【新型コロナ】東京五輪中止を“賭けの対象”にする海外のブックメーカー で、気になる賭け率は?

【新型コロナ】東京五輪中止を“賭けの対象”にする海外のブックメーカー で、気になる賭け率は?

新国立競技場

■中止と開催、どちらが本命?


 日本時間2月29日の午前1時すぎ、アメリカの有名週刊誌「ニューズウィーク」の公式サイトは、東京オリンピックに関する記事を掲載した。

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 記事のタイトルは、次のようになっている。

「CORONAVIRUS JAPAN UPDATE: TOKYO OLYMPICS 2020 ODDS-ON TO BE CANCELED, ACCORDING TO BOOKMAKERS」

 日本語に翻訳すると、下のような感じになるだろうか。

「日本のコロナウイルス最新状況:ブックメーカーによると、2020年東京オリンピックの賭けは中止が優勢」

 前日の28日、日刊スポーツ(電子版)は「橋本五輪相、五輪1年延期は選手としてあり得ない」という記事を掲載した。冒頭部分を引用させていただく。

《橋本聖子五輪相は28日の衆院予算委員会で、新型コロナウイルス感染拡大を受けて、国際オリンピック委員会(IOC)最古参委員のディック・パウンド氏が、大会を1年延期する可能性に踏み込んだと報じられたことに対し、元五輪選手の立場としての認識を問われて「(延期は)あり得ないと思う」と、否定的な考えを示した》

 橋本聖子五輪相(55)の発言とニューズウィークのタイトルは、実に対照的である。むろん大臣は打ち消しに必死だ。一方、アメリカを代表する週刊誌は、半ばお遊びのようなタイトルになっている。記事を読んだ記者が言う。

「ブックメーカーというのは賭け屋のことで、この世のありとあらゆる現象をギャンブルの対象にします。競馬など本物の賭け事や、サッカーや野球、アメフトといったプロスポーツが基本です。しかしながら欧米のブックメーカーは、アメリカ大統領選やアカデミー賞の結果なども賭けの対象としてきました。そこに着眼してニューズウィークは記事を作成したわけですが、笑いを取るタイプの記事のように見えて、実は辛辣な記述が少なくなかったですね」

 刺激的な部分を日本語でご紹介しよう。まずは興味を持つ方も多い、「オッズ」の問題だ。

《アイルランドのオッズメーカー「パディパワー」は、2020年のオリンピックは中止と賭けるオッズを4/6(註:1・67倍)に変更した。これは東京五輪が中止になったり、日本以外の国で開催されたりする可能性が高いと判断されたことを意味する。

 東京で五輪が計画通り、7月24日から8月9日までの間のスケジュールが保持されるほうに賭けるオッズは、11/10(註:2・1倍)となっている》

 単位を「円」にして説明すると、「東京オリンピックが中止される」に100円を賭けても、167円にしかならない。

 一方、「東京オリンピックは予定通りに開催される」に100円を賭ければ、210円になるわけだ。

 ニューズウィークはオッズを紹介した後、《オリンピックは2度の世界大戦でしか中止にならなかった》と歴史を振り返る。

 1980年のモスクワオリンピックと、1984年のロサンゼルスオリンピックでは参加国のボイコットがあった。

 前者はアメリカを筆頭とする“西側陣営”が、後者は当時のソ連を筆頭とする“東側陣営”が、それぞれ参加を拒否したものの、オリンピック自体は予定通りに開催された。

 2016年のリオデジャネイロオリンピックでは、ジカ熱の流行に直面した。だが、こちらも何のトラブルもなく開催されたのは、ご存知の通りだ。


■F1もサッカーもラグビーも中止か延期


 ニューズウィークは国際オリンピック委員会(IOC)にも取材を申し込み、IOCは「計画通りに準備を進めている」と書面で回答した。

 そして、日刊スポーツも伝えた「最古参委員のディック・パウンド氏」の発言内容も報じた。この部分は原文の翻訳でご紹介しよう。

《IOCの最古参委員であるディック・パウンドは、東京オリンピックを計画通りに実行するかどうかについて、運営母体はあと3か月の間に決断しなければならない、と示唆した。

 彼は更に、もし東京オリンピックが、このスケジュール通りに進行できなかったとしたら、大会の中止はとても現実的なものになり得ると認めた》

 前出の記者が言う。

「日本でもパウンド氏が『あと3か月』と期限を区切ったことは大きく報じられました。この発言が、どこまでIOC全体の意向なのかは今でも議論があります。そのためか日本の報道は『ウイルス拡大の状況を3か月注視して判断しましょう』といった、中立的なニュアンスを含む記事も少なくありません。一方、ニューズウィークの記事は『あと3か月以内に決断しないと大変なことになるぞ』と脅しているようにも読めます」

 ニューズウィークの引用を続けよう。

《「今年の夏にコロナウイルスの感染拡大を“アンダー・コントロール”できなかった場合、どんなことが起きるのですか?」との質問に、パウンドは「多分、あなたは中止の可能性が高いと見ているんでしょう」と言った。

「これほどまでに規模が大きくなり、巨大化したオリンピックですから、延期などの措置は不可能です。今も非常に多くの組織が活動し、多くの国々がオリンピックに参加します。季節の問題、競技シーズンの問題、テレビの放映に効果的な時期の問題などを抱えています」》

 記事は、モータースポーツのF1、サッカーのセリエA、ラグビーのシックスネイションという世界的にファンの多いスポーツイベントで、軒並み中止や延期が決まったと紹介していく。

 一方、同じサッカーでも

《欧州のサッカー運営組織であるUEFAは、今年の夏の欧州選手権が計画どおりに進められることを強く主張しています》

 と、異なる動きがあることも、ニューズウィークはしっかりとフォローしている。

 声高に「東京オリンピックは中止すべきだ」と主張されると、日本人なら反発したくなるかもしれない。

 だが、この記事のように、F1もサッカーもラグビーも中止か延期だと列挙されると、我々日本人でも「オリンピックを開催して大丈夫なのかな……」と不安になってしまう。


■「全世界の70%が感染」説も


 欧米メディアに詳しいジャーナリストは、「日本人がイメージしているより、欧米メディアは中止の論調が強いです」と指摘する。

「先日、英国の経済紙フィナンシャル・タイムズの週末版が発行されたのですが、『新型コロナにイギリス国民の80%が感染し、死者は50万人に達する』というイギリス政府の予測をすっぱ抜き、大きな衝撃を与えています。この記事でアメリカ・ハーバード大の専門家は実名でコメントし、『多くの感染者は症状が出ないだろう』とした上で、『全世界の人口の40〜70%は感染する』との予測を示しました。ニューズウィークやフィナンシャル・タイムズだけでなく、ワシントン・ポストやニューヨーク・タイムズも五輪中止の選択肢について報じ始めました」

 パティパワー社の公式サイトには東京オリンピックの専門ページが開設されている。賭けの対象は「2020年7月24日、2020年オリンピックの開会式は実施されるか?」だ。

 3月1日現在、「実施されない」のオッズは約1・67倍。これに対し「実施される」は2・10倍となっている。

週刊新潮WEB取材班

2020年3月3日 掲載

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