「ゴルゴ13」が予言していた「原発事故」「神戸製鋼品質不正」 日本企業の危機管理の失敗例

「ゴルゴ13」が予言していた「原発事故」「神戸製鋼品質不正」 日本企業の危機管理の失敗例

標的だけでなく未来をも射抜く

 狙った獲物は決して撃ち外さない稀代のスナイパー・デューク東郷。そして未来予測を外さない「ゴルゴ13」――。企業不祥事などの不測の事態を描く同作は“予言の書”の一面を持つ。その予言をもとに、日本の企業が陥りやすい危機管理の誤謬を読み解く。

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 企業にとっての危機はどこから襲ってくるのか。外敵によってもたらされる。そう思いがちだが、実は内部の問題が引き起こすケースの方が多い。しかし、「忖度好き」でクサイものにフタをしがちな日本人は、それになかなか気づけない――。

「最も発行巻数が多い単一漫画シリーズ」としてギネス世界記録にも認定されている劇画コミック「ゴルゴ13」の作者、さいとう・たかを氏が亡くなったのは、9月24日のことだった。

 訃報から2カ月を経た今も、氏の偉大な功績は多くの人々に語り継がれているが、あらためて再評価されているのが、「ゴルゴ13」の圧倒的なリアリティである。劇中で描かれる国際情勢、先端技術、さまざまな産業の最新動向などが、官僚や第一線で活躍するビジネスマンらさえ舌を巻くほど正確に描写されており、「マンガ」という次元を超えた情報量なのだ。

 ただ、実はこの作品が凄いのはそれだけではない。劇中には架空の企業が引き起こした事故、不正、不祥事なども多く登場するのだが、時を経て「的中」しているものもある。つまり、未来を予見する「不祥事予言の書」という側面もあるのだ。


■原発事故をディテールまで的中


 とりわけ有名なのが、1984年に発表された「2万5千年の荒野」というエピソードだ。企業側の杜撰な安全管理が原因で原子力発電所にトラブルが発生。周辺を「死の街」にしてしまう水素爆発の危機が迫る中で、原子炉を冷却させるために、主人公のスナイパー・デューク東郷が敷地外からパイプを撃ち抜く――。このあらすじを聞けば、誰もが2011年の福島第一原発事故を連想することだろう。ちなみに、チェルノブイリ原発事故が起きたのは作品発表の2年後である。

 また、1995年に発表された「病原体・レベル4」も近年、話題となった。デューク東郷が乗り合わせていた豪華クルーズ船の中で、密輸されていたサルから感染力の強いウイルスがまん延。市中感染を防ぐため乗客たちは上陸を許されず、船内で隔離されるという物語だ。密室となったクルーズ船内で未知のウイルスの脅威に晒される、という状況が、2020年、新型コロナウイルス感染拡大時のダイヤモンド・プリンセス号と酷似している。

 もちろん、原発事故やパンデミックを題材にした過去の小説が「予言」などと話題になるようなケースは他にもあるが、それらのフィクションと「ゴルゴ13」が一線を画しているのは、事故や不正の原因、パニックの状況などのディテールが高い精度で的中している点だ。実際、「ゴルゴ13」の中には、発覚時に世界中で「信じられない」と驚かれたある企業の不正が、かなり細かいところまで「予言」されているものもある。それは、2013年2月の「腐食鉄鋼」だ。


■神戸製鋼の品質不正問題も的中


 高度な特殊鋼技術を持つ鉄鋼会社が、中国企業から過去のスキャンダルをちらつかせられて、合弁会社をつくるように脅されるというストーリーなのだが、注目すべきはそのスキャンダル。なんとそれは、この鉄鋼会社が1965年以降、「規格外」の鉄鋼を基準を満たしているかのように偽って、火力発電所や原発にも納入していた、という「データ改竄」なのだ。

 これを聞いて、2017年10月に発覚した神戸製鋼の品質不正問題を連想しない方はいないのではないか。アルミ・銅製品を出荷する際、取引先が求める仕様に達していない製品を、現場で数値を改竄して納入していたこの不正行為は、発覚するまでこれを疑わせるような前兆はなかった。それを4年以上も前から予見していたというのは驚愕するほかないが、さらに衝撃を受けるのが、不正開始時期や納入先まで重なっている点だ。

 神戸製鋼の内部調査によれば、このデータ改竄は、「遅くとも1970年代以降」(「当社グループにおける不適切行為に関する報告書」 神戸製鋼、2018年3月6日)から続けられ、改竄製品は、福島第二原発やウラン工場、九州電力の火力発電所の配管にも用いられていた。劇中のデータ改竄とまったく同じなのだ。


■カギは「外部の専門家集団」


 さて、そこで気になるのは、なぜ「ゴルゴ13」の「不祥事予言」はここまで高い精度で的中するのかということだろうが、その秘密は「外部の専門家集団」にあるといわれている。実は「ゴルゴ13」のストーリーの骨格をつくっているのは、さいとう氏ではない。また、作品を分業制で担う「さいとう・プロダクション」のスタッフたちでもない。現役のキャリア官僚、科学者、銀行マン、広告マンなどさまざまな外部協力者が提供した情報をベースに、外部の脚本家が仕上げている。「ゴルゴ13」の元担当編集者である西村直純氏はNHKの番組でこう述べている。

〈先生は、さいとう・プロダクションの中の誰かが脚本を担当すると、どうしても自分(さいとうさん)の顔色をうかがうようになる。つまり描きやすいものとか、先生が好きなテーマにどうしても偏りがちになるんじゃないかと。その方が採用されやすいから、当然そうなる。だから、自分は関与せず、編集部の方で脚本家と脚本を仕上げるほうがいいという判断をされたと聞いています〉(NHK NEWS WEB サイカルジャーナル10月12日)

 この「英断」こそが、「不祥事予言」の驚異の的中率の秘密だと筆者は考えている。外部の協力者や脚本家は、組織内の人間関係やムードに流されることなく、「明日起きてもおかしくない物語」をつくることのみに集中できる。そうして研ぎ澄まされたシナリオが非常に高いリアリティを持つことを可能とし、それが時に精度の高い「未来予測」になっているのではないか。


■研修の場で…


 なぜそう感じるのかというと、ライター業と同時に企業などの危機管理を仕事としている筆者も、これと似た経験があるからだ。「メディアトレーニング」で用いた架空のシナリオが、現実のリスクになってしまったことが何度かあるのだ。

 メディアトレーニングとは簡単に言えば、「記者会見の事前練習」である。社長をはじめ経営幹部が会見で、適切な説明や、誠意のある受け答えができるようになることを目的として、架空の危機シナリオに基づいた模擬の会見を設定。本番さながらに登壇して説明し、実際に記者役から質問を受けていく、という危機管理研修のひとつだ。

 ここで重要なのが、「リアリティのあるシナリオ」である。現実に起こりそうな事故、不正、不祥事などの設定をつくらなければ、登壇する側もいまいち身が入らない。そこでトレーナーは、その企業や業界を徹底的に調べ、時に記者や研究者という「外部の専門家」の意見も参考に、「いつ発生してもおかしくない危機」のシナリオを作成する。つまり、やることは「ゴルゴ13」の脚本制作とそれほど変わらないのだ。

 これまで300件以上のメディアトレーニングでトレーナーを務めてきた筆者もそのような作業を多く経験してきた。時には企業の担当者から「あまりに生々しくて社長が嫌がると思うので、もうちょっとソフトなシナリオに変えてくれませんか」とNGを出されるほど、「リアリティ」にこだわり続けてきた。そしてある時、それらのシナリオを振り返ると、「未来予測」になっていたものが少なくないことに気づいたのだ。


■図らずも新型コロナの流行を予想


 例えば今から10年以上前にトレーニングしたある大手サービス業がわかりやすいだろう。シナリオを作成するため、社外取材や社内の聞き取りなどをもとに会社の潜在的なリスクを洗い出したところ、社長が主導で進めている新規事業に巨額損失が出る恐れがあることがわかった。また、海外事業に過度に依存していることも気にかかった。

 そこで、新規事業が大赤字となったところに、追い討ちをかけるように、世界的なパンデミックが発生、海外渡航も制限され、海外事業も大打撃を受けてしまう――というシナリオをつくった。

 当時、他社で新型インフルエンザの対応を手伝っていた関係で、感染症の専門家からこの方面のリスクをよく耳にしていた自分としては「危機意識を刺激するシナリオ」ができたと思ったが、企業側のウケは思いのほか悪かった。トレーニングを受けた社長からも「ちょっと現実的ではないね」というクレームを頂いた。が、後にこの会社は筆者のシナリオ通りになってしまう。問題の事業は恐れていた通り巨額損失を出し、海外事業も今回の新型コロナの世界的流行で壊滅的な被害を受け、現在、「経営危機」が囁かれるほどになってしまった。

 また、ある大手IT企業のメディアトレーニングも印象的だった。

 社内のリスクを洗い出したところ、ある役員の放言や暴言を心配する声が多く聞かれた。どうやらこの御仁は自分のことを毒舌で笑いを取るキャラだと勘違いしている節があり、日頃から社内で部下に厳しい言葉を浴びせていた。本人はイジっているつもりだが、セクハラやパワハラではないかという心配の声も上がっていた。


■開き直ったブラック企業


 そこでこの役員をモデルにして、経営幹部がイベントで人種差別的な失言をしたことで社会から批判を浴び、事業にも影響を及ぼすというトレーニング用のシナリオを作成した。しかし、それをもとにしたメディアトレーニングが活かされることはなく、数年後、この役員はネットのイベントで本当に失言をして炎上、会社を去った。

 このような話を聞くと、読者諸兄はきっと不思議に思うだろう。せっかく起きそうなシナリオをメディアトレーニングで経験しているのに、なぜそれを回避できない企業があるのか、と。

 ここにこそ、日本企業の危機管理の構造的な弱点がある。実はメディアトレーニングに限らず、企業内ではさまざまな方法で、「このまま放置していたらいつか大問題になる」というリスクを予測していることが多い。しかし、わかっちゃいるけど避けられない。「社内論理」を優先するあまりリスクから目を背けてしまう企業も少なくないのだ。

 先とは別のサービス企業の経営者を例に説明しよう。トレーニングのシナリオを作成するため、SNSやネットを調べてみると、この店で働くアルバイトの方たちが、社員の高圧的な指導にかなり不満を抱いていることがわかった。そこで、元バイトが同社をブラック企業だと告発してくるというシナリオをつくって模擬の会見をしてみたが、経営者は徹底抗戦の姿勢を貫いた。社員がアルバイトを厳しく叱責するのは指導の一環であり、自社に非はないと主張したのだ。このような考え方では近いうちにトラブルが表面化する恐れがあると指摘したら案の定、トレーニング後すぐに、この企業はブラック企業だと指摘され世間の批判にさらされた。経営者はともかく、幹部社員の多くはある程度そうなることは予想していたはずだ。しかし、誰も経営者に「それは違うんじゃないですか」と苦言を呈することができなかった。「トップへの忖度」は、危機管理で最も避けなくてはいけないことなのだ。


■社長に忖度してシナリオが没に


 これは、あるエンターテイメント企業にも当てはまる。創業社長が主導して、「日本初」の画期的な技術を持つバイオベンチャーと提携し、食の安全に関する事業に新規参入した。初めてのチャレンジなので、批判されることのないようにメディアトレーニングをしてほしいという依頼だった。

 そこで調べると、このバイオベンチャーは過去、この技術を他社に提供して、同じように「日本初」をうたっていたが結局、実用化にいたらず頓挫していたことがわかった。この過去がバレたら、このエンターテイメント企業が掲げる「食の安全」にも疑いの目が向けられてしまう。そこで筆者はこのリスクを知らせようと、バイオベンチャーの過去をそのままシナリオに盛り込んだ。が、担当者によってボツにされてしまった。

 実は社内でもこのバイオベンチャーがリスキーだという認識はあったが、そのようなことを口にしたら社長が大激怒してしまう。そこで、幹部はみなイエスマンとなって盲従しているというのだ。結局、トレーニングは当たり障りのないシナリオで実施されたが、数年後にバイオベンチャーとの提携は解消された。

 すっかりケチがついた「食の安全」事業はその後も迷走を続けて解散。悪いことは続くもので、エンターテイメント企業が運営する施設で、食中毒が発生してしまった。創業者の鶴の一声で始まった「食の安全」事業はここで完全に終焉を迎えたのだ。


■危機管理を担うべき部署


 このようなケースは、危機管理の現場では決して珍しくない。むしろ、極めてオーソドックスな話だ。社内で多くの人が「危機」を予見していたにもかかわらず、「上」の逆鱗に触れるのを恐れて沈黙してしまう。「回避できた危機」が、組織人の保身や忖度のせいで、現実のものとなってしまうパターンが、不祥事企業には圧倒的に多い。

 そこで、筆者が企業に提言しているのは、危機管理は「経営者にモノ申せる立場」が窓口となることだ。社長の懐刀、長年支えた秘書、あるいは盟友的存在の役員でもいい。立場は会社によって異なるが、とにかく社長にしっかりとリスクを伝えて、耳の痛い提言もできるような関係性のある人間だ。

 これまで本稿で見てきたように、人間関係など組織内の事情に左右されない「外部の専門家」による危機の予見は高い精度で的中する。しかし、そのシナリオを企業側に伝えても、その相手に組織内での発言力がないと途中で握り潰されてしまう。保身や忖度によって、経営者まで情報が上がらないのだ。

 例えば「面倒事は総務か広報が受け持つ」ケースが多いが、両部署は直接、収益を生む部門でないため、企業によっては軽んじられている場合もある。実際、ある企業の広報部が危機の予兆を察知したものの、営業出身の役員からの圧力でトップへの報告を見送ったケースがあった。このような事態を避けるには、直属の社長室などやはりトップに近い人・部署が危機管理を担当すべきだ。

 その上で、必ず「ゴルゴ13」の脚本のように、「外部の専門家」を活用する。内部の人間だけではどうしても自社の論理、都合のいいストーリーに固執してしまう。そうなると世間から顰蹙を買ってロクな結末にならない。

 企業の最大のリスクは、実は組織内部にいる人たちが自分ではなかなか気づかない「ムラ社会根性」なのだ。

窪田順生(くぼたまさき)
ノンフィクション・ライター/報道対策アドバイザー。1974年生まれ。雑誌や新聞の記者を経てフリーランスに。事件をはじめ現代世相を幅広く取材。広報戦略をテーマにした『スピンドクター“モミ消しのプロ”が駆使する「情報操作」の技術』等の著書がある。ライター業の傍ら、広報コンサルティングやメディアトレーニングも行っている。

「週刊新潮」2021年12月2日号 掲載

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