日本の読解力が世界15位に急落の元凶は「スマホ」と「文科省」だ

日本の読解力が世界15位に急落の元凶は「スマホ」と「文科省」だ

英語民間試験を巡る混乱は記憶に新しいが……

■OECDテスト「読解力15位」に急落した「国語」の危機(1/2)


 英語がペラペラになってほしい、ノーベル賞を取れる科学者になってほしい――。未来ある子どもたちにそんな姿を望むのであれば、何よりも先に身につけさせなければならないことがある。それは「ちゃんとした」国語だ。読解力の急落という危機の元凶を糺(ただ)す。

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 我が子、我が孫がプロ野球選手になりたいと夢見ているのであれば、打撃術がどう、投球センスがどうと言う前に、まず1シーズン動けるだけの体力をつけさせなければお話にならない。

 もし料理人を目指しているのならば、和食だイタリアンだと騒ぐ以前に、刃物が怖くて包丁を握れない子は論外である。

 億万長者になりたいのであっても然り。何のために金を儲けるのか、その使い道を意識できていなければ、うら若き女優と浮き名を流してポイ捨てにしたどこぞのIT企業創業者のように、1千億円を通帳に記帳して悦に入るという醜態を晒すことになる。

 言わずもがな、何事も「基本」や「土台」がなければ、それを礎として「上積み」をすることはできない――。

〈「読解力」続落 日本15位〉(朝日新聞)

〈「PISAショック」再び〉(毎日新聞)

〈読解力 転落ショック〉(読売新聞)

 今月4日の各紙には、まさにショッキングな見出しが躍った。前日3日、経済協力開発機構(OECD)が発表した79の国と地域の15歳を対象とした国際学習到達度調査(PISA)の結果によると、2018年の読解力ランキングで日本は15位となり、前回15年の8位から急落したのだ。

 読解力、それはすなわちすべての学びの基本にして土台である。読解力が身についていなければ、数学の問題も解けないし、科学の知識も吸収できない。つまり今回のPISAの結果により、日本の教育の基礎が崩壊しつつあることが浮き彫りとなったのである。これは、03年の調査で読解力がその前回の8位から14位に落ちた「第1次PISAショック」以来の衝撃的結果だ。

 国の将来を担う若年層の読解力低下。それは大げさではなく「国難」と言えよう。このまま放置すれば、日本に明るい未来が待っているはずはない。

 対策を講じるにあたり、大事なのはその原因を分析することである。文科省は、読解力の低下は複合的な要因と分析しているが、真っ先に思い当たるのはスマホやSNSの弊害ではなかろうか。電車に乗ると老いも若きも一心不乱にスマホに見入る光景は、もはや現代日本では常態化している。

 まずは認知症などの脳神経疾患を専門とする「おくむらメモリークリニック」の奥村歩院長が解説する。

「スマホは小手先の情報を処理するだけで、深い思考に到達しません。付け焼刃の情報処理を繰り返すだけで脳の活性化にはつながらず、フェイクニュースを信じて騙されるようになってしまいます。スマホ漬けは何も考えず、読解力もない、バカな子どもを生み出すばかりです」

 また徳島文理大学の八幡和郎教授も、

「読解力の低下の原因は、スマホやSNSにあると言えるでしょう」

 として、こう分析する。

「ツイッターやラインでの短文のやり取りは、本来、俳句や短歌に親しんできた日本人に合っている面があります。必ずしも論理的ではないものの、その行間に意味を込める短歌や俳句の文化がある日本に馴染(なじ)んだ。しかし一方で、ツイッターなどでの短文のやり取りに慣れ過ぎた弊害として、長文の読み書きを敬遠し、読解力の低下を招いてしまったと言えるでしょう」

 数学者でお茶の水女子大学名誉教授の藤原正彦氏も、

「子どもたちに、新聞を読み、読書をする習慣をつけさせ、活字離れを止めなければ読解力は身につかず、回復しません」

 とした上で、スマホやSNSの「罪」を指摘する。

「では、なぜ子どもが新聞や本を読まなくなったのかといえば、スマホを触る時間が増えたからでしょう。事実、日本の中高生らのスマホ保有率は18年に83・8%に達し、約9割がチャットを毎日していて、ひとりでネットゲームをする生徒の割合も他の国に比べて高い。つまり今の子どもたちは、チャットやネットゲームをするのに忙しく、本を読む時間なんてないというわけです」


■「論理国語」って何?


 活字離れと読解力低下の因果関係は、今回のPISAのアンケート結果からも推察できる。

「読書を全くしない生徒の割合を見ると、PISAの結果がトップだった中国(北京、上海、江蘇、浙江の4地域が対象)が3・3%であるのに対し、日本は25・7%にも上る。また、読書を月に数回する生徒の点数はOECD全体で平均より45点高く、新聞を月に数回読む生徒も平均より33点高い。たった月数回でも本を読み新聞を読むことが読解力に大きな影響を与え、点数に劇的な差となって表れていると言えます」(藤原氏)

 日本の子どもたちの読解力低下に歯止めをかけるには、何はともあれ活字離れを食い止める「国語教育」が必要なようである。実際、前出の八幡氏も、

「ツイッターなどで短文ばかりに慣れてしまうことの弊害を、どうにかして国語教育で補うべきでしょう」

 こう警鐘を鳴らすのだが、その国語教育自体がどうにもおかしな方向に進んでいるのだ。

「PISAの結果は、確かに日本の子どもたちの読解力が低下していることを示してはいます。しかし、PISAの読解力テストは、電子レンジの安全性を宣伝する企業のサイトを読ませるような、いわゆる実学に則(のっと)ったもので、それ以上でも以下でもない。にも拘(かか)わらず、文科省はこのPISAのテストに合わせるかのような教育方針に変えようとしています」(藤原氏)

 それが、22年度から実施される高校の新学習指導要領である。

「新学習指導要領では、国語科の選択科目が再構成され、論理的に書き批判的に読む力を育む『論理国語』や、共感し想像しながら書いて読む力を育てる『文学国語』などの4科目に分かれます。来年度から始まる大学入学共通テストで、契約書などを読み解く問題が出題されることを踏まえると、多くは『論理国語』を選択することになるでしょう。そもそも、論理的な文章なのか、文学的な文章なのかを明確に分けることなどできませんが、『論理国語』の選択によって、近現代の文学作品に触れる機会が減少する。なんと浅ましいことでしょう」(同)

 だいたい、「論理国語」のネーミングからして文科省の「国語センス」に首をひねりたくなる。藤原氏の言を持ち出すまでもなく、論理のない国語など、四則計算なき算数と言っているに等しいのだから。当の文科省に訊(き)くと、

「『論理国語』という科目が新設されることで注目を集めていますが、PISAが定義する読解力に関連した教育でいうと、以前から『情報活用能力』を重視してきました」(PISAの結果を分析する担当者)

 ならば、情報活用能力とやらは育っておらず、その延長線上で「論理国語」を導入しても、成算はないように思えるのは気のせいだろうか……。

(2)へつづく

「週刊新潮」2019年12月19日号 掲載

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