本法成立にも大きく寄与した「秋田モデル」は世界からも注目されている。秋田県で民間自殺対策センター蜘蛛の糸を立ち上げた理事長の佐藤久男さんは、自身も倒産、自己破産によるうつ病の罹患、友人の自殺を経験している。

「秋田県は長らく県民の自殺率が全国一高く、私がNPOを立ち上げた’02年は毎年500人近い方が亡くなり、10万人あたりの自殺率が約45ポイントに及ぶほどでした。多重債務に悩む中小企業経営者の相談窓口として設立しましたが、自殺の原因が必ずしもビジネス上の問題だけではないことがわかり、弁護士や臨床心理士、宗教家、大学・医療機関、行政などと連携することで、’18年には自殺者を200人以下にまで減らすことができました。こうしたネットワークを構築するのに15年かかりましたが、今、秋田県内には自殺に対応できる人材が1500人います」

◆身近な人から自殺願望を打ち明けられたらどうすべきか

 こうした地道な取り組みで自殺率が改善された地域があることは頼もしい。ただ、もしうつ状態にある家族や同僚など身近な人から、実際に自殺願望を打ち明けられたらどうすべきなのか。先の張氏に、具体的な対応策を聞いた。

「自殺を防ぐゲートキーパーとしての役割に、『TALKの原則』というものがあります。T(Tell)=心配していることを言葉にして伝える。A(Ask)=『死にたい』という気持ちの有無について率直に尋ねる。L(Listen)=『死にたいほど辛い』相手の気持ちを傾聴する。K(Keep safe)=安全を確保する。とにかく相手の話を聞き、ひとりで悩みを抱えないよう、信頼できる誰かや窓口に相談してみようと促すことが重要です。例えばいのちの電話はカウンセラー的な領域で、自治体などのソーシャルケアの窓口はケースワーカーなどが担当します。悩みが仕事の人間関係なのか、家族なのか、金銭問題なのか、それぞれ特性があるように、問題ごとに対応できる窓口も今は多い。気軽に相談できる場所があることをもっと知ってほしいですね」

 また、自殺念慮には大きく二つのタイプがあるという。

「生い立ちなどにトラウマを抱えた慢性的なものと、うつ病などによる急性のものがあります。特に危険なのは急性で、それは外傷の急患と一緒。医学的なサポートが急務です。元来、日本は切腹文化や宗教観など、欧米に比べ自殺のハードルが低い。うつ状態時の大量飲酒などは自殺の引き金になることが多いので、身近な人にそうした部分があれば気をつけて見守ってあげることが重要です」

 今回、取材を重ねるなかで関係者たちが口を揃えた「コロナでメンタルへの影響が強く出るのはこれから」という発言も見逃せない。自分や家族を含め、精神ケアの重要性を改めて考えてみてほしい。

【日本自殺予防学会理事長・張賢徳氏】

1991年東京大学医学部卒業。帝京大学医学部教授。帝京大学溝口病院精神神経科科長。2017年より日本自殺予防学会理事長。

【あきた自殺対策センター蜘蛛の糸理事長・佐藤久男氏】

自身の自己破産、友人の経営者の自殺を契機に中小企業経営者の自殺防止を目的に’02年、NPO設立。自殺対策「秋田モデル」を提唱。

<取材/仲田舞衣 アケミン 文/仲田舞衣 構成/行安一真>

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