上島竜兵さんの死でなぜテレビ局は暴走したのか…「自殺対策推進センター」代表が語る「自殺報道ガイドライン」の“真意”

上島竜兵さんの死でなぜテレビ局は暴走したのか…「自殺対策推進センター」代表が語る「自殺報道ガイドライン」の“真意”

5月11日に急逝した上島竜兵さん

 世界保健機関(WHO)が定めた「自殺報道ガイドライン」は、報道機関にセンセーショナルな自殺報道を慎むよう呼びかけている。自殺リスクの高い人が過度な自殺報道に接してしまうと、模倣自殺をしてしまう可能性があるからだ。いわゆる「ウェルテル効果」を防止するためなのだが、先月、上島竜兵さんが自殺した際、一部のテレビメディアがそれに反する放送をした。

 なぜ、これだけ自殺報道に敏感な世の中になってきたのに、彼らは“暴走”してしまったのか――。厚労大臣指定法人・一般社団法人「いのち支える自殺対策推進センター」代表理事の清水康之氏に話を聞いた。

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■立て続けに起きた著名人の自殺


 上島さんが亡くなったのは5月11日の未明。夜が明けた7時30分過ぎ、フジテレビの「めざましテレビ」が第一報を伝えた。

 いのち支える自殺対策推進センター(以下、JSCP)では、著名人の自殺が起きた際、厚労省と連携してメディアに注意喚起を行うことを業務の一つとしている。7時35分には、報道に気づいたセンターのスタッフが、センター内で緊急対応時の連絡のため利用するメッセージアプリに、上島さん逝去の情報を投稿した。それを見た清水さんは、直感的に気をつけなければならないと構えたという。

「5月5日に俳優の渡辺裕之さんが亡くなったことが公表されたばかりでした。上島さんのほうが幅広い世代に知名度があります。立て続けに著名人が自殺で亡くなったことがセンセーショナルに報じられるリスクがあると思いました」


■ガイドラインが定める「やるべきではないこと」


 すぐさまスタッフは総がかりで対応に入った。真っ先に取り掛かるのが、メディアに対して、自殺報道ガイドラインを踏まえた報道をするように注意を呼びかける文章を作成する作業だ。

「やるべきではないこと」
・報道を過度に繰り返さないこと
・自殺に用いた手段について明確に表現しないこと
・自殺が発生した現場や場所の詳細を伝えないこと
・センセーショナルな見出しを使わないこと
・写真、ビデオ映像、デジタルメディアへのリンクなどは用いないこと

「やるべきこと」は、電話やSNSによる相談窓口情報の併記など。JSCPの担当者が注意喚起のための文章をまとめる。

 自殺念慮を抱えている人は、自殺に至った状況や背景について詳細に書かれた報道に触れた時に、自分も死ねば楽になると思ってしまうことがあるという。

「彼らはその時の状況を、“持っていかれる”とよく表現します。自分が自殺で亡くなる場面を具体的にイメージしてしまい、イメージが頭から離れなくなるというのです。だから、ガイドラインでは具体的かつセンセーショナルに自殺を報道しないよう訴えているのです」


■自宅前から中継


 9時過ぎには厚労省に注意喚起文を送付し、内容の確認を依頼した。確認を終えると、登録してある240以上のメディアにメールやファクスで送信。それと平行し、手分けしてテレビ、ネットニュース、Twitterの動きなどをチェックする作業に入る。やがて清水さんが恐れていた事態が起きていたことが発覚した。

「複数の番組が、上島さんの自宅前から中継を行ってしまいました。ある社は、自殺の手段についても触れていた」

 フジテレビ「めざまし8」とテレビ朝日「羽鳥慎一 モーニングショー」である。自殺の手段にまで触れたのはフジ。街頭インタビューで市民の反応を流している番組もあった。

「街頭のリアクションを伝えることは、より大きなリアクションを生むことにつながりかねません。自宅前からの中継や街の声を紹介するのも、ここしばらくは控えられていたことでした。私も報道機関に勤務していた経験があるので、まだ情報が足りない時に、“まずは現場へ”と動くメディアの心理はよくわかります。”分かっていることはどんどん伝えていこう”という判断が一部であったのだと思われますが、自殺報道として極めて不適切だと言わざるを得ません」


■異例の「2回目の注意喚起」


 とりわけ懸念されたのが、ネット上の拡散具合だった。Twitterには「上島竜兵」がトレンド入り。あの社がやっているならばウチも……。横並び意識が働き、どんどんセンセーショナルな方向に走っていきかねない状況に陥っていた。

 厚労省も同様の危機感を持っていた。両者で協議し、午後8時40分、厚労省の 公式 Twitterアカウントで、異例の第2弾の注意喚起に踏み切った。

 第2弾では、具体的な文言に踏み込んだ。

〈以下のような放送・報道は、自殺リスクを高めかねません
・自殺の「手段」を報じる
・自殺で亡くなった方の自宅前等から中継を行う
・自殺で亡くなった場所(自宅)の写真や動画を掲載する
・街頭インタビューで、市民のリアクションを伝える〉

 さらに、上記したガイドラインに反する報道を行った番組担当者に、JSCPは個別の申し入れもした。だが、この状況を危惧していたのは、清水さんたち専門家だけではなかった。Twitterなどでは、ガイドライン違反に気づいた一般の視聴者たちも、フジやテレ朝を批判し始めていた。

「JSCPが活動を始めた2年前から、一般の方に対しても、『自殺報道ガイドライン』についてTwitterなどで情報発信してきたのですが、浸透してきたのだと感じました。この注意喚起は、メディアに対して行うだけでは大きな効果が望めません。メディアは、受け手が求めるものを提供しがちです。実際、『ニーズがあるから自殺報道をするんだ』と話す報道関係者もいます。視聴者や読者の意識を変える働きかけも並行して行うことで、適切な自殺報道をメディアにうながせると考えています」


■ガイドラインが伝える“真意”


 今回、このような事態が起きた要因の一つに、ガイドラインの存在を知りつつも真意を理解しようとしていない報道関係者が、まだ多く存在することにあると指摘する。

「『#いのちSOS』や『生きづらびっと』などの相談窓口を紹介することは定着してしきました。これは大きな前進ですし、とても評価できることです。ただ一方で、それを機械的に行うだけで良しとしてしまっているメディアも少なくないように感じます。報道関係者一人ひとりがガイドラインをしっかり読み込んで、その真意を踏まえて自殺報道にあたっていただければと思いますし、JSCPとしてもそのために必要な勉強会等を今後も開催していこうと考えています」

 日本では年間2万人を超える人たちが自ら命を絶っている。一人ひとりが自殺問題に関心を持ち、社会全体でこの現実と向き合うことで、救われる命もきっとある。

■相談窓口

・日本いのちの電話連盟
電話 0570・783・556(午前10時〜午後10時)
https://www.inochinodenwa.org/

・よりそいホットライン(一般社団法人 社会的包摂サポートセンター)
電話 0120-279-338(24時間対応。岩手県・宮城県・福島県からは末尾が226)
https://www.since2011.net/yorisoi/

・厚生労働省「こころの健康相談統一ダイヤル」やSNS相談
電話0570・064・556(対応時間は自治体により異なる)
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/jisatsu/soudan_info.html

・いのち支える相談窓口一覧(都道府県・政令指定都市別の相談窓口一覧)
https://jssc.ncnp.go.jp/soudan.php

■JSCP「自殺報道のあり方を考える勉強会」

第1回
https://jscp.or.jp/action/jisatsu_benkyokai_report0810.html
第2回 
https://jscp.or.jp/action/jisatsu_benkyokai_report211219.html

デイリー新潮編集部

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