オミクロン株の重症化率、死亡率は高くない? ワクチン、治療薬は効くのか…専門家が解説

オミクロン株の重症化率、死亡率は高くない? ワクチン、治療薬は効くのか…専門家が解説

アフリカで発生

 ポストコロナに向かっていたムードが、一瞬にして恐慌を来(きた)したかのようである。原因は新たな変異株「オミクロン型」。WHOが最高度の警戒レベルに分類し、同時株安をはじめ世界が震え上がったが、実態はまだ謎に包まれている。いま、その「謎」に答えよう。

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 このところ多くの国がウィズ・コロナの方向に舵を切り、規制を緩和していた。その結果、ドイツやオーストリア、イギリス、あるいは韓国など、感染が再拡大した国はあるが、大勢としては、世界はポストコロナを見据えて進み、世界景気は回復基調にあった。

 ところが、11月26日のニューヨーク株式市場では、ダウ平均の構成銘柄が軒並み下落し、前営業日にくらべ905ドル安と、今年最大の下げ幅を記録。さらには、アジアや欧州市場でも軒並み株価は下落し、世界同時株安となってしまった。

 景気回復が遅れる、という警戒感に包まれたせいだが、原因は言うまでもなく、新型コロナウイルスの新しい変異株にあった。

 11月11日に初めて見つかったこの変異株を、世界が一気に警戒したのは、25日に南アフリカの国立伝染病研究所などが、同国内で感染例が急増していると公表してからである。

 それに対するWHO(世界保健機関)の反応も速かった。浜松医療センターの感染症管理特別顧問、矢野邦夫医師が言う。

「WHOは南アの報告を受けた11月24日、この変異株を“監視下の変異株(VUM)”に指定しましたが、2日後の26日には、次の“注目すべき変異株(VOI)”という段階を飛ばし、いきなり最も警戒度が高い“懸念すべき変異株(VOC)”に指定、“オミクロン型”と名づけました。その速さには驚きました。これまでWHOがVOCに指定したのは、アルファ、ベータ、ガンマ、デルタの四つ。いずれも見つかったのは昨年で、感染力の高さに警戒すべき変異株の登場は1年ぶりなのですから、世界的に株価が下がる理由がよくわかります」


■たちまち世界中に


 オミクロン(ο)は、ギリシャ文字のアルファベットである。これまで最新の変異株はミュー(μ)だったので、次はニュー(ν)とクサイ(ξ)が充てられるはずだったが、これら2文字は飛ばされた。

 その理由についてWHOは、「ニュー」は英語の「new」と混同しやすく、「クサイ」は人名に該当するから使わなかった、と述べている。たしかに、「クサイ」は英語で「xi」と表記され、習近平国家主席の「習」と同じ綴りなので、中国に忖度(そんたく)したのだ、というのがもっぱらの観測である。

 いまのところ、このオミクロン株は、かなりの勢いで各国に広がっている。

 まずは南アの隣国のほか、香港やイスラエル、ベルギーなどで感染者が確認され、その後、たちまち欧州各国やカナダなどにも広がった。各国はアフリカ南部からの入国制限など、対策の強化を急いでいて、日本の岸田文雄総理も11月29日、「当面の間、すべての国から外国人の新規入国を原則停止する」と発表した。

 こうした情報に触れれば、だれでも不安になるものだが、こういうときほど冷静沈着が肝要。落ち着いて行動するには、敵のことを少しでも知ることである。

 その一助になるべく、現時点で可能なかぎり、その姿を明かしていきたい。


■Sタンパクに30カ所の変異


 Q.実際、懸念されるほど感染力は強いのか?

「WHOのホームページには、ほかの変異株とくらべ、過去に新型コロナに感染している人でも感染しやすい、という旨が書いてあります。いままでに感染したことがあるからといって、油断できないと思います」

 と、矢野医師が釘をさす。京都大学ウイルス・再生医科学研究所の宮沢孝幸准教授も言う。

「南アフリカの感染状況を見ると、デルタ株が収まったところに、感染者が急激に増え、オミクロン株があっという間に優勢になりました。従来の変異株は、これほど急激に優勢にはならず、少しずつほかの変異株に置き換わったので、オミクロン株は、感染拡大力が高い可能性があります」

 東京歯科大学市川総合病院の寺嶋毅教授が補う。

「たとえば、日本は今年2月ごろから、従来株がアルファ株に置き換わり、それが6月以降、デルタ株に置き換わりました。より感染力が強い変異株がそれまでの株を凌駕することが、繰り返されてきたのです。そしていま、オミクロン株が確認された地域で、すでにそれに置き換わっている可能性があるのですから、うまく制御できなかった場合、世界的にどんどんオミクロン株に置き換わる可能性はあると思う。置き換わるのは感染力が強い証で、その意味で懸念されます」


■毒性が強くなったと現時点では思えない


 Q.感染力が高くても、重症化リスクや死亡リスクが低ければいいが?

 寺嶋教授が続ける。

「発生して間もなく、重症化率が何%、死亡率が何%と数字を出すほど感染者がいないので、まだわからないのが現状です。重症化リスクは、症例の蓄積データなどを待つ必要があります。ただ、南アでは感染者は急増していても、それに伴って死者が増えているわけではないようです」

 東京大学名誉教授で食の安心・安全財団理事長の唐木英明氏も言う。

「南アの医師会長は、感染者が若いこともあるかもしれないが、一般に症状は軽いといえるのではないか、と発言しています」

 ウイルスは感染力が強くなると弱毒化する、ともいわれる。オミクロンにその可能性はないのか。愛知医科大学病院循環器内科の後藤礼司医師が指摘する。

「現状、南アで死に至るような重症化リスクは、2%程度に抑えられている。南アのワクチン2回接種率は24%程度。その国でいまのところ死亡率が大きく上昇していない以上、オミクロンは毒性が強くなったとは、現時点では思えません」


■30カ所の変異


 Q.なぜ感染しやすいのか? どんな特徴をもった変異株なのか?

「(ウイルスの表面に並ぶ突起を作る)Sタンパクに、30カ所の変異が確認されていて、そのなかで、より広がりやすい能力を獲得したのかもしれません。30カ所のうちいくつかが、ワクチンの効果や、抗体カクテル療法をはじめとした抗体薬などの効果に、なんらかの影響を及ぼしているとしたら、脅威になりえます」

 そう説明する寺嶋教授は、30という数について、

「デルタ株のときは、Sタンパクに関する主だった変異は4カ所でしたから、多いと思います」

 と続ける。だが、変異が多いというだけで恐れすぎないほうがいいかもしれない。埼玉医科大学の松井政則准教授が言う。

「30カ所という変異は、いままでよりは多いとはいえ、それ自体が重大な問題というわけではないと思います。従来の株よりは、ワクチンが効きにくくなることがあるかもしれませんが、そもそもSタンパクは、1200ほどのアミノ酸でできています。それが半分変わってしまえば、ワクチンがまったく効かなくなるかもしれませんが、そんなに変化したら感染できなくなって、ウイルス自体が死滅してしまう。30カ所の変異であれば、ウイルスが根本的に変わってしまうことは考えづらいです」


■完全に止めるのは無理


 Q.では、いったいどうして、このような変異株が発生したのか?

 寺嶋教授は、

「一般的に、感染対策が不十分で、感染者数が多い国であればあるほど、変異が生まれやすい」

 と解説し、続ける。

「人のなかでウイルスがミスコピーを起こし、それがその人の体内で増え、まただれかに感染し、それぞれの体内で変異が繰り返されていきますが、感染者が多いほど、そうして広がる機会も多いと思います」

 南アは、2回のワクチン接種を終えた人の割合が低いのは先述の通りだが、ほかにも変異が起こりやすい要因があったようだ。

「南アはHIVの感染者が多く、免疫不全の人が多かったことも関係しているかもしれません。ある人の体内でAという変異が生まれ、それがその人のなかで増えても、普通は発症してから10日程度で、体内に免疫ができて、感染性が失われていきます。ところが、免疫不全の人は、ウイルスが体内で生き永らえ、AのあとA+B、A+B+Cと、変異が蓄積していく可能性が高まるのです」

 松井准教授も「仮説だ」と断ったうえで、言う。

「たしかに、今回の変異株はHIV感染者のなかに出てきたのではないか、という話はあります。ウイルスの変異は、人が生き延びようとするなかで起きる。体内にできた免疫がウイルスをやっつけようとし、ウイルスは免疫を逃れるように変異していきます。しかしHIVに感染すると、免疫が効かなくなる。体内で自由自在に変異が起こり、オミクロン株が生まれたのではないか、という話です」


■空気感染のリスクは高まる?


 Q.感染しやすいということは、空気感染の危険性も高まったのか?

 寺嶋教授はこう見る。

「南ア発オランダ行きの飛行機では、2便の乗客600人中61人が陽性で、うち13人がオミクロンと確認されました。香港で感染が確認された2人も、廊下を隔てた向かいの部屋にいたというので、空気感染の危険性が高まっている可能性は、あるかもしれません」

 だが、松井准教授は、

「その例だけで、空気感染のリスクが高いとはいえないと思います」

 と言う。その理由だが、

「変異はしても、ウイルスはそこまで極端に変化するものではないので、空気感染しにくかったウイルスが、突然するようになるとは考えづらいです」

 エアロゾル感染の危険性が以前より増した可能性くらいは、想定しておいてもいいかもしれない。

 Q.日本も市中で感染が広がるのか?

 すでにナミビアから成田に着いた男性の、オミクロン株感染は確認されているが、市中で発見された例はない。松井准教授は、

「間違いなく、日本にも入ってきます。デルタ株同様、流入を完全に止めるのは無理で、第6波につながる可能性も高いでしょう」

 と見て、こう続ける。

「でも、流入を遅らせることができれば、その間に感染力や重症化の有無、ワクチンや薬の効き方などの情報が入るし、時間を稼いでいるうちに、医療体制を整えることもできる。ある程度の情報は2〜3週間で入るというので、入国制限は正解だと思います」

 一方、素早い対応のリスクを指摘するのは、唐木氏である。

「オミクロンについては、WHOがVOCに指定しただけで、事実上、まだなにもわかっていないのに、各国とも予防的に非常に厳格な対策をとっている。インフォデミック、つまりインフォメーションのパンデミックが起き、人々が恐怖感を抱いているからです。こういうとき、政治家は厳しい対策をとったほうが支持されますが、結果、世界的に株価が下がり、それだけでも大変な損失です。過剰な措置をとると、今後発生国が届け出なくなるリスクもあります。1週間待てば、もう少し科学的根拠もそろうでしょうから、それまでは従来の水際対策でよかったと思います」

 これは、われわれが冷静さを失ってはいけない、という警告である。


■未知のウイルスとは違う


 Q.既存のワクチンは効くのだろうか?

 抗体がくっつくSタンパク質が変異しているということは、せっかくできた免疫の効果が失われ、接種したワクチンも効かない可能性があるのだろうか。松井准教授が解説する。

「やはりVOCに指定されたベータ株やデルタ株などは、変異のせいでワクチンの効き目が下がっても、なお十分な効果を発揮すると科学的に検証されて、実際にそうでした。それを考えると、オミクロンに対しても、まったく効かなくなることはないと思います。ワクチンを打つとできるのは、“Sタンパク質に対する中和抗体”ですが、ひと口に中和抗体といっても、多くの種類ができるので、その一部が変異のせいで効かなくなっても、すべてが効かなくはならないでしょう」

 だから、これまで通り、

「未接種の方は打ったほうがよく、間もなく始まる3回目も打つべきです。それに、ファイザーもモデルナも、オミクロン株を使った新しいワクチンをすぐに作れるといいます」

 補えば、ファイザーは100日以内、モデルナは来年初めにも、大量供給できるという。

「その意味でも、2年前に突然、未知のウイルスが出てきたときとは状況が違い、世界中がいろいろな情報を持っています。過剰に恐れる必要はありません」


■治療薬の効果は


 Q.では治療薬は効くだろうか?

 寺嶋教授が「はっきりしたことはまだ言えない」という前提で、説明する。

「Sタンパクにくっついて、ウイルスの細胞侵入を防ぐ抗体薬、抗体カクテル療法やソトロビマブは、Sタンパクに変異があると、効果が弱くなる可能性があると思います。一方、いまも使われているレムデシビルや、もうすぐ使えるようになるメルクの経口薬モルヌピラビルや、ファイザーが開発中のパクスロビド、塩野義製薬が開発している内服薬は、ウイルスが細胞内に入ってから増殖するのを防ぐので、変異の影響を、比較的受けにくいと考えられます。ですから、早く使えることが望まれます」

 Q.ワクチンと治療薬以外に、自衛策はあるか?

 松井准教授が言う。

「個人の基本的な感染対策です。日本人はこれだけ感染者が減っても、しっかりマスクをしていますし、まじめな人が多いから大丈夫だと思いますが、改めてマスク、密の回避、換気、手洗い、アルコール消毒など、基本的な感染対策を、いままで通りにきっちり続けることです。そしてワクチンは、打ちたくない人も打ったほうがいい。3回目のブースター接種も、順番がきたら打つ。こうして第6波を遅らせ、同時に小さくすることが大事です」

 身構えずに、当たり前のことを愚直に行えばいい、ということである。

 Q.これまで同様、4カ月周期で波が来るのか?

「これまでもアルファ株、デルタ株と変異してきましたが、その周期は変わっていません。新型コロナであるかぎり、4カ月周期は保たれると思います」

 と言うのは唐木氏。もっとも周期は同じでも、オミクロン株が大きな第6波につながれば、収束の時期も後ろ倒しになる、というのが大方の見解である。

 だが、松井准教授は、次のようにも言う。

「第5波が突然消えたのは、ワクチン接種やマスク着用だけではなく、ウイルス自体の問題もあったと思います。今後もある程度波を迎えながら、だんだん風邪のようなものになっていくのではないかと思います」

 油断は禁物。警戒は必要である。だが、大きな流れで見れば、収束に向かう過程で起きるのがウイルスの変異。いままた正しく恐れることの大切さを、忘れてはなるまい。

「週刊新潮」2021年12月9日号 掲載

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