【眞子さまと小室圭さんの結婚問題】上皇后さまが本格的に眞子さまへの説得を開始か

記事まとめ

  • 眞子さまと小室圭さんの結婚問題について、上皇后さまは心を砕いてきたという
  • 上皇后さまは小室圭さんの存在が報じられた頃から、振る舞いに疑念を呈してきたらしい
  • 上皇后さまは公務から解き放たれ、破談とするよう眞子さまへの説得を開始するという

小室圭さんの経済力を危惧される美智子上皇后が「破談」に向けご説得を本格開始

 天皇・皇后両陛下を中心に、令和の皇室は華やかに始動した。が、今なお宮中を覆う“未解決問題”が、秋篠宮家の長女・眞子さまの「婚約内定者」小室圭さんの案件である。その御代をまたいで立ちはだかる難題を解決すべく、上皇后さまが本格的に動き出されたという。

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 現状では打つ手なしにみえる「小室問題」を誰よりも憂慮し、平成の御代からひたすら解決に導くべく心を砕かれてきたのが、ほかならぬ上皇后さまであった。

 小室さんの存在が世に知られた直後から、その振る舞いに上皇后さまが疑念を呈してこられたのはすでに報じられている。あらためて振り返ると、

「17年5月、眞子さまのお相手として小室さんの存在が一斉に報じられました。その翌日、勤務先で囲み取材を受けた彼は、さっそくその日の朝に眞子さまと交わした会話について、あけすけに報道陣に喋ってしまった。これをお知りになった上皇后さまは『あのような方で、眞子は本当に大丈夫なのでしょうか』と、誠実さが感じられない言動に大いに違和感を持たれていたのです」(宮内庁関係者)

 が、その“予感”は、不運にも的中してしまったと言えよう。

「お二人の結婚行事が2年延期となるにあたり、上皇后さまは『二人には別々の道を歩んで行ってほしい』とのご希望を持たれていました。ですがその後、小室さんは突然の米国留学という奇策に打って出ます。また、それに伴い、大学がホームページで大々的に『プリンセス・マコのフィアンセ』と喧伝するなど、皇室利用とも捉えられかねない事態が生じました。これらをご覧になるにつけ、上皇后さまは大いにお嘆きのご様子でした。それは時に『新しい代に重要な役割を担う皇嗣家に連なる親戚として、あのような方が入ってくるということは、到底考えられません』といった、激しいご心情の吐露となって表れてきたのです」(同)

 上皇后さまは昨年、

〈この問題は、本来ならば(ご在位三十年記念式典が行われる)2月までには答えが出ているお話です〉

 とも仰っていたのだが、その願いは実現を見ず、ついには新時代へと持ち越されてしまったのだ。


■根気強くご説得を


 もっとも、

「上皇后さまは、令和の代を迎えても問題解決、すなわち破談へと導くためのご説得を、全く諦めてはおられません。むしろ、激務だったご公務から解き放たれてお時間ができた分、そうした作業を本格的に始めようとなさるかのようなご意思すら窺えるのです」

 そう明かすのは、御所の事情に通じる関係者である。

「ご夫妻は最近、ようやく落ち着かれたご様子で、上皇さまはしばしば皇居内の生物学研究所へも足を運ばれています。そんな上皇さまのご健康を気にかけられながらも、上皇后さまはやはり、大切な初孫である眞子さまの将来を強く案じておられるのです」

 実際に上皇后さまは、周囲に以下のように漏らされ、意見を求められているというのだ。

〈小室さんがこの先、現地で弁護士になるための試験を受けて合格したとして、本当に生活していけるのでしょうか〉

 さらには、このまま「婚約内定取り消し」という結論に至らない場合も想定なさっていて、

〈二人の結婚について現実的に考えた時、眞子は日本ではなく(小室さんの足場がある)アメリカで一緒に住むことになるかもしれません。ですが、そのお相手が、現地では生活力が決して高くないという状況になってしまう。そういう暮らしが、果たして成り立つのでしょうか〉――。

 この関係者が続けて、

「これまで上皇后さまは、こうしたお気持ちを、繰り返し秋篠宮殿下を通じて眞子さまにお伝えし、時にはご自身で眞子さまにお話ししてこられたといいます。ところが眞子さまは、そのようなお言葉に触れたところで、お考えを変えられることは全くなく、もっぱら得心のいかないようなご様子だったというのです」

 眞子さまのお気持ちはすでに“突き進んで”しまっていて、上皇后さまのお考えとは180度異なる方向にあるという。それでも、

「上皇后さまは現在、根気強く眞子さまを諭すという、いわば『重大公務』を帯びられ、お気持ちが漲っておられると拝察いたします」(同)

 というのだ。


■さらなる競争が


 ハーバード大のロースクールを卒業し、ニューヨーク州と日本の弁護士資格を持つ山口真由弁護士が言う。

「ニューヨーク州の司法試験をパスしたとしても、その先には熾烈な競争が待っています。米国で弁護士として生き抜くには、日常会話より数段上の語彙力と論理的思考力が求められます。加えてすさまじい学歴社会で、トップの法律事務所となれば『T14』と呼ばれる全米トップのロースクール出身者ばかり。州内にはコロンビア大やニューヨーク大がひしめき合っていて、その中で就職先を見つけ、場合によっては仕事を取ってこなければなりません」

 うまく就職先が見つからなかった場合は、

「法律事務所に勤めず、日雇いとして簡単なリサーチ等に従事する人もいますし、被害者を自ら探して損害賠償請求を持ちかける『アンビュランスチェイサー』となる弁護士もいる。数千万円を稼ぐ人から、フルタイムではやっていけずにバイトで糊口をしのぐ人まで様々です。小室さんの今後のキャリアとしては、帰国して『外国法事務弁護士』となる選択肢もあり得ますが、その登録には3年以上の実務経験が必要で、うち2年以上は海外での経験でなければなりません」(同)

 いずれにせよ、安定した収入を得るためには、少なくともあと数年を要するというのだ。

 さる皇室ジャーナリストが指摘する。

「小室さんは代理人を通じ、9月の新学期までの間、帰国する予定はないとしています。ですが、この問題の帰結にかかわらず、かねて秋篠宮さまから『経済的な安定を得るべく進路を示す』『母親の金銭トラブルを何らかの形で解決する』という二つの大きな課題を示されているのだから、少なくともご一家に経過報告はすべきでしょう。そのプロセスを省いたまま眞子さまと思いを遂げようと考えているのだとすれば、あまりに思い違いをしていると言わざるを得ません」

 平成から持ち越された懸案が、取り払われるのはいつの日か。

「週刊新潮」2019年6月13日号 掲載

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