オミクロン株「弱毒化」説を検証 終息への“救世主”となる可能性も

オミクロン株が世界四十数カ国に拡散し各国が警戒 『弱毒化』説や感染力を検証

記事まとめ

  • オミクロン株を各国が警戒しており、日本でもフィギュアGPファイナルが中止された
  • オミクロン株は感染力が強いようで、南アフリカでは再感染リスクも従来の3倍だという
  • しかし、重症者や死者は出ておらず、弱毒化している可能性も高いらしい

オミクロン株「弱毒化」説を検証 終息への“救世主”となる可能性も

オミクロン株「弱毒化」説を検証 終息への“救世主”となる可能性も

尾身茂会長

 デルタ株が蔓延した第5波、最も痛ましかったのは、自宅療養者の急死が相次いだことだ。オミクロン株が蔓延した場合、はたして入院できるのか。ただし、この変異株、12月13日時点で重症者も死者も報告されておらず、終息への救世主になるとの見方も出ている。

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 年末に向けて華やぎを増す師走。新型コロナウイルスの感染者数が増える兆しは、こと日本ではいまのところ見えず、気の置けない仲間との会食など、当たり前の日常を久しぶりに味わっている方も多いと思う。

 一方、ネガティブな予定変更に奔走している人たちも少なからずいる。たとえば、今月9〜12日に大阪で開催予定だったフィギュアスケートのグランプリファイナルは中止され、年末の風物詩であるベートーヴェン「第九」の演奏会は、外国人指揮者らが来日不能になり、各地で変更を余儀なくされている。


■コロナ禍の終息は後ろ倒しになるのか


 言うまでもなく、南アフリカで感染が広がる新しい変異ウイルス、オミクロン株の流入を防ぐために、全世界からの外国人の新規入国が、11月末日から原則として停止されたからである。徐々に緩められていた入国規制はふりだしに戻り、帰国した日本人の待機期間も、最短3日にまで短縮されていたのが、一挙に元の14日間に戻された。

 日本の水際対策はイスラエルと並んで、世界で最も厳しいものとなったが、欧米諸国も、アフリカ南部に対象国を絞りながらも、渡航を制限している。

 日本を含む各国が、オミクロン株への警戒を強めたのは、WHO(世界保健機関)が11月26日に、この変異株を「懸念すべき変異株」(VOC)に指定してからだ。新たなVOCの登場は今年初めてで、しかも、感染力はデルタ株よりもさらに高い可能性があるというから、各国が警戒するのも、もっともな話である。

 事実、オミクロン株はすでに、世界四十数カ国に広がっている。また、震源地の南アでは、12月3日の新型コロナの新規感染者が1万6055人と、2週間前の20倍以上に激増。その7割以上がオミクロン株と考えられるという。

 こうした展開を受け、われわれが最も気にし、心配するのは、端的に、以下のことではないだろうか。オミクロン株は日本でも蔓延する可能性があるか。デルタ株などと同様に重症化リスクはあるか。もし重症化した場合は入院できるのか。すなわち、自宅で待機中に重症化し、命を落とすという不幸は繰り返さずにすむのか。そして、新たな変異株の登場によって、コロナ禍の終息は、さらに後ろ倒しになるのか――。


■ワクチンの有効率次第


 ところで、オミクロン株が登場しなくても、近く第6波は発生すると見られていた。ただし、日本のワクチン2回接種率は、すでに77%に達しており、波の高さは第5波よりかなり低い、というのが大方の見方であった。たとえばAIを使い、第5波が8月下旬にしぼむと予測していた名古屋工業大学の平田晃正教授(医用工学)のチームは、第6波のピークは東京では来年1月14日で、新規感染者数は370人程度、大阪では140人程度としていた。

 この予測も、オミクロン株の登場で上方修正を余儀なくされるのだろうか。平田教授に尋ねると、

「前回予測したデータは、オミクロン株など変異株の出現を、考慮したものではありません。ワクチンがどの程度有効であるかという点が、シミュレーションの結果を最も左右するのですが、その値をファイザー社が発表していないため、まだなんとも言えません」

 と言い、こう続ける。

「現在、オミクロン株は、デルタ株の2倍ほどのスピードで感染者が増えているようですが、ただし、それはワクチンの2回接種率が25%程度にすぎない、南アでの数字。国民の77%が2回接種を終えている日本でどのような結果になるかについては、ファイザーのワクチンの有効率次第で変わってきます。また、すでに新型コロナに感染した人の再感染リスクは3倍、という発表もありますが、まだ統計の詳細に読めない部分があり、こうした見解がどれだけ有効であるか、判断しにくいのです」


■日本と異なる南アの条件


 要は、まだデータが揃わず、感染力や毒性を含めたオミクロン株の性質を、判断できないという。

 ところが、オミクロン株への注意を、真っ先に世界に喚起したWHOは、「危険性の判断は早すぎる」と警鐘を鳴らし、「ワクチンの改良が必要かどうかの判断は時期尚早」と言う。日本が外国人の新規入国を禁じたことに対しても、「疫学的に理解しがたい」と批判している。こうした発言をどう読みとればいいのか。

 むろん、まだわからないことが多い。だが、現状で能(あた)うかぎりの鮮明なオミクロン像を、最新のデータや見解を交えて、以下に示していきたいと思う。

 Q.オミクロン株の感染力はどの程度強いか?

 東京歯科大学市川総合病院の寺嶋毅教授が言う。

「現在、南アの一定の州や地域では、感染者の90%近くをオミクロン株が占めています。10月まではほぼ100%がデルタ株だったことを考えると、やはり広がりやすいのでしょう。他国で発見されるまでのスピードも速く、11月に南アで増えはじめて約1カ月しか経たないのに、40カ国以上で発見されているのは、感染力が増しているからだと考えられると思います」

 感染力が高いのは、スパイクたんぱく質に、30もの変異が起きたからだといわれる。東京農工大学農学部附属感染症未来疫学研究センターの水谷哲也教授が、その仕組みを説明する。

「ウイルスがヒトの細胞に感染する際、足掛かりになるのがスパイクたんぱく質で、そこに起きている変異が、従来株とはくらべものにならないくらい多い。そのうえ、スパイクたんぱく質のなかの“受容体結合領域”で起きている変異があります。これは、ウイルスが体内に侵入する際、ヒトの細胞と直接接する領域で、ここに変異が起きると、感染のしやすさに変化が起きやすいのです」

 そして、オミクロン株の、この領域の変異には、

「ヒト細胞とウイルスとの結合を促進することがわかっているもの、中和抗体から逃れる可能性があるもの、すでに感染性を高めることがわかっているもの、などがあります。今後、オミクロン株が感染の主流になっていくなら、感染しやすくなる変異が起きた、といえると思います。その意味でも、米国やドイツなど、感染力の強いデルタ株の流行地域で、オミクロンがデルタに置き換わるかどうか、注視したいところです」


■感染力と再感染のしやすさは別問題


 Q.南アでは、すでに新型コロナに感染した人の再感染リスクが、従来の3倍だという。感染力の強さの証左ではないのか?

 寺嶋教授は、

「南アの複数の研究機関の発表では、11月以降の感染者の内訳を調べると、すでに感染したことがある人が多く含まれ、デルタ株などにくらべ、再感染リスクが2〜3倍ということです」

 と言ったうえで、「しかし」と続ける。

「これは感染力の強さに直結するデータではありません。感染力の強さは、ウイルスが細胞の受容体にどれだけくっつきやすく、くっついた後、どれだけ細胞内に入りやすいかに関係します。一方、再感染のしやすさは、ウイルスが抗体をすり抜けるということで、スパイクたんぱく質が変異し、抗体にくっつきにくくなったかどうか。別問題です」

 浜松医療センター感染症管理特別顧問の矢野邦夫医師が、補って説明する。

「新型コロナウイルスに感染すると、体内に抗体ができ、免疫がつきます。しかし、1回感染した程度では抗体が薄く、弱い可能性がある。実は、感染することで備わった免疫と、ワクチンを接種して得られた免疫とをくらべれば、後者のほうが断然強い。感染して得られる免疫には、それほど期待できません。南アではワクチン接種率が低いので、再感染者が多いのは当然ともいえます」

 ワクチン接種率が高い日本とは、条件が違いすぎるといえるだろう。


■子どもの感染は大丈夫か


 Q.南アでは子どもへの感染が拡大している。受験シーズンを控え、日本の子どもたちは大丈夫か?

 寺嶋教授の話を聞こう。

「現在、南アでは感染者は20〜40代が、入院するのは0〜2歳が多いといいます。小児の感染が多い理由としては、10歳未満の人口が多いことと、親世代のワクチン接種率が低く、両親などから家庭内感染していることが考えられます。デルタ株になって、10歳未満の感染者が増えたように、感染力が高い変異株では、いままで感染者数が少なかった世代に、症状のある感染者が増えました。その延長で、オミクロン株は感染力がさらに高まっているなら、子どもの感染者が増える可能性もあるでしょう」

 とはいえ、「必ずしも日本に当てはまらない」と、寺嶋教授。事実、親世代のワクチン接種率からも、家庭内感染の危険性は低いのではないだろうか。

「南アで入院が一番多いのは0〜1歳。発熱やせきで、5歳以上の子どもより、脱水や呼吸器症状を来しやすいのだと思われ、これをもって、重症度が上がったとはいえません。親や保護者がワクチンを接種し、お子さんも打てる年齢なら前向きに考える。それから不織布マスクを密着させて着用し、換気や密の回避を心がける。そうした基本的なことが大事で、過剰に恐れる必要はないと思います」

 また、矢野医師も、「11歳以下の子どもに、ワクチンを打てるようにしてあげたい」と言ったうえで、すでに打てるのであれば、

「将来の副反応を心配する親御さんの気持ちもわかりますが、まずは感染させないことが重要。接種をお勧めします」

 と強調する。また、後述するが、少なくとも若い感染者に重症者がいないという情報も、参考になるのではないだろうか。


■行動制限は必要か


 Q.大人を含め、日本でも感染は拡大するか?

 事実、日本でも17人(12月13日現在)の感染者が見つかり、対岸の火事とは到底思えない。寺嶋教授が続ける。

「水際対策をどれだけ厳しくしても、流入を完全に止めるのは難しく、感染が拡大する可能性はあると思います。その際、オミクロン株自体の感染力のほか、ワクチンの効果、感染対策の状況などが関係し、特に波の高さに関しては、感染者が増えてきたとき、行政が早めに対策を講じられるかに関わると思います」

 ただし、今後はこれまでとは状況が異なるという。

「今後は内服薬など、新たな要素も加わる。わが国で承認申請中の米メルク社のモルヌピラビルは、入院予防効果が30%、それに続くファイザー製は、80〜90%といいます。仮にそれらのおかげで、入院を50%減らせるようになったとすると、感染者数に対して入院者数は、これまでの半分になります。そうなれば、感染者を減らすための行動制限も、いままでほどは必要でなくなります」


■揃いつつある病床数


 Q.仮に感染が予想を超えて爆発した場合、医療逼迫は避けられるのか?

 第5波の最大の不幸は自宅療養中の急死だった。岸田文雄総理は、二度とそういう事態を招かないために、病床の3割増を打ち出したが、実現できているのか。

 東京都政策企画局の最新の資料によれば、第5波にくらべ、病床数は240増やして6891床に、宿泊療養施設も16施設、約3200室から、31施設、約7900室にまで拡大されている。このデータを見て寺嶋教授が評価する。

「次の波に対し、東京都はしっかり準備していると思います。“保健所や発熱相談センターを介さない診療・検査態勢の拡充”も打ち出され、私はこれが一番重要だと思います。いままでのように保健所がパンクしてしまっては、早く内服薬を処方できれば重症化を防げるケースでも、間に合わず、結果的に医療が逼迫してしまう。都はいろいろと対策を練っているようですが、あとはどれだけスムーズに働くかが重要です」

 では、大阪はどうか。第5波が猛威をふるっていた9月1日に確保されていた病床数は、重症病床589床、軽症中等症病床2665床、宿泊療養施設の部屋は6131室だった。12月5日現在、それぞれが606床、3031床、8514室に拡大され、大阪府健康医療部保健医療室保健医療企画課計画推進グループによれば、

「重症病床610床、軽症中等症病床3100床、宿泊療養施設1万室を目標に据えています」

 少なくとも病床数は、揃いつつあるようだ。


■既存のワクチンは効く?


 Q.そもそも既存のワクチンは効くのか?

 病床が整備されてもワクチンが効かなければ、不安は募る。まず懸念材料から。前出の水谷教授が言う。

「ワクチンを打つと、体のなかに中和抗体が作られます。これはウイルスに結合し、ウイルスが細胞に感染するのを邪魔する、つまり中和する抗体です。ところが、オミクロン株のスパイクたんぱく質には、30カ所の変異がある。スパイクたんぱく質は、いくつものアミノ酸が連なって構成され、そのアミノ酸のうち、30カ所以上が変異しているわけです。それはすなわち、中和抗体から逃れる変異なので、ワクチンの効果が多少なりとも低下することが懸念されるのです」

 だが、話はこう続く。

「しかし、中和抗体はスパイクたんぱく質にある複数のアミノ酸を認識して結合しているため、いくつかのアミノ酸が変異しても、ほかの部分でウイルスを認識し、感染を抑えます。ではファイザーとモデルナのワクチンは、オミクロンにどの程度効くか。デルタ株に対し、感染予防効果が70%まで下がったと考えるなら、いまのところ、70%以下と見ておいたほうがいいかもしれません」

 ただし、「警戒の意味も含めて」と加えるのだ。

 また、埼玉医科大学の松井政則准教授は、ワクチンに関して「もうひとつ重要なこと」を、こう話す。

「ワクチンで作られる免疫では、T細胞も誘導される点です。免疫はT細胞とB細胞が誘導されることで作られます。抗体を作るB細胞が注目されますが、ここでは抗体にくらべて変異に強いT細胞も重要です。こんなデータがあります。新型コロナに感染して無症状や軽症だった人と、重症化した人とで血液をくらべると、抗体は両者とも十分誘導されていた。一方、T細胞は、前者では多く活性化していたのが、後者ではその数が極めて少なかった。つまり、重症化予防にはT細胞が重要ですが、ファイザーやモデルナのワクチンは、T細胞を誘導するので、オミクロンに対しても、重症化予防はしっかり保たれるのではないでしょうか」


■危険なのは3回目の接種をしないこと


 Q.3回目のワクチン接種も、やはり必須か?

 松井准教授が続ける。

「二つの理由から必要だと考えます。一つは、まだデルタ株が主流で、その感染を防ぐ必要がある。もう一つは、仮にオミクロン株に対してワクチンの有効性が下がったとすれば、なおさらブースター接種で、抗体量をぐんと上げておく必要があります。一番危険なのは、“このワクチンはオミクロン株には効かない”と決めつけ、3回目の接種をしないことです」

 寺嶋教授が補う。

「デルタ株に対するものですが、イスラエルの実社会での研究結果では、3回目を打った人は、2回だけの人にくらべ、感染予防効果が11倍、重症化予防効果が20倍弱になったと示されています。オミクロンに対しても、同じだけ効果を発揮するかわかりませんが、抗体価を十分に上げておいてこそ、感染予防につながると思います」

 Q.間もなく特例承認される飲み薬は、オミクロン株にも効きそうか?

 松井准教授によれば、

「メルク社のモルヌピラビル、ファイザーのパクスロビド、塩野義製薬のものなどは、ウイルスが細胞に侵入してから、増殖するのを防ぐ薬。オミクロン株で見られるスパイクたんぱく質の変異は、細胞に侵入する段階に関係する変異なので、内服薬の効果に大きな影響が出るとは考えにくい」

 とのこと。すると、先ほど寺嶋教授は、内服薬の重症化予防効果に触れていたが、それがそのまま期待できるということだろうか。

「ただし、モルヌピラビルは、重症化予防効果は30%程度。日本でも年内に承認されるでしょうが、ワクチンにくらべると効果は弱いので、頼りすぎは危険です。ファイザーのパクスロビドは重症化を89%防いだ、とのデータがありますが、日本で使えるのは少し先になりそう。しばらくは、一番頼りになるのはワクチンだと思います」(寺嶋教授)


■インフルエンザに近いものに


 ところで、大山鳴動している割には南アでも欧米でも、12月6日現在、オミクロン株の感染者に、死者も重症者もいないという。

 アメリカの金融持ち株会社JPモルガン・チェースは、オミクロン株は感染力が高くても致死性は低そうで、「重症度が低く感染力の強い株が重症度の高い株を急速に駆逐するという、過去のパターンに適合し、新型コロナを季節性インフルエンザに近いものに変容させる可能性がある」との見解を示した。100年前に猛威をふるったスペイン風邪も、こうして終息したようだが、すると、

 Q.ウイルスが弱毒化した可能性もあるのか?

「現状、重症者や死者が出ていないからといって、重症化率が下がったとはいえません。ただ、もし重症化率がすごく高まっているなら、これだけ感染者が出ている以上、報告があってもいいはず。そうしたことを考えると、弱毒化している可能性も高いと思うし、そうであればいいとは思います。今後も重症者や死者が増えなければ、風邪に近いウイルスになったといえなくもないでしょう」

 これは松井准教授の見解である。矢野医師も、

「感染者の年齢が若く、高齢者や基礎疾患がある人に広がっていません。それにワクチン接種者も感染しているから、わからないところがありますが」

 と断ったうえで、言う。

「もしかしたらオミクロン株は“救世主”になってくれるのではないか、という期待をもっています。感染力は高くて致死性は低いのが、生き残れる賢いウイルス。日本には風邪として生き残っているコロナウイルスが4種類ありますが、感染しても鼻水など軽い症状のみ。それらも大昔は死に至る病だったのが、ある程度無害化して定着したと考えられます。オミクロン株もそうなったらいいと思う。デルタ株などを駆逐して、人間が重症化しなくなれば、うれしいことです」


■「入院がいらない」との証言も


 では、先に引用したJPモルガンの見解にも、妥当性があるということか。

「妥当性はあります。もしオミクロン株が重症化させないウイルスであったならば、このコロナパンデミックを、インフルエンザに近いものに変容させる可能性があります」

 たしかに、「デルタ株では肺の奥からせきが出るため、多くの酸素が必要だったが、オミクロン株の感染者のせきは、のどにとどまるので、入院が要らない」との、南アの医師の証言もある。これを受け、矢野医師は、

「新型コロナ感染者の重症化には、感染者の免疫細胞がウイルスと戦うために作るサイトカインが、制御不能となって放出され続けるサイトカイン・ストームが関わっていますが、オミクロン株は変異によって、そのような性格をなくしたのかもしれません」

 と話す。もっとも、矢野医師も「そうなればうれしい」と加えるし、オミクロン株が予断を許さないのは言うまでもない。だが、最悪の事態を念頭に置く必要がある一方で、恐れすぎて混乱を招かないためにも、終息を見通す目もまた、必要ではないだろうか。

「週刊新潮」2021年12月16日号 掲載

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