米国「原爆警告ビラ」は本当にあったのか アメリカ人の“正当性”主張の根拠を徹底検証

米国「原爆警告ビラ」は本当にあったのか アメリカ人の“正当性”主張の根拠を徹底検証

原爆が落とされた広島

 アメリカ人の中には、日本は真珠湾をだまし討ちしたが、米軍は広島と長崎の原爆について事前警告していたと主張する人々がいる。日本でも予告ビラが撒かれたと信じる人もいるという。ビラは本当に撒かれたのか。撒かれたとしても、果たして警告だったのか――。

 ***

 広島や長崎への原爆投下が事前にビラで警告されていたと信じる人々がいる。これには、広島への投下のときは、事前通告がなかったが、長崎のときはあったというバリエーションも加わる。

 2016年8月6日の「中日新聞」の記事「『原爆予告』聞いた」は、広島の原爆被爆者のなかに、投下の数日前に広島に原爆が投下されるというビラが撒かれたと信じる人がいるとしている。

 ただし、こう信じる人が実際にそのようなビラを読んだのか、人から聞いた話なのかは記事からも判然としない。当時はこうした敵性ビラを読んだり、持ち帰ったりすれば、憲兵にとがめられたので、文面をしっかり読んだ人はいなかっただろう。だから、曖昧な伝聞になっているのだ。これは長崎でも同じだろう。

 一方、アメリカ側でも、原爆投下の際、広島と長崎には事前に警告されていたと考える人が少なくない。こちらの場合も、このような人々の大部分は、研究書や歴史的資料を読んでそのように考えているわけではない。

 近年、原爆は100万人の兵士の命を救うために投下された、だから正当だったとするアメリカの政府見解を支持するアメリカ人は少なくなっている。このことは、2015年のピュー・リサーチ・センターの世論調査の結果、つまり「正当だ」と考えるアメリカ人が56%まで落ちてきていることからもわかる。この数字は終戦の年では85%、1991年でも63%あった。自国のしたことをなにがなんでも正当化しようとする人々は減ってきているのだ。

 だが、「正当でない」と考えるアメリカ人のなかにも、確たる根拠もなく、事前警告していたと考える人々が一定数いる。『勝利へ導く兵器』(The Winning Weapon)という原爆と冷戦についての古典的研究書の著者であるカリフォルニア大学名誉教授グレッグ・ハーケンも、2015年にワシントンポスト紙に書いた記事「原爆に関する五つの神話」の4番目に「日本人は原爆が投下されるまえに警告を受けていた」をあげている。つまり、少なからぬアメリカ人が、事前に警告していたという神話を今も信じているのだ。

 恐らくこれは、当時の大統領ハリー・S・トルーマンが原爆投下後の8月6日に出した声明で「ポツダムで7月26日に最後通告が出されたのは日本人を完全なる破壊から救うためだった。彼らの指導者たちはすぐに最後通告を拒否した。もしわれわれの降伏条件を受け入れなければ、これまでこの世でみたこともない破滅の雨が空から降り注ぐことになるだろう」と言っているからだろう。

 ハリー・S・トルーマン大統領図書館のサイトも、そして、トルーマン支持派の歴史学者たちも、ポツダム宣言は最後通告であり、原爆投下の警告であり、それを無視したのだから、責任は日本側にあるという立場をとっている。

 その一方、真珠湾攻撃の生き残りで2017年にベストセラーとなった『みんな勇敢な男たちだった』(All the Gallant Men)を書いた戦艦アリゾナの元乗組員ドナルド・ストラットンは、もう一歩踏み込んで、日本軍は宣戦布告なしで真珠湾をだまし討ちにしたが、アメリカ軍は広島と長崎の原爆投下のとき、5万枚もの予告ビラをばら撒いたと主張している。つまり、ポツダム宣言のほかに、広島と長崎に原爆投下を警告したビラも事前に撒いていたというのだ。では、彼の主張、および前述の日本側の一部の被爆者の伝聞は、歴史的資料で裏付けられるだろうか。


■事前警告の証拠


 日本側のネットでは、戦史ファンの個人ページや戦災を振り返る自治体などのウェブサイトで、ビラの現物を写した写真が複数紹介されている。それにはこう書かれている。

「日本国民に告ぐ!!

“即刻都市より退避せよ”

このビラに書いてあることは最も大切なことでありますから良く注意して読んで下さい。

日本国民諸君は今や重大なる秋に直面してしまつたのである。

軍部首脳部の連中が三国共同宣言の十三ヶ条よりなる寛大なる条項を以て此(こ)の無益な戦争を止めるべく機会を与へられたのであるが軍部は是(これ)を無視した。

そのためにソ聯(れん)は日本に対して宣戦を布告したのである。

亦(また)米国は今や何人もなし得なかつた恐しい原子爆弾を発明し之(これ)を使用するに至つた。之(この)原子爆弾はたゞ一箇だけであの巨大なB−29二千機が一回に投下する爆弾に匹敵する。

この恐るべき事実は諸君が広島に唯一箇だけ投下された際、如何なる状態を惹起したかはそれを見れば判るはずである。

此の無益な戦争を長引かせてゐる軍事上の凡(すべ)てをこの恐るべき原子爆弾を以て破壊する。米国はこの原子爆弾が多く使用されないうち諸君が此の戦争を止めるよう天皇陛下に請願される事を望むものである。米国大統領は曩(さき)に諸君に対して述べた十三ヶ条よりなる寛大なる条項を速かに承諾し、より良い平和を愛好する新日本の建設をなすよう米国は慫慂(しょうよう)するものである。随(したが)つて日本国民諸君は直ちに武力抵抗を中止すべきである。

然(しか)らざれば米国は断乎(だんこ)この原子爆弾並に其他(そのほか)凡(あら)ゆる優秀なる武器を使用しこの戦争を迅速且(かつ)強制的に終結せしむるであらう。

“即刻都市より退避せよ”」(註1)

 ビラには日付は入っていないが、最近になって、このビラを英訳したものがハリー・S・トルーマン大統領図書館のデジタル・アーカイヴに掲載されるようになった。

 この図書館は、アメリカ国立公文書記録管理局(National Archives and Records Administration、通称NARA)に属する公文書管理施設で、かつ原爆投下にかかわった大統領の任期中の公文書が所蔵文書の中心なので、原爆に関してはその信頼性はきわめて高い。

 そして、一部のアメリカの準公式のサイトや歴史愛好者のサイトは、愛国心からか、この文書を、アメリカが原爆投下を事前に警告した証拠だと強弁している。


■内容を吟味すると


 しかし、このビラにはつぎのような一文がある。

「そのためにソ聯は日本に対して宣戦を布告したのである」。したがってこのビラが作られたのは、ソ連が日ソ中立条約を破る8月9日以前ではなく、いくつかの都市に撒いたのも、そのあとだと普通は思う。

 また、その先の文章にも「広島に唯一箇だけ投下された際」とあるから、ここでも8月6日以降ではないかと考えるのが普通だ。だが、冒頭でも述べたように、日本人でこのビラをしっかりと読んでいた人はいなかっただろうし、アメリカ人にしても「予告ビラをばら撒いた」という、思い込みありきで、このビラを精読しているとは思えないのだ。

 ソ連参戦については、ビラを原爆投下の事前警告だと思いたい人は、「アメリカは、同盟国ソ連が8月9日に対日参戦することを当然知らされていただろうから、8月6日作成のビラにそのことを書いても不思議はない」と言い張るだろう。

 拙著『原爆 私たちは何も知らなかった』(新潮新書)にも書いたように、実際には、アメリカは、8月9日に実際にそれが起こるまで、ソ連の対日参戦を知らなかった。

 トルーマンがポツダム会談中つけていた日記の7月17日の記載にしたがえば、スターリンは彼に8月15日あたりに参戦すると告げていた。だから、トルーマンは完成したばかりの原爆を8月はじめに使用することにこだわった。

 ソ連が参戦しないうちに原爆によって日本を降伏に追い込めば、ヤルタ極東密約、つまり対日参戦と引き換えに、南樺太、千島列島、満州の権益をソ連に与えるとした約束は無効にできるからだ。

 トルーマンが広島への原爆投下が成功したと知ったとき、彼は「してやったり」と思っただろう。日本はこれによってすぐにでも降伏するだろうから、ソ連の参戦はもう間に合わないと思ったはずだ。

 だが、スターリンは、「無理だし、危険だ」と渋るアレクサンドル・ワシレフスキー将軍を叱咤して8月9日に満州侵攻(8月の嵐作戦)を敢行させた。これは、トルーマンにとって予想外のことだった。

 このことから、アメリカ軍がソ連から事前に参戦の日付を知らされていて、8月9日以前にビラにそのことを書けたという可能性は消える。

 このビラは8月9日以後でなければ、作成できなかったし、日本の都市にばら撒くこともできなかったのだ。原爆投下の事前警告はあり得なかった。

 さらにダメを押すと、そもそもアメリカ側は、真珠湾の生き残りストラットンの思い込みとは裏腹に、日本に対して原爆投下の事前警告をしないことを決めていた。原爆と原子力の使用について大統領に助言する暫定委員会は、1945年5月31日の会合で、原爆を軍需工場で働く労働者の住宅がある都市に「無警告」で投下すると決めた。

 陸軍長官のヘンリー・スティムソンはこの決定を尊重して、自らが作成していたポツダム宣言(正式名称「日本の降伏条件を定めた公告」)に原爆投下を意味するととれる文言は入れないことにした。それを、ポツダム宣言発出の最終段階になって「さもなければ、迅速で徹底的な破壊がもたらされるだろう」というこの宣言の最後の一文を加えたのは、親日家で知られる国務次官のジョセフ・グルーだった。

 彼はこれによって気が付いてくれればと願ったのだが、日本側はこれが何を意味するのか理解できなかった。グルーですら、暫定委員会の決定がある以上、原爆の事前警告をより強く匂わす文言を入れることができなかったのだ。

 アメリカ軍は当然ながら暫定委員会の決定に基づく政権幹部の命令に従った。だから、歴史的事実として、原爆の投下を予告するビラは撒かれなかったし、他の方法でも事前に日本側にそれが通知されることはなかった。


■ビラを撒いた目的とは


 では、広島、および長崎への原爆投下の事前警告でないとすれば、前に見たビラの目的はなんだったのだろうか。その答えは、アメリカのスティーヴンス工科大学助教授でアメリカの核兵器開発の歴史に精通するアレックス・ウェーラースタインがウェブ記事「遅すぎた日」(“A Day Too Late”)で出してくれていた。長い話を短くするとこういうことだ。

 このビラは、広島への原爆投下の1日あとの8月7日にヘンリー・アーノルド将軍が作成を命じたものだ。目的は、広島市周辺以外に居住する日本人に早期降伏を呼びかけるためだった。つまり、原爆投下の事前警告でなく、早期降伏を促すプロパガンダだったのだ――。

 彼はこれを人口10万人以上の47都市に600万枚ばら撒くつもりだった。だが、文面を日本人捕虜にチェックさせるなどして手間取ったために、8月9日を過ぎてもこの作戦を実行できなかった。

 そうしているうちにソ連が対日参戦してしまった。だから、そのことがビラの文中で言及されることになった。こうすれば日本人に与える心理的ダメージがさらに大きくなるからだ。

 かくてビラは8月10日以降に、当初の計画をかなり縮小したうえで、いくつかの日本の都市にばら撒かれた。だから、ビラの現物が今も残っているのだ。

 真珠湾で日本軍は卑怯なだまし討ちをし、一方、アメリカ軍はそのようなことをしなかったとストラットンは主張したかったのだろうが、こと原爆投下に関しては、無数の無辜(むこ)の民の命が奪われることを知りながら、アメリカも同じことをしていた。そして、真珠湾攻撃のおよそ3千人の犠牲者に対して、広島と長崎のそれは桁が二つも違っていたのである。

 あるいはストラットンおよびトルーマン擁護の歴史学者たちは、8月6日のトルーマンの原爆投下についての声明が長崎への投下の予告になっていると主張するかもしれないが、長崎の名前を示さない限り、数万の市民が事前に避難することはできなかった。

 また、日本軍が理化学研究所の仁科芳雄を広島に派遣したのは8月8日で、投下されたものが原爆だと判明するのは8月10日だった。つまり、日本側が広島に投下されたのは原爆だということをはっきり認識し、その威力を確認したのは、長崎への投下のあとだった。やはり、はっきり「広島と同じものを長崎に投下するので避難せよ」と明確に警告しない限り長崎の惨劇は避けられなかった。

 こういったことを踏まえると、腑に落ちないのは、トルーマン大統領図書館のデジタル・アーカイヴが、去年までは、このビラの作成の日付を8月6日としていたことだ(現在は10日になっている)。これによって、広島の原爆投下の事前警告のビラであるかのような印象を与えてしまっていた。

 裏を返せば、これは、トルーマンの決定を擁護するアメリカ人たちのなかにも、国際法に違反した非人道的な原爆の無警告投下を気に病んでいる人々がいるということではないだろうか。

 アトミック・ヘリティジ財団もこの「予告ビラ」を掲載していたが、最近、前述のウェーラースタインのウェブ記事のリンクを貼ってこのビラの作成にまつわる経緯を明らかにしている(註2)。トルーマン大統領図書館もそうすべきだろう。

(註1)検索サイトで「原爆投下ビラ」と検索すると、同文のビラはたくさん見つかる。

(註2)https://www.atomicheritage.org/key-documents/warming-leaflets

有馬哲夫(ありまてつお)
早稲田大学教授。1953年生まれ。早稲田大学卒。東北大学大学院文学研究科博士課程単位取得。メリーランド大学、オックスフォード大学などで客員教授を歴任。著書に『原発・正力・CIA』『歴史問題の正解』など。

「週刊新潮」2021年8月26日号 掲載

関連記事(外部サイト)