【小室圭さん】新型コロナの待機期間明けに想定される5つの行動について

■コロナの待機期間が明ける12日にも


 秋篠宮家の長女・眞子さま(29)と結婚が発表された小室圭さん(30)は差し当たって新型コロナウイルスの待機期間中だ。それが明けた際に想定される行動は、入籍を除いてとりあえず5つ想定されているという。

「小室さんは神奈川県横浜市の実家マンションでコロナ待機期間を過ごしています。マンションの出入り口の数に鑑み、4人の警官がスクランブルで対応中。周辺で目につくのはYouTuberによる張り込みですが、待機期間終了まで小室さんが外に出ることはないと思われます」

 と、社会部デスク。待機期間が明けるのは10月12日。その後の小室さんの行動として最初に想定されるのが、眞子さまを秋篠宮邸に訪ねることだ。なお眞子さまの最後の公務は17日に想定されている。

「お二方は3年2ヶ月にわたって会うことがままならず、取るものもとりあえず、といったところではないでしょうか。現在、複雑性PTSDを発症されているという眞子さまのメンタルを癒す意味でも、コロナの待機期間が明ける12日にも赤坂御用地を訪問される用意があるようです。その際には、秋篠宮ご夫妻にも挨拶をするのではいかと言われています」(同)

■会見前に元婚約者と面談予定


 これには母親の佳代さんは同行しないと見られる。というのも、「心身共に不安定な状態にある」とされるからだ。「女性自身」が、元婚約者との金銭トラブルについて小室圭さんの代理人・上芝直史弁護士に質問した際、こんな回答があったという。大要は以下の通りだ。

《仕事中に大ケガを負ったことなども含めた過度のストレスから意欲や判断力の低下、対人不安などの症状が顕著となり、動悸等の身体症状も頻発。精神的に極めて不安定で、医師からは治療・療養を指示されている》

 その後、26日の結婚・会見が予定されているが、その前に2つ目の行動が想定されている。

「会見までの間に、佳代さんの元婚約者に会いにいくというミッションがあります。元婚約者が公表した手紙などを見ると、金銭トラブルの解決には前向きで、ただしその条件として、佳代さんに会いたいと小室さん側に伝えているようです」(先の社会部デスク)

 しかし、佳代さんは前述のような状況なので会うことも手紙を通じて意思を伝えることもままならないという。そこで、

「小室さんが佳代さんに代わって交渉をするということで話が進んでいるようです。元婚約者は小室さんの結婚に反対しているわけでも、過去に貸した400万円を返してほしいと願っているわけでもない。佳代さんに裏切られたという思いや薄情な対応を繰り返されたという悔しさがあり、それについての謝罪とこれまでの厚意に対する感謝の気持ちを表してほしいということです。小室さんが真摯な態度で臨めば解決に向かうのではないでしょうか」(同)

■1つ“お出かけ”としてありそうなのが


 元婚約者とのトラブルをクリアしたうえで26日の会見に臨み、そのことを報告することになりそうだ。この会見が3つ目の行動となる。あと2つはといえば――

「その他に注目されているのは散髪。例のポニテと言われた髪を切るのか切らないのか、切るとしたらどこなのか、出張カットを頼むのかなどは不明ですが。もう一つニューヨークに向かうまでどこに滞在するのかも取材する側は注目していますが、さすがにこればかりは現時点で確定した社はありません。さらにもう1つ“お出かけ”としてありそうなのが、免許証の更新ですね」(先の社会部デスク)

 小室さんの免許証は昨年11月の時点で失効しているという。

「止むを得ない事情があって日本を離れるなどしている間に免許証の効力が失われた場合、その止むを得ない事情から解放されて1ヶ月以内にしかるべき対応をすることで、新たに免許を取得できます」(同)

 神奈川県警のホームページによると、「有効期間を経過して6か月を超え3年以内で、かつ、やむを得ない事情が終わった日から1か月以内の方」に小室さんは相当しそうだ。

「この手続きは運転試験場に出向かないと行えず、小室さんの自宅をベースに考えると二俣川試験場が最も近いと思われます。混み合う午後を避けるなら午前で、8時半から9時の間に手続きを済ませ、適性試験や講習を受講する流れです」(同)


■免許証はもういらない?


 このデスクが続ける。

「もちろん小室さんがマイナンバーを持っているとかもう運転はしないなどといった理由で免許証はもういらないということであれば、この手続きは必要ないわけですが……。いったんはニューヨークにお二方で向かうものの、折に触れて帰国することは想定しているようなので、免許証は持っていたいというのが本心かと思われますが、今回の一時帰国期間中にその手続きを済ませられるか否かということですね」

 本来ならば、「国民に祝福される環境を作る」というのが最も必要な行動だが、そのための道筋は見えていない――。

デイリー新潮取材班

2021年10月8日 掲載

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