デリバリー特化、「唐揚げ」強化、冷食拡充……。「withコロナ」での生き残りを目指すファミレス業界の戦略

デリバリー特化、「唐揚げ」強化、冷食拡充……。「withコロナ」での生き残りを目指すファミレス業界の戦略

コロナ禍のなか試行錯誤を続け生き残りを図るファミレスたち。 コロナ後にはどういった姿を見せてくれるのであろうか。

◆コロナ禍で苦戦を強いられるファミレス業界

 コロナ禍のなか、あらゆる手で生き残りを図ろうとするファミレス業界。

 以前の記事では「ジョイフル」(本社:大分県大分市)、「フレンドリー」(本社:大阪府大東市、2018年よりジョイフル傘下)という、西日本のファミレス地場大手2社のコロナ禍における「不採算店舗の削減」や「業態整理」の動きを紹介した。

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 こうした店舗整理は他の大手ファミレス各社もおこなっており、例えば「ガスト」「バーミヤン」などを展開するすかいらーくHDは2021年末まで全体の1割弱にあたる約200店を、「ロイヤルホスト」「てんや」などを展開するロイヤルHDは2021年末までにグループ全体で約90店を閉鎖することを発表している。

 しかし、大手ファミレス各社の「withコロナ戦略」は「閉店」や「合理化」のみではない。今回は、ファミレス各社の、それぞれの個性を生かした「withコロナ」戦略を追っていく。

◆デニーズ、ファミレスを「配達+ドライブスルー専門店」に

 埼玉県越谷市にあるセブン&アイHD(本社:東京都千代田区)傘下のファミレス「デニーズ南越谷店」。一見すると「普通のファミレス」にしか見えないこの店舗で、デニーズの新たな挑戦が始まっている。

 コロナ禍でデニーズが挑むのは「宅配の強化」。実はこのデニーズ南越谷店はコロナ禍により8月に閉店したばかり。同社はこの店舗跡を、外観もそのままに「デリバリー基地」へと改装したのだ。

 デニーズによると実店舗の「デリバリー基地」化は「コロナ禍でなかなかレストランに足が進まない」という声に応えたものだといい、メニューはハンバーグ、パスタ、サラダなど約60種類、なかにはデリバリー限定の商品もラインナップされる。配達は自社でおこなう訳ではなく、注文窓口は「出前館」、「UberEats」、「dデリバリー」を使う。

 さらに、この店舗の大きな特徴となるのが「ドライブスルーの設置」だ。このドライブスルーは駐車場内のインターホンを使って注文、携帯電話で出来上がりの連絡を受けて商品を受け取る形式で、顧客と店員との直接の会話を最小限に留める仕組みとなっている。これまでのデニーズと同様に「EPARK」からの予約も可能だ。

 ドライブスルーといえば郊外のハンバーガーチェーンやカフェチェーン、牛丼チェーンではお馴染みのものであるが、郊外のファミレスメニューを提供する店舗は珍しい。

 実は、同業他社でも2010年頃からファミレスの「ガスト」や長崎ちゃんぽんの「リンガーハット」、同系列のとんかつ店「浜勝(Mかつ)」などでも一部にドライブスルーを設けている店舗はある。しかし、それほど利用が伸びなかったためか、近年は対応店舗があまり増えていなかったり、結局「ドライブスルーを撤去」した店舗も多くみられていた。

 これまでなかなか定着しなかったファミレスのドライブスルー。デニーズでは「くるまでデニーズ」と題して既存のファミレス店舗へのドライブスルー設置も進めるとしている。

「コロナ禍」という逆風を追い風にして、ドライブスルー設置型のファミレスが全国各地の同業他社へも広がっていくこととなるのだろうか。

◆コロナ禍を機に「ケンタッキー超え」で業界首位めざす「すかいらーく」

 ファミレス業界最大手である「すかいらーくHD」(本社:東京都武蔵野市)が取り組んだのは、唐揚げ専門店「から好し」の強化だ。

 から好しは2017年10月に1号店を出店したばかりの新しい業態であるものの、その味は2018年4月には日本唐揚協会の「第9回からあげグランプリ」で金賞を受賞する確かなもの。すかいらーくHDはコロナ禍により全業態により約200店舗の閉店を発表しているが、そうしたなかでも「から好し」は新規出店を続けており、なかには既存の「ガスト」など他業態から転換した店舗もみられる。

 から好し好調の理由は「持ち帰り率の高さ」。すかいらーくHDによると、「から好し」はコロナ禍の前からファミレス業態よりも持ち帰り比率が高かったといい、コロナ禍でも売り上げは順調に推移。今年夏からはファミレス「ガスト」に「から好し」店舗の併設を進めており、2020年10月末時点では約195店にまで拡大した。この「ガスト併設型のから好し」の出店により、2021年3月末には1130店にまで店舗数を伸ばす計画だという。これによってから好しの店舗数は国内に約1130店(2020年3月時点)を展開する「ケンタッキーフライドチキン」の店舗数を上回り、同社はファミレスに続き「鶏唐揚げ」業界においても日本最大の店舗数となる可能性が高い。

 12月現在、から好しはクリスマスと年末年始に向けて家庭向け「パーティーセット」の販売にも大きな力を注いでいる。奇しくもコロナ禍によってケンタッキーを凌ぐほどの一大チェーンとなる見込みとなった唐揚げ店「から好し」。近い将来には「クリスマスチキン」の国内シェアを「から好し」と「ケンタッキーフライドチキン」で二分する時代が来るかも知れない。

◆ロイホは「冷食強化」による「世界旅行気分」を提案

 持ち帰り商品の強化は「ロイヤルホスト」などを運営する「ロイヤルHD」(本社:福岡県福岡市博多区)も同様だ。

 同社はこれまでも店頭でレトルトカレーなどを中心に持ち帰りメニューをラインナップしていたが、なかでもコロナ禍を機に大幅に拡充されたのが家庭用フローズンミール(冷凍食品)の「ロイヤルデリ」である。

 ロイヤルホストといえば「カレーフェア」をはじめ、タイ、シンガポール、アメリカなど数年ごとに世界各国の料理フェアをおこなうことで人気を集めているが、今回拡充したメニューは多くがそのノウハウを活かしたもの。新たな「ロイヤルデリ」のラインナップは全45品で、店舗でも人気のレギュラーメニュー「コスモドリア」をはじめ、「ル―ローハン(魯肉飯)」「鶏肉のガパオ風炒め」「チキンのチリビーンズ」など、他社ファミレスの持ち帰りメニューとは一味違う商品が多くみられることが特徴だ。

 コロナ禍で海外旅行に行けなくなって以降、新大久保など海外のショップが多い街は旅行気分を味わおうとする観光客で賑わいを見せているというが、ロイヤルデリの各国料理強化もこうした動きを見据えたものであろう。

 なお、同社のウェブサイトにはロイヤルデリの取り扱い店舗が掲載されているが、取り扱い品目は店舗によって異なっており、12月現在は設備の都合上一部商品のみしか扱っていない店舗も多い。「ロイホの持ち帰りで旅行気分を味わいたい」という人は、事前に各店舗にロイヤルデリの取り扱い商品を確認しておくことをオススメする。

 ところで、ロイヤルHDは以前から完全キャッシュレス型の実験店舗「ギャザリングテーブル・パントリー(GATHERING TABLE PANTRY)」の運営もおこなっている。

 同業態はタブレットで注文して電子マネーで精算するため店員との接触が少なく、「withコロナに相応しい業態」であるともいえる。

 実験店でノウハウを蓄積している同社だけに、筆者は都心既存店をこの「キャッシュレス業態」へと転換する動きも生まれるのではないかと予想していたのだが、果たして――。

◆コロナ禍で売り上げに寄与したのは「GoTo…」

 さて、今回とある大手ファミレスに「コロナ禍の状況」について取材したところ、コロナ禍のなか店の売り上げに大きく寄与していたのは「Go Toイート」…ではなく、意外にも「Go Toトラベル」の地域共通クーポンだという。

 取材に応じて頂いたファミレスでもコロナ禍で客足が大きく減少しており、親会社が店舗整理を発表していたため店の存続も危ぶまれていた。しかし、この店舗は駅やバスターミナルに近いこともあってか「Go Toトラベル」開始後はある程度客足が回復することとなったそうだ。

 こうした利用客の「Go Toトラベル」(地域共通クーポン)利用率は「郊外店よりも『駅チカ』などのほうが高い」(取材に応じてくれた大手ファミレス社員氏)という。

 これは恐らく「Go Toイート」のクーポン券は「いつも行く店の支払いに使おう」と思って購入した人が多いのに対し、「Go Toトラベル」の地域共通クーポンは消費可能日数がかなり短いため「使える店舗を見つけたならば早めに使ってしまおう」という人が多いためであり、さらに「密を避けて避けられがち」であったり、「リモートワーク増加のマイナス影響」を受けやすいため苦境に陥っていたような「駅チカなど目立つ好立地」の店舗ほど、「Go Toトラベル」が客足の回復に寄与することになった結果だといえる。

 それゆえ、年末年始に「Go Toトラベル休止」の決断が下されたことはファミレス業界に対しても大きな打撃となっているとみられ、このままGoToトラベルの休止が長引くならば「さらなる店舗整理などの合理化」は避けられないことになるであろう。

「業態誕生」から約半世紀を経て大きな転換点を迎えることとなったファミレス業界。かつては深夜まで語り明かす若者や始発を待つサラリーマンで賑わったファミレスも、コロナ禍により営業時間が大幅に短縮された店舗が少なくなく、ファミレスの姿自体も大きく様変わりしようとしている。

 「withコロナ」戦略に舵を切るべく時代にあった新業態を開発するなどあの手この手で変化を遂げつつある各社であるが、一方でコロナ後には再び消えてしまう業態も生まれるであろう。

 果たして、コロナ後――ポストコロナ時代のファミレスは、一体どういった姿を見せてくれるのだろうか。

<取材・文・撮影/若杉優貴(都市商業研究所)>

【都市商業研究所】

若手研究者で作る「商業」と「まちづくり」の研究団体『都市商業研究所』。Webサイト「都商研ニュース」では、研究員の独自取材や各社のプレスリリースなどを基に、商業とまちづくりに興味がある人に対して「都市」と「商業」の動きを分かりやすく解説している。Twitterアカウントは「@toshouken」

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