鉄道イベントに大異変 無料だったのに次々有料化…10万円でも即日完売のファン心理

鉄道イベントに大異変 無料だったのに次々有料化…10万円でも即日完売のファン心理

鉄道イベント10万でも即完売

鉄道イベントに大異変 無料だったのに次々有料化…10万円でも即日完売のファン心理

EF64形電気機関車37号機(撮影・野村哲真)

 10月31日に投開票された衆議院議員選挙は、改選前からの議席数を減らしたものの自民党が単独で絶対安定多数を確保した。引き続き、岸田文雄首相が舵取りを担う。

 早急に着手しなければならないのが、コロナ禍によって疲弊した経済だ。特に、地方経済の落ち込みは激しく、それらの起爆剤とするためにGoToキャンペーンを早期に再開させようと躍起になっている。

 コロナ以前、訪日外国人観光客が右肩上がりをつづけた。地方経済は、それでなんとか命脈を保ってきた。地方のローカル線は沿線人口が激減しているため、沿線外から足を運ぶ観光客に期待を寄せる。そのため、鉄道会社と連携した動きも出てきた。

 しかし、経営が苦しくなっているのは鉄道会社も同じだ。コロナ禍は旅行・出張といった地方への需要が消失しただけではなく、テレワークによって通勤・通学といった日々の需要も減少させた。ローカル線ほどの危機ではなくても、JR各社や大手私鉄も総じて減収となっている。

 そうした中、鉄道各社は背に腹はかえられないとばかりに新機軸を打ち出している。その新機軸とは、鉄道イベントの有料化だ。


■一人10万円のイベント


 JR東日本横浜支社が9月18日に開催した「発見!車両センターの仕事をのぞいてみよう!in 鎌倉車両センター」は参加料金が親子1組で1万3500円。9月25日に開催された「相模線新旧車両撮影会in国府津車両センター」は、1名8000円。それなりの参加料金を設定しているが、各イベントとも即時に完売した。

 さらに驚くのは、JR高崎支社が11月1日から4日までの4日間で開催した「EF64形電気機関車37号機の運転台操作体験&撮影会イベント」だ。同イベントの参加費は一人10万円。ちょっとした海外旅行よりも高額に設定されている。

「今回のイベントは、普段は入れない場所へご案内いたします。コロナ禍という事情もありますが、参加者にプレミアムな体験をしていただくために人数を絞りました」と説明するのはJR高崎支社総務部広報の担当者だ。

 鉄道に詳しくなければ、EF64形電気機関車37号機と言われてもなんのことだがわからない。広報担当者は「37号機はEF64形電気機関車(0番代)で唯一現役として活躍している、とても貴重な車両です」と言う。そんな貴重な電気機関車の運転台に座ったり、記念撮影する機会はそうそうない。

 とはいえ、そうした説明を受けても、10万円を払うほどの価値があるのだろうか? との疑問が湧く。

「同イベントは今年が初めての実施になりますが、実施の検討が始まったのは秋口からです。価格に関しては、ほかの有料イベントを参考に価格を決めました。実施期間は4日間で16名。それが即日に完売するなど、予想を上回る反響をいただいています。今後、同種のイベントを実施するかどうかは検討中です」(同)


■有料化へ舵を切る理由


 これまでJRや私鉄各社は車庫や車両センターといった、いわゆる車両基地を公開するイベントを年1回のペースで実施してきた。そうした車両基地の公開イベントは、親子連れや鉄道ファンが来場する。また、車両基地の公開イベントを楽しみにしている近隣住民たちも少なくない。

 駅とは異なり、鉄道の車両基地はそこに立地していても地域住民の利便性向上に寄与しない。それにもかかわらず、早朝や夜間には入れ替え作業などで騒がしくなる。いわゆる迷惑施設の一種だから、車両基地の公開イベントは鉄道事業者が地域住民に対して日頃の感謝を示すという意味も含んでいる。そうした理由もあって、車両基地の一般公開は入場無料で実施されるのが当たり前だった。

 よりプレミアムな体験ができるように内容は充実しているということだが、車両基地の無料公開イベントを有料化することは、これまでだったら考えられないトレンドでもある。

 小さな変化ではあるが、鉄道業界にとってイベントの有料化へ舵を切っている潮流は注目に値する。

 というのも、これまで多くの鉄道ブームが起きながらも鉄道業界はその波にうまく乗れず、売り上げの拡大に結びつけられなかった。

 例えば、2007年はJRグループ発足20年という節目にあたり、埼玉県さいたま市に鉄道博物館がオープンした年でもある。

 さらに、前年まで小学館のマンガ雑誌で連載されていた『鉄子の旅』が終了したものの、その反響からユーキャン新語・流行語大賞に“鉄子”がノミネートされた。2007年は、にわかに鉄道ブームが起きていた。

 そうした鉄道ブームを商機と捉え、旅行代理店が鉄道を主軸にした企画商品を開発。筆者にも大手旅行代理店からツアーやイベント企画を考えてほしいという依頼が舞い込んだほどだった。

 厳密に言えば、ツアーとイベントは異なる。ツアーの場合は臨時列車を運行し、参加者はそれに乗車。そして沿線の観光地を巡り、美味しい郷土料理を堪能する。実際に鉄道を運行し、飲食を伴うので参加費が無料になることはない。

 一方、イベントは車両基地などの関係者以外は立ち入ることができない鉄道関連施設を公開するもの。こちらは無料で実施されることが多い。有料化の兆しが出ているのは、車両基地の公開など、イベントと呼ばれる類の方だ。

 ツアーもイベントも、どちらも鉄道ファンにとっては貴重な体験になることは言うまでもない。しかし、鉄道ブームで旅行代理店と一緒に考案した商品は、蓋を開けてみれば鳴かず飛ばずに終わった。

 後に、旅行代理店の企画開発担当者たちと原因を分析したところ「鉄道ファンはお仕着せの企画ツアーには興味を示さない」「乗り鉄は、とにかく乗ることに喜びを見出すので青春18きっぷなどお得なきっぷを多用する傾向にある」という結論が導き出された。

 また、旅行代理店は私企業の宿命として利益をあげなければならない。そのため、ツアーの場合は、有名ホテルでの宿泊や地元の料理を食べるといった行程を組み込まなければならない。

 鉄道ファンは、それらを無駄な費用・時間と捉えてしまう。鉄道に金をかけることは厭わないが、鉄道以外で費消することは避けたい。そう考える鉄道ファンにとって、旅行代理店の企画商品が心を捉えるはずがなかった。

 鉄道ブーム以前にも、各地の鉄道事業者は独自に趣向を凝らしてイベント列車を運行してきた。イベント列車の運行は、沿線外からの利用者を呼び込もうとする意図がある。

 しかし、イベント列車の運行は費用対効果という面で旨味が少ない。なぜなら、1回の運行で乗車できる人数が限られているからだ。頻繁に運行して売り上げを増やすこともできるが、運転本数を増やせばイベント列車としての希少性が失われる。だから、無闇に運行本数を増やすこともできない。


■“迷惑ファン”の存在


 以前、イベント列車を取材した際、筆者に対して「臨時の列車を運行すると地元の自治体や住民から喜ばれるし、マスコミも大きく取り上げてくれるので話題になる。それは地域の活力にもなるからローカル私鉄にとってイベント列車を運行するメリットは大きい。しかし、デメリットもある。そのデメリットを上回るメリットを鉄道事業者だけではなく、地域全体で感じられるかどうかだと思う」と複雑な胸中を明かしてくれたローカル私鉄の役員もいた。

 これは、SLやトロッコ列車などの臨時列車の運行が、地元自治体や沿線住民の心の支えになっていることを表している。その一方で、鉄道ファンが大挙して押しかけることによる副作用を警戒する声でもある。

 鉄道ファンが大挙して押しかけることで、普段は地元住民しか使用しない駅が大混雑する。押しかけた鉄道ファンたちが列車に乗り、グッズを購入し、地元の商店で買い物をし、飲食店で食事をする――そんな地元経済に貢献するような話なら沿線住民も理解を示してくれるだろう。

 しかし、イベント列車による地元経済への恩恵は少ない。むしろ、鉄道ファンが押しかけたことで駅や線路などにゴミが散乱する、農地を踏み荒らされる、花や木を勝手に伐採されるといった負の部分が大きい。

 こうしたことが理由になり、イベント開催や臨時列車の運行に積極的になれない鉄道事業者や沿線自治体は少なくない。

 近年、SNSによって悪質な鉄道ファンの行状は可視化され、テレビ・雑誌などでも批判的に取り上げられるようになった。すべての鉄道ファンのマナーが悪いわけではなく、一部の鉄道ファンによる行動が取り上げられているだけだが、マナーのいい鉄道ファンと悪いファンを即時に判断することは難しい。そのため、鉄道ファンを十把一絡げにマナーが悪いと断罪する社会的な空気も生まれつつある。

 そうした社会的な非難が高まるにつけ、純粋に鉄道を楽しんでいるマナーのいいファンからは「マナーの悪いファンと一緒にされたくない」という声も出始めるようになった。意外に思われるかもしれないが、マナーのいい鉄道ファンはイベント有料化を好意的に捉える向きが強い。

 有料イベントは事前申し込み制だから、参加するには素性を明らかにしなければならない。素性が明らかになっていると、自制心が働き傍若無人なふるまいは鳴りを潜める。

 また、親子参加を必須条件にしている鉄道イベントも増えている。これも、親子で参加することにより、鉄道ファンが暴走することを未然に防ぐことを期待したものだ。

 10万円という高額なイベントを企画したJR東日本高崎支社の広報担当者は「高額なイベントを実施することで、悪質なファンを排除しようという意図はない」と否定する。しかし、図らずも高額な参加費が、暴走を抑制する一定の効果を発揮している。


■次世代への懸念も


 当初、鉄道イベントを有料化するという潮流は、コロナ禍という非常事態ゆえの人数制限や減収の補填策という奇策だった。しかし、鉄道事業者が想定していたものとは違った効果を発揮しているのだ。

 鉄道イベントの有料化は、15年前だったら考えられない話だった。それだけ時代が変わり、鉄道ファンを取り巻く環境や鉄道ファンそのものの意識にも変化が生じた、ということが言えるだろう。

 ただ、鉄道イベントの有料化には、気をつけなければならない点もある。鉄道が好きな中高生は大人のような資金力はなく、おこづかいをやりくりして友人などと鉄道に没頭している。中高生は有料イベントに参加できる資金的な余裕がない。

 鉄道イベントに参加できなくなった中高生が取り残されて、鉄道そのものへの興味を失う可能性は十分に考えられる。中高生が鉄道への興味を失えば、未来の鉄道業界を支える人材を失うことになる。それは鉄道の発展にも影響を及ぼすだろう。有料イベントが一般化することは、次世代育成という面で空白を生んでしまう可能性をはらむ。

 これは、単に鉄道趣味という問題ではない。鉄道分野における技術の向上や継承という意味からも重要な問題でもある。

小川裕夫/フリーランスライター

デイリー新潮取材班編集

2021年11月6日 掲載

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