「イベルメクチンで感染者数・死亡者数を劇的に減らせる」米国の医師団体が提言 未だに流通しない裏事情とは

「イベルメクチンで感染者数・死亡者数を劇的に減らせる」米国の医師団体が提言 未だに流通しない裏事情とは

イベルメクチン保険適用も可

「イベルメクチンで感染者数・死亡者数を劇的に減らせる」米国の医師団体が提言 未だに流通しない裏事情とは

大村智博士

 ワクチン接種が加速化し、治療薬もあれば五輪の「安全、安心」も現実味を帯びる。そこに米国の一流救急救命医から提言があった。「日本発のイベルメクチンを配布すれば、感染者数も死亡者数も劇的に減らせる」。国内でも使用を求める動きは活発化している。

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 10都道府県に出されていた緊急事態宣言が、沖縄を除いて解除される直前の6月18日。政府の新型コロナ対策分科会の尾身茂会長ら有志は、東京五輪は「無観客開催が最も感染拡大リスクが少なく望ましい」と提言した。

 だが、尾身会長が「プロフェッショナルとしての責務」をことさらに強調したにしては、提言内容は「家から出ないほうがリスクは低い」のと同レベルで、当たり前の話である。

 尾身会長はこれまでも、国民を怖がらせて自粛させるために、科学を無視した感覚的な発言を重ねてきた。しかし、「プロフェッショナル」を自任するなら、リスクを定量化し、それとベネフィットを比較考量すべきではないのか。

 たとえば、観客を入れても、彼らが飲食店などに寄らずに直帰すれば感染は抑えられる、というシミュレーションもある。そういうデータにも目を配りつつ議論しないかぎり、不毛な応酬が続くだけだろう。

 もう一つ、尾身会長らが無視するのは、ワクチン接種が予想以上に進んでいるという事実である。菅義偉総理の目標「1日100万回」も達成されている。東京歯科大学市川総合病院の寺嶋毅教授によると、

「高齢者等に1日70万回、医療従事者等に10万回、これに職場や学校等を加えて1日に100万回打ち続ければ、7月末に7400万回、3700万人が打ち終え、高齢者は希望者の8割が接種を終える。8月末には1億500万回、5250万人、つまり12歳以上のワクチン接種対象者の5割弱が打ち終え、高齢者のうち希望者が約9割とすると、その全員の3150万人が打ち終わる。ワクチンは発症、重症化、入院、死亡のリスクを9割以上抑制すると報告されており、高齢者とその周囲の接種率が9割程度になれば、高齢者の感染者数が減り、医療への負担が減ると期待されます」

 万が一、感染者が増えても、高齢者が守られて重症者が増えなければ、医療は逼迫しないのである。

 さらに治療薬があれば鬼に金棒だが、実は6月5日、全米で新型コロナの救急救命の最前線に立ってきた医師団体、FLCCCアライアンスと、その会長のピエール・コリー博士が、日本オリンピック委員会(JOC)宛てに、五輪の安全な開催への希望として、こんな文書を送っていた。

「多くの世界的な医療当局や主要メディアは、メキシコ、インド、そのほか多くの国の医師が新型コロナの流行を迅速に抑え込み、旅行、社交や娯楽の集いの場としての都市や町を安全にしてきた、研究と実世界での成果を、共有または報告していません」

 その「成果」を生み出したとされるのは、ノーベル生理学・医学賞を受賞した大村智博士が発見した、抗寄生虫病薬「イベルメクチン」だったのである。


■「死亡者数が劇的に減少」


 提言では、日本での感染者数の増加を「数日以内に抑え込める可能性がきわめて高い」という方法を、こう説明している。

「イベルメクチンを中心としたプロトコル(手順)にビタミンを加えたものによって、この病気のすべての段階を予防、治療できることが、何十もの査読ずみの研究成果として明らかになっています。この非常に安全、効果的、かつ安価で広く入手可能な薬剤は、ノーベル賞を受賞した優秀な日本人研究者によって、約50年前に世界に与えられたもので、今回のパンデミックにおいて、何十万人もの新型コロナ患者とその家族に救命効果をもたらしたことは、世界的に評価されるべきです。イベルメクチンが広く配られると、プログラム開始後、10日以内に感染者数と死亡者数が劇的に減少します。これはメキシコ、インド、ペルー、ブラジルなどの国々で実際に起きた成果です。(中略)世界の目が東京に向けられているいま、日本のリーダーたるあなた方にとっては、パンデミックから抜け出し、当初意図されたように開催することで五輪の栄光を世界に示すチャンスです」

 開発者の大村博士は、

「米国の救急救命医有志の集まりで、新型コロナの流行が始まった昨年3月ごろから、どの薬が有効か使命感をもって調べ、統計をとってきたFLCCCが、JOCに手紙を送ったとは聞いています」

 と言い、こう続ける。

「FLCCCは昨年夏ごろから、イベルメクチンとビタミンを使用した治療が有効だとして、世界中の国々に推奨しています。たとえばメキシコやペルー、パナマやポルトガルは、FLCCCの提言を受けてイベルメクチンを使用し、感染を鎮静化させました。インドでもイベルメクチンを配布したいくつかの州で、感染者数や死亡者数が急激に減りました。こうした実績をもとに、安心、安全な五輪のためにと推奨したのではないでしょうか」

「安心、安全の大会」を実現するうえで、切り札になりそうな提言である。ところが、COVID-19対策北里プロジェクト代表で、北里大学教授兼大村智記念研究所感染制御研究センター長の花木秀明氏は、呆れてこう話すのだ。

「FLCCCの提言について、立憲民主党の中島克仁議員が6月11日、衆院厚労委員会でオリパラ事務局に対し、“どのように対応しているのか”と質問しましたが、事務局は文書が届いたことも把握しておらず、放置していたそうです」

 ワクチン接種と並行して、イベルメクチンもまた使用すべき理由を、

「6月21日までに、計1万8千人を対象に世界中で行われた60の研究解析から、新型コロナの患者に幅広い段階で効果があるとわかっているからです」

 と語る花木氏に、あらためて、その「効果」を説明してもらおう。

「FLCCCの発表では、感染後1週間以内の軽症時に服用すれば76%、中等症以降の後期治療でも、46%の有効性が確認され、70%で死亡率も改善しています。さらに85%の予防効果も確認され、実際、インドやペルーでは予防のために服用した州とそうでない州で、感染者数に大きな違いが見られます。インドでは同国出身のWHO女性主任研究者が、SNSでイベルメクチンを使うなと発信し、それを受けて使用を禁じた州がありましたが、結果的に感染者数と死者数が増加し、インド弁護士会が彼女に警告を出す事態になったそうです。FLCCCの提言に“10日以内に感染者数と死亡者数が劇的に減少”とありますが、85%の予防効果を考えれば、非現実的な話ではありません」

 その作用機序だが、

「大きく分けて三つあります。一つに、ウイルス表面のSタンパクや細胞の受容体ACE2に結合し、ウイルスの細胞内侵入を妨げます。二つ目は、ウイルスタンパクを核内に運ぶ移送物質インポーチン等にも結合し、ウイルスの複製(増殖)を阻害します。最後に、イムノモデュレイターとして免疫を調整することで、炎症や免疫の暴走であるサイトカインストームを抑制し、重症化を防ぎます」

 FLCCCは、予防には体重60キロなら1回4錠を2〜3週間に1回、感染拡大地域では1週間に1回程度の服用を推奨しているという。手軽なのである。

「ワクチンは変異ウイルスに対しては効果が低下する可能性もありますが、イベルメクチンは効いています。このような薬を使用することは、感染を抑えて五輪を成功させるためにも、重要ではないでしょうか」(同)


■実は保険適用も可能


 現在、イベルメクチンは、日本では抗寄生虫病薬としてしか認可されていないが、医師でもある日本維新の会の梅村聡参院議員が言う。

「実は、厚労省もイベルメクチンを、新型コロナ治療薬の一つとして『診療の手引き』に載せており、一般的な認識として、まったく効かない、意味がない、とは考えられないと思います。ただ、安心して使うためにも早く薬事承認してほしい。また昨年4月、厚労省は国民健康保険中央会に、“コロナの治療でイベルメクチンを使用した場合は保険適用してよい”という旨の事務連絡をしています。そのことを、全国の医療機関や医師に早く伝えてほしい。そういう考えから、参院予算委員会で質問しました」

 要は、イベルメクチンを厚労省は認めており、保険適用の対象なのだ。

 ちなみに3月8日、梅村議員の質疑に菅総理は「海外を見てその(イベルメクチンの)選択肢を与えることも、私は大事だと思っています。内部でしっかり検討します」と、前向きに答えたのだが――。

 梅村議員が続ける。

「新型コロナ患者に処方しても保険請求できるという事実を、国保中央会にしたのと同様、全国の自治体や医療機関に周知すべきです。過去に数々の薬害が問題になったこともあり、厚労省が慎重なのはわかりますが、厚労省は監督官庁であると同時に、困っている人に手を差し伸べるという重要な役割も担っています」

 すでにイベルメクチンを新型コロナ治療に使っている医師もいる。兵庫県尼崎市の長尾クリニックの長尾和宏院長は、酸素飽和度が低下した患者が自宅療養中に重症化するのを防ぐために飲ませている。

「私にとっては、普段から疥癬の治療薬として使っている汎用薬なので、使用に抵抗はありません。疥癬の治療時と同様、成人は1回4錠、高齢者には3錠と年齢を考慮して処方しており、疥癬の治療と同量の処方であれば、副作用の心配もないと思う。効果については、たしかなエビデンスはまだ出ていませんが、私個人としては効くと思っています。田村憲久厚労相も“コロナ患者に処方していい”“その場合、保険適用する”という趣旨の答弁をしている。裁量や責任は医師である私が負い、保険適用で堂々と使っています」

 ただし、「使える事実を知らない医師もいる」と長尾院長。福岡記念病院の向野賢治感染制御部長は、

「当院ではイベルメクチンを、院内倫理委員会での承認後、今年4月から入院患者に投与しはじめ、自宅療養患者の治療や、濃厚接触者の感染予防のための外来処方もしています」

 と言って、続ける。

「高熱、肺炎で入院した患者十数例に単剤投与を行い、高齢患者を含めて半数はよくなっています。単剤で十分な効果が得られなければ、炎症を抑えるステロイドとアクテムラを併用投与しています。抗ウイルス薬は早期投与が原則ですが、イベルメクチンは感染から少し日が経ってからでも、一定の効果が期待できます。抗ウイルス作用と抗サイトカイン作用という、二つの作用があるためで、肺の炎症が進んでいても、これらの作用で抑えられる可能性がある。海外の多くの研究で効果が示されており、緊急使用を検討してもよいのでは、と考えます」

 大阪市のオノダクリニックのおの田徹院長の場合は、

「大阪が第4波に見舞われた3月から、PCR検査で陽性と診断された方に対し、既往歴や症状を確認して処方しています。これまで処方したのは19歳から79歳までの方で、自宅療養や宿泊療養の方が中心。多くの患者さんは服用して症状が改善しています。たとえば、38度以上の発熱とのどの痛みがあり、自宅療養していた40代の男性は、炎症反応が高かったのに、服用後2日後には熱も下がり、快方に向かいました」


■緊急使用を許可してほしい


 FLCCCの提言以前から、イベルメクチン使用に向けた動きは、国会でも活発化していた。立憲民主党の松原仁衆院議員が言う。

「厚労省が新型コロナ『診療の手引き』で適応外使用を認める、イベルメクチンなど10種の薬剤の緊急使用に関する法案を、6月8日に議員立法で提出しました。私が加わったのは、コロナの診療経験が少ない大島など島嶼(とうしょ)部の有権者から、服用が簡単で常温保存できるイベルメクチンを望む、多くの声が寄せられたから。16日に閉会した通常国会の会期中には成立させられませんでしたが、時間がかかっても可決させる意義は大きいと思います」

 この法案を主導したのは、先に花木氏の談話に登場した中島克仁議員で、医師としてイベルメクチンを処方した経験もあると話す。

「40年前から世界各国で年間3億人に服用され、副作用がほとんどなく安全性が確立されている。感染初期に自宅待機する人も安心して飲めます。投与してみて、経過がよくなったこと以上に、自宅で医師に相談できず薬は解熱剤程度というなかで、患者さんの不安を取り除く効果も感じました」

 議員立法については、

「これが求めるのは、薬の承認ではなく緊急使用許可。厚労省はコロナの『診療の手引き』で、事実上使っていいと言っています。つまり1年以上前から、レセプト(診療報酬の明細書)を詳記すれば保険適用の対象ですが、国の健康被害副作用救済制度の対象になっていません。また、一般の医師がガイドラインに沿って使いたくても、販売規制がかかっていて使えないのが現実です。厚労大臣が使用を事実上許可した以上、法的根拠をもって緊急使用を許可し、命を救うための選択肢を広げてほしい、国の救済制度の対象とし、供給確保に努めてほしい、というのが法案の内容です」

 やはり医師でもある、立憲民主党の吉田統彦(つねひこ)衆院議員によれば、

「欧米の多くの国にコンパッショネートユースという制度があります。生命に関わる疾患等を有する患者救済を目的に、代替療法がない場合など、限定的な状況下で未承認薬の使用を認める制度で、未承認の医薬品が、副作用被害救済制度の対象になるケースがほとんどです。米国ならFDA(食品医薬品局)などが判断すれば、未承認薬の使用が可能で、その際、製薬会社でなく医師の意向でも申請できる。日本に同様の制度があれば、イベルメクチンはメルク社が承認申請をしていなくても、承認された薬剤と同等に使えます」

「国民の命と健康を守る」といった言葉をお題目で終わらせないためにも、ここは欧米に倣(なら)うべきだろう。

 だが法案は審議すらされず、中島議員は「憤りを感じる」と語り、効果が確認されながら厚労省が動かない原因は「メルク社の圧力ではないか」と疑う。メルク社とは、イベルメクチンの製造および販売元、米国の大手製薬会社である。

「現在、メルク社は新薬開発に力を入れており、イベルメクチンのように特許が切れている薬は、効果が認められても投資するメリットがない。薬の承認システムは、平時は製薬会社主導でも、有事には既存薬に関しては、国の主導で使えるようにすべきです」(同)

 メルク社の日本法人MSDの広報の説明では、

「メリットがないから生産を増やさないのでなく、科学的に、有効性と安全性のエビデンスが不足し、確実なデータは存在しないと考えているのです」

 だが、同社が開発中の経口薬「モルヌピラビル」を米国政府が「12億ドルで購入」と報じられたばかりである。結果として、治験に協力している東京都医師会の、角田徹副会長によれば、

「もともと疥癬の薬なので、その対象分以上の数をメルク社が卸しておらず、使いたくて注文しても、品薄で手に入りません」

 長尾院長は、「不足したことはない」そうだが、「使っている医師が少ないからではないか」と加える。ともかく厚労省は、コロナへの使用と保険適用を認めるなら、流通量の確保にも努めるべきだ。そのうえで一刻も早く、緊急使用を認めてほしい。梅村議員が言う。

「イベルメクチンは歴史が古い薬で、使えることになればジェネリックのほうが売れると思う。すると先発メーカーは、治験への投資に見合う利益を得られません。ただ、これはどんな薬にも起きうること。緊急使用を認めた場合、国が製薬会社の利益もセットで保障することなども、必要ではないでしょうか」

 メルク社が動かないなら、ジェネリックを、日本でも開発し、海外から輸入する。そういう機動性が「安全、安心」の実現のために、いま求められるのではないか。

「週刊新潮」2021年7月1日号 掲載

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