「1人じゃないよと伝えたい」同性カップルユーチューバーがLGBTQ向けに部屋探しを支援する理由

「1人じゃないよと伝えたい」同性カップルユーチューバーがLGBTQ向けに部屋探しを支援する理由

画像はイメージ(adobe stock)

◆LGBTの住まい探しに特化した不動産窓口

 同性を恋愛対象としたり、生まれてきた性と自認する性が異なったりする人々を「LGBT」と呼ぶ。LGBT総合研究所が昨年11月に発表した調査によれば、こうした人々は、日本には約1割いる。

 異性愛者に比べると少数のため、LGBTは周囲からの無理解に悩むことが多い。時には、日常生活に支障をきたすこともある。住まい探しは、LGBTが直面する壁の一つ。物件の所有者が、LGBTカップルの同居に難色を示すことが多いためだ。

 このような状況の中、レズビアンユーチューバーとして約9万人の登録者数を誇る人気チャンネル「エルビアンTV」を運営するReyan(れーやん)さんとUさんは今年2月、LGBTの住まい探しに特化した不動産窓口「KATATI不動産」を開設。当事者目線で部屋探しをサポートする。

 「KATATI不動産」は、LGBTが抱える住居問題にどう向き合い、解決していくのか。2人に話を聞いた。

※LGBTとは、レズビアン(Lesbian)、ゲイ(Gay)、バイセクシャル(Bisexual)、トランスジェンダー(Transgender)の略だ。近年では、「自分の性的志向がわからない」「定まっていない」といった意味を持つ「Q(クエスチョニング)」を加え、LGBTQと呼ぶことが多い。本稿では次節よりこの呼び方を採用する。

◆不動産業者に「自分はLGBTQです」と言いにくい

 LGBTQの部屋探しの難しさについて、Uさんは次のように話す。

「大きく分けると、当事者側と、業界でのLGBTQへの認知が不十分であることの2つの課題があります。

 当事者の課題は、不動産業者に自分がLGBTQであることを話しにくいことです。物件に申し込む際には、『誰が住むのか』は絶対に必要な情報です。その際に、『私たちは同性のカップルで2人で住みます』と不動産業者に伝えることに抵抗を感じるのです。性的指向はとてもセンシティブな話題なので、初対面の担当者に言いにくいのは当然ですよね。

 それに店舗ですと担当者以外のスタッフや他のお客様もいらっしゃいますから、会話の内容が聞かれることを嫌がる人は多いです」

 自分がLGBTQであることは、家族や長い付き合いのある友人にカミングアウト(打ち明けること)するのにも勇気がいる。初対面の不動産業者に伝えるのを嫌がるのは当然だ。

「近年では同性カップルであることを自治体が認める『パートナーシップ制度』がニュースで取り上げられ、以前よりもLGBTQについての認知は広がってきたように思います。しかし、不動産業界においてはまだまだ認知に課題は残っています。

 店舗の担当者がLGBTQについてよく知らないことや、同性カップルの入居に抵抗を感じる物件の所有者もいます。『どのような人かよくわからないので、入居させるのは怖い』と思われてしまうのでしょうね」

 自分が知らないことには警戒心を抱くものだ。冒頭で紹介したように異性愛者が多い中では、不動産業者や物件所有者の中に「同居の場合は、異性カップルが普通だ」という思い込みがあるのも無理はない。

 そのため現状では同性カップルが同居する場合、「友達同士」という名目で業者や物件所有者に伝えることが多い。こうすれば入居はできるが、本来の自分を出せないため、気持ちの面で辛い。

◆スタッフは全員LGBTQの「KATATI不動産」

 ReyanさんとUさんの2人も同性カップルゆえに部屋探しに困った経験を持つ。こうした体験があるからこそ、LGBTQの力になりたいとの想いから「KATATI不動産」の立ち上げに至った。

 「KATATI不動産」は、LGBTQの部屋探しをどのように解決していくのだろうか。Uさんはこう語る。

「スタッフは全員、LGBTQ当事者です。そのためお客様は安心してご自身のことを私たちにお話いただけます。また当事者だからこそお客様の心情を理解し、親身になってお部屋探しのサポートができるのが強みです。

 ご面談は完全予約制で、お会いする場所はお客様がお好きなカフェでも、オンラインでも対応しており、プライバシーに配慮しています。不動産業者の店舗で話すのと違い、よりプライベートな環境でお話できる環境を整えています」

 さらに、「KATATI不動産」で部屋探しをした人たちとスタッフが当事者のコミュニティを構築するサービスも提供。具体的には、定期的な食事会やオフ会を行い、交流の場を設ける。

「かつてLGBTQの当事者が繋がりを持つ場所が見つからず、居場所のなさを感じたことがあります。そこで私は自分と同じような悩みを持つ人を集め、LGBTQの当事者100人ほどが集まるコミュニティを運営していました。こうしたコミュニティをKATATI不動産でも取り入れようと思いました」(Reyanさん)

 筆者がインタビューを行った2月末時点では、対応地域は東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県の1都3県。Uさんは、「今後は地方の政令指定都市を中心にサービスを拡充したいです」と意気込みを話してくれた。

◆管理会社をターゲットに、LGBTQの理解を深める講演会を企画

 ただここで疑問が残る。前節で書いたように、LGBTQの部屋探しのハードルがあるのは、不動産業界の認知が不十分であることが大きい。ここをクリアしない限り、LGBTQの入居に前向きにはなりにくい。

「LGBTQとはどんな人なのかについて、地道に理解を求めていくつもりです。今後は、管理会社様を対象とした講演会を企画しています」(Reyanさん)

 管理会社に理解を求めようとするには理由がある。入居希望者からの申し込みに対して入居の可否を判断するのは物件所有者だが、現場でLGBTQ当事者と接するのは物件の管理会社、もしくはその関連会社の担当者であることが多いためだ。つまり、管理会社の担当者がLGBTQを理解していれば所有者に案内しやすくなり、入居できる可能性が高まるわけだ。

 賃貸物件の所有者は専業大家ばかりではない。社長や管理職など地位がある人や、高年収の会社員が所有しているケースもあり、入居者対応のほとんどを管理会社に委託することが多い。こうした現状を考えれば、管理会社へLGBTQに対する理解を深めてもらうメリットは大きい。

◆認めてくれる人がいると、自信が持てる

 Reyanさん、Uさんが運営するユーチューブチャンネル「エルビアンTV」のSNSアカウントには、LBGTQ当事者から連日のように悩み相談のDMが届くという。こうした状況を見て2人は「いかに多くの人が相談できる相手が見つからずに悩んでいるかがわかり、心を痛めています」と心境を話す。

「KATATI不動産のサービスを通じて、『あなたは1人じゃないよ』と伝えたいです。当事者同士が繋がりを持ち、交流の中で自分が受け入れられるのは自信に繋がります。お部屋探しだけでなく、コミュニティを通じて、自分らしく生きていけるお手伝いをしたいと思っています」

<取材・文/薗部雄一>

【薗部雄一】

1歳の男の子を持つパパライター。妻の産後うつをきっかけに働き方を見直し、子育てや働き方をテーマにした記事を多数書いている。

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