自宅療養者になった場合にできること 血栓を防ぐ方法、家族との過ごし方は

自宅療養者になった場合にできること 血栓を防ぐ方法、家族との過ごし方は

ワクチン接種の様子

 感染力2倍のデルタ株の蔓延に災害級との声も上がる。だが、感染拡大して1年半、新型コロナ患者の受け入れ態勢がまるで拡充されないという事実こそが、災害ではないのか。ともかく政府は頼れない以上、わが身は自分で守るしかない。その術をお伝えしたい。

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 感染力が従来株の2倍近いデルタ株が猛威を振るい、新型コロナの1日あたりの新規感染者数は、東京都で5千人、全国では2万人の大台を超えた。その状況を専門家らは「災害級の危機」と呼び、医療はすでに逼迫していると訴える。

 実際、そうなのだろう、たとえば、東京都の重症者数は268人(8月16日現在)。重症者用の確保病床数は392だから、占有率は68%だ。とはいえ、どこか釈然としないものが残らなくはないか。

 試みに、次の夏季五輪開催地、パリとくらべてみたい。東京五輪の閉会式でパリからの中継映像が流されたが、群衆が密になってアピールする様子に、違和感を覚えた向きもあるだろう。パリの感染状況は、一時よりは改善しているが、東京より良いとも言えない。

 パリを含むイル・ド・フランス地域圏の人口は、東京都の1405万人に近い1221万人で、比較には好適だ。8月12日現在、10万人当たりの発生率は192人で、東京の198人より若干少ない。一方、重症者数は東京の1・5倍の369人だが、重症者用の病床使用率は32%にすぎない。東京都の3倍近い1100前後の病床が確保されているため、密になることに、さほど神経を尖らせる必要もないのである。

 政府分科会の尾身茂会長は、東京都の人出を5割削減するように訴えた。しかし、日本医師会等に、欧米と同程度のコロナ患者の受け入れ態勢を求めるのが先ではないのか。われわれが負わされているのは、ひとえに政府や専門家が、医療体制の整備をサボってきたツケだといえる。

 それでも病床がかぎられ、中等症でも自宅療養になる現実がある以上、身を守る術を心得ておくしかない。

 ところで、尾身会長の発言にはもう一つ、看過できない点がある。ワクチン接種が進んでいる現実に、一切触れないことだ。日本でも2回のワクチン接種を終えた人は、フランスの52%超には負けるが、37・2%に達し、65歳以上の高齢者にかぎれば83・9%にもなる(8月15日現在)。

 ところが、ワクチンを打っていようがいまいが、同様に行動を慎めというメッセージは、ワクチンに効果がないという誤解につながる。ワクチン接種を終えた高齢者がさらに自粛し、接種に消極的な若年層が、ますます羽を伸ばすとしたら、尾身会長の罪は重い。

 ワクチンの効果は、強調しなければなるまい。浜松医療センター感染症管理特別顧問の矢野邦夫医師は、

「感染予防、発症予防、重症化予防の三つの効果があり、ファイザー製もモデルナ製も、重症化予防についてはしっかりと効果を発揮しています。2回打って2週間たてば、重症化して死亡することはなかなかない、と思って大丈夫です」

 と訴える。東京歯科大学市川総合病院の寺嶋毅教授も、データを示して言う。

「ファイザーとモデルナのmRNAワクチンは、英国とスコットランドの研究では、デルタ株に対する感染予防が79%、発症予防が88%、入院予防が96%。カナダの研究では感染予防が87%、入院と死亡の予防が100%。イスラエルでは感染予防は64%と低めですが、入院や死亡予防は93%。米国の研究では、モデルナ製の感染予防が76%、入院予防が81%で、ファイザー製は少し低く、感染予防は42%ですが、入院予防は75%です」

 ワクチン接種後に感染したという例も少なくはないが、それでも、重症化するリスクは確実に低減している。2回の接種を終えた人は、さほど神経質になる必要はないのである。


■かかりつけ医のサポートを


 とはいえ、仮に自分が自宅療養を強いられたときのことを考えると、不安を覚える人が多いのではないか。ワクチン接種を終えていなければなおさらだろう。あるいは、家族が自宅療養者になったら――。

 だが、自ら備えることで、不安は最小限に抑えることができる。そのための策を記していきたい。

「普段からかかりつけ医を作っておくことが第一」

 と、東京都医師会の角田徹副会長は強調する。

「かかりつけ医とは、持病があって常に通っている医師と考えるかもしれませんが、風邪をひいたときだけかかる医師も、患者さんのカルテや情報はしっかり保存しているので、連絡してもらえれば、適切なアドバイスが受けられるはず。3年前に1度受診しただけであっても、当時の情報は残っているので、遠慮せずに連絡してください」

 しかも、かかりつけ医の重要度は増しているようで、角田副会長が続ける。

「医療機関で検査し、陽性と判明すると、医師は保健所に発生届を提出し、その後、保健所が患者に連絡します。しかし、通常は発生届が出された翌日には患者に連絡が行くのに、いまは連絡に5日くらいかかってしまうことも。このため地域によってはその間、発生届を出した医師が電話やメールで、1日1回体温を確認し、せきや息苦しさがないかどうか健康観察を行うなどしています」

 東京都医師会も、そうした体制作りを進めており、

「保健所から連絡を受けるまでの間、検査した医療機関が健康観察し、入院が必要と判断したら、都庁に設けたホットラインに医師が連絡して調整する仕組みを、都庁と検討しています。また、保健所は患者に連絡できたとしても、いまや10日間の自宅療養の間、毎日行うべき健康観察に手が回らないので、引き続き、地域のかかりつけ医が診ていくようにしています。かかりつけ医がない場合も、保健所から送られたURLにアクセスすると、診る余裕のある東京都の医師たちが自分の地域の患者さんを見つけ、医師からアクセスしてリモート診療する仕組みを作ろうとしています。すでに都内の多くの地区では、必要があれば医師会単位で往診する仕組みを作ってくれています」

 自分の住む地域で、こうした体制がどう整備されているか、確認しておいたほうがいいだろう。

 事前にチェックしたいことに、訪問看護の有無もある。北須磨訪問看護・リハビリセンター所長で訪問看護師の藤田愛さんが言う。

「私は第4波の際、51人のコロナ患者さんを受け持ち、計310回、お宅で訪問看護しました。現場でまず行うのは見立て。体調はどうか、呼吸はどうか、脱水を起こしていないか、といった点に加え、家族の助けがあるか、10日間療養するのになにが必要か、といったことを、一人ひとり地道に見極めます。その後、患者さんの症状に合わせ、酸素、ステロイド、抗生物質、点滴を組み合わせて処置していました。また一人暮らしの患者さんの場合、お買い物のお手伝い等、生活支援をすることも」

 まことに心強い存在なのだが、ただし――。

「訪問看護のシステムは、自治体ごとにまったく異なるので、コロナに感染する前に、自分の住む自治体の訪問看護システムを調べておくとよいでしょう。多くの自治体で、保健所やかかりつけ医の指示がなければ、訪問看護師は働けないようになっています」


■血栓を防ぐためにすること


 訪問看護の豊富な経験を持つ藤田さんは、

「元気なうちに、ポカリスエット等の飲料、食料品、市販の解熱鎮痛剤、体温計、パルスオキシメーター、血圧計を常備してください」

 とアドバイスするが、そうした一つひとつを細かく見ていきたい。

「自宅療養者がパルスオキシメーターで数値を測ることは非常に大切です。病院でもこれを見ながら診察に当たります」

 と、矢野医師が説く。

「熱があろうがせきが出ようが、酸素飽和度が96以上あれば安心です。逆に本人は平気そうでも、93以下になると心配で、50歳以上でワクチン未完了の場合、93以下は入院しないとまずいような数値です。もし自宅療養中に93になったら、少しおいてもう一度測ってください。96以上が1回でも出れば、大きなほうの数値を信用してもらって大丈夫ですが、複数回測っても数値が低ければ、保健所からもらった緊急の連絡先にすぐ電話してください」

 ただし、パルスオキシメーターで測る際に、気をつけるべきことがある。

「アルコールで手指を消毒した直後は、血管が収縮して数値が低く出やすいので、しばらくして、手が温まった状態で測るようにしてください。時間を決め、こまめに測ることも大切。数値が下がっても自覚症状がない場合も多いので、3時間に1度、定期的に測ることが大切です」(同)

 寺嶋教授が追加する。

「少し動いたあとで計測することも勧めます。じっとしていたり、ずっと寝たきりだったりした場合、本当は肺に問題があるのに、96以上の数値になることがあるのです。また万一、パルスオキシメーターがない場合は、階段を上るなどの日常動作のあと、いつもより息切れしないか、などを観察することで、異常に気づけると思います」

 また、「療養」だから安静にすべきだと思いがちだが、実は逆だ、と矢野医師。

「新型コロナに感染すると、血栓ができやすくなり、いわゆるエコノミー症候群になる危険性が増します。ですから、たとえ熱があっても酸素飽和度が安定しているかぎり、家のなかを歩き回ったり、階段を上り下りしたり、軽い筋トレをしたりと、積極的に足を動かし、肺機能をキープすることを心がけてください」

 そこに寺嶋教授は、

「脱水になると血液が固まりやすいので、しっかり水分を補給しましょう」

 と加えるが、矢野医師も強調する。

「水分をよくとって循環血液量を保つことが、エコノミー症候群を防ぐことにつながります。自宅療養者から連絡をもらった医療従事者が気にするのも、水分がとれているかどうかで、水が飲めない場合は、入院になる可能性が高いです」

 自宅療養者は、ほかにどんな健康観察が必要か。

「1日2回、朝晩に体温を測り、せきや息苦しさがないかどうか確認する。熱や頭痛などの症状がつらければ、普段飲んでいる市販の風邪薬、カロナールやロキソニン、イブA錠などを飲んでも問題ありません」

 と角田副会長。寺嶋教授も、同様の解熱剤やせき止め、整腸剤などを用意しておくことを勧めつつ、

「重症化する人は4、5日以上熱が続くことが多いですが、最初から解熱剤に頼りすぎると、熱がどのくらい続いているか、計測が難しくなりかねません」

 と注意を促す。また一人暮らしの場合は、

「毎日1、2回は、ビデオ通話などで家族に連絡しましょう。顔色、肩で息をしていないかなど、ビデオのほうが変化はわかりやすく、スマホは必携です」

 と寺嶋教授。ただ、一人暮らしであれば、経過観察以前に、備蓄が必要だ。

「感染前から1〜2週間分の飲料、食料を買い置きし、消費しながらまた買い足すことを勧めます。シリアルなど、普段から食べられるものがいいでしょう。療養中に足りなければ、友人や家族に買ってきてもらい、ドアノブにかけておいてもらう手もあります」(同)

 また、角田副会長は、

「宅配サービスを利用するのもいい。受け渡しをする際は、マスクをして手指を消毒し、短時間でスムーズに行ってください」


■最低1メートルあければ家族とも


 家族と同居している場合、陽性者と家族は、なにをどう気をつけるべきか。角田副会長が説明する。

「ご家族に感染者が出たら、その人と部屋を分けるのが第一。住宅事情でそれが無理なら、2メートル以上あけてカーテンなどで仕切ります。そして患者さんの部屋も、ご家族が生活している部屋も、1時間に1回ほど換気しましょう。患者さんもご家族も、家のなかでもマスクを着用し、頻繁に手洗いしてください。特に患者さんの部屋を出たあとなどは、手指を念入りに消毒してください」

 トイレについては、

「複数あれば一つを患者さん専用にします。共用の場合は換気扇などで換気を心がけ、患者さんの使用後は、アルコールや薄めた漂白剤を染み込ませたティッシュ等で、患者さんが触りやすい便座や流水レバー、ドアノブなどを消毒します。入浴は患者さんが最後になるようにします。また、掃除は過度にしなくてもいいですが、ドアノブやスイッチはアルコールで拭くといい。患者さんの洋服などは、ご家族のものと一緒に洗って構いませんが、唾液や鼻水にはウイルスが潜んでいるので、患者さんの部屋のゴミは、しっかり密閉して捨てるのがポイントです」

 とはいえ、家族が感染者とまったく接触してはいけないわけでもないという。

「患者さんが家族のいるリビングに来る際には、しっかりマスクをしてもらう必要があります。ただ、マスクをしたままなら、たがいが短時間接触しても、大きな問題はありません」

 矢野医師が加えて言う。

「マスクをしていても感染者はほかの家族と、常に最低1メートル、できれば1・5メートルの距離をあけて過ごしてください。食事の際は、逐一消毒する必要はないものの、時間はずらすほうがいい」

 食事に関しては、寺嶋教授がこう補う。

「たとえば、家族がドアノブの前に置き、立ち去ってから感染者が受け取るなど、なるべく接触を控えたほうが好ましいです」

 加えるなら、家族も朝晩に体温を測ったほうがいい。

 ところで、自宅療養者の最大の懸念材料は、治療薬がないことだ。ウイルスを抑える飲み薬を手元に置ければいいが、まだ望めない。話題のイベルメクチンはどうか。オノダクリニックのおの田徹院長は、

「予防、ウイルスの複製抑制、サイトカイン抑制の効果があり、私は100人程度に処方し、9割ほどの人は症状が回復しました」

 と語るが、留保もつける。

「確立された医療ではないので、インフォームドコンセントをとったうえで、既往症や体質など患者さんの全体像を把握し、一人ひとりオーダーメイドするような気持ちで処方し、その後、経過を見て用量を調整する場合もあります。ですから、イベルメクチンを飲んでいれば大丈夫、という安易な考えは持たないでほしい」

 角田副会長も、東京都医師会として早期の承認を後押ししていると語りながら、現在は供給量が少ないと強調する。かかりつけ医に処方の有無を確認する価値はあるだろうが、それに期待するより、屋内で動き、水分をとり、健康観察を欠かさないことが先だろう。

「週刊新潮」2021年8月26日号 掲載

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