PJ機内で逮捕はフェイク……カルロス・ゴーンが私に700分語ったこと

 衝撃の「ゴーン会長逮捕」は、プライベートジェット機が到着し、タラップがかけられた機内に、検察庁の係官と思える数名の男が機内に乗り込んでいく映像から始まった。しかし、それは、「ゴーン会長逮捕」とは無関係の映像だった。フェイク映像から始まった「会長追放クーデター」は日産に何をもたらしたのか。新型コロナ危機に直面する日産は、今、経営の軸も定まらず、重大な危機に直面している。

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 昨年11月から12月にかけて、私(郷原信郎)はカルロス・ゴーン氏にインタビューし、その内容を含め、ゴーン事件を解説する著書を出版する予定だったが、昨年12月31日に同氏が保釈条件に違反してレバノンに出国したことで、その出版企画は白紙となった。

 今年1月13日になって、ゴーン氏とテレビ電話で話をすることができ、インタビューの内容は私の方で自由に使うことを了承してくれたので、そのことをYahoo!記事ニュース【「ゴーン氏出国が衝撃だった『「もう一つの理由』」」】などで明らかにした。22日には、日本外国特派員協会(FCCJ)での記者会見で、インタビューを行うに至った経緯などについて述べた。

 一旦白紙になっていた著書についても、複数の出版社からオファーがあり、1月8日のゴーン氏のレバノンでのインタビューにも参加した小学館から出版することにした。

『「【深層」カルロス・ゴーンとの対話 起訴されれば99%超が有罪となる国で』】と題して、4月15日に発売される。

 平成最後の時期の日本に衝撃を与えた「日産自動車ゴーン会長追放事件」、その背後には、深い「闇」があり、そして、多くの「謎」が残されている。同書では、ゴーン氏のインタビューで明らかになったことを含め、事件をめぐる「謎」を解き明かし、「闇」の「深層」に迫った。その一部を紹介しよう。

 2018年11月19日、ゴーン氏がプライベートジェット機で羽田空港に到着直後、逮捕に至るまで、どういう状況だったのか。朝日新聞(電子版)は、「日産ゴーン会長、逮捕へ」とスクープし、プライベートジェット機が到着し、タラップがかけられた機内に、検察庁の係官と思える数名の男が機内に乗り込んでいく映像を配信した。この映像は、内外のマスコミに提供され、「カリスマ経営者カルロス・ゴーンの逮捕」のイメージ映像となって、全世界に広まった。ゴーン氏が専用ジェット機で羽田空港に帰国するのを待ち構え、逮捕の決定的瞬間をとらえたかのように見えた。

 しかし、インタビューでゴーン氏が話したところによると、逮捕されたのは、以下のような経過だった。

 プライベートジェット機に乗って、19日の午後4時頃に羽田空港に到着したゴーン氏は、飛行機から降りてハンドラーと一緒にターミナルに入った。パスポートコントロールで入国審査を受けた際、係官が、パスポートを見て、パスポートに何か問題があるようなふりをして、パスポートを持ったまま事務室に入っていった。係官は戻ってきて、「パスポートに異常があるので、オフィスに入ってもらえますか。問題を解決します。」と言い、近くの部屋に連れていかれた。
 部屋にはテーブルがあり、その後ろに関検事が座っていた。
 関検事が私のところに来て、「検察です。質問があります。同行してください。」と言ってきたので、驚いた。
「娘が出口で待っている。娘に電話をかけたい。」と言ったが、「もう電話は使えません。」と言われた。そこに他の人がたくさん集まってきた。
 別の扉から建物の外に出た。車に乗せられ、左右に人が座った。カーテンで外は見えなかった。

 ゴーン氏は、プライベートジェット機で到着後、飛行機から降りて、通常どおりに入国審査に臨み、その際に任意同行を求められ、検察庁で逮捕されたものだった。

「プライベートジェット機に乗り込んでいく検察の係官」は、「ゴーン氏逮捕」と無関係の映像だった。

 プライベートジェット機に入っていく男達は、何者であったのか、何のために入っていったのかは不明だ。この映像を、朝日新聞は、「ゴーン氏逮捕」のイメージ映像として、国内外のマスコミに提供した。しかし、それは、「ゴーン氏逮捕」の場面とは無関係の「フェイク映像」だったのである。このフェイク映像は、その直後から「ゴーン会長逮捕」が国内外のメディアで大々的に報道され、バッシング報道が盛り上がることに影響したのは間違いない。

■逮捕後5日間、容疑の「報酬」の中身は不明だった


 ゴーン氏の「突然の逮捕」の容疑事実について、検察当局が、2015年3月までの5年度分の役員報酬の合計、約50億円の有価証券報告書虚偽記載であることを発表した以外には、具体的な中身は全く明らかにされなかった。

 その約50億円の役員報酬というのが、どのようにしてゴーン氏に支払われたるものなのか、金銭報酬なのか、あるいは、別の形の利益として提供されたものなのかが判然としないまま、ゴーン氏の犯罪や不正の内容については、「多額の役員報酬を受領していながら、それ以上の報酬を受領して、それを隠していた」「隠した報酬について日本で税金を免れていた」「日産の資金でブラジルやレバノンなど海外で自宅を購入させたり、改修費を負担させたりしていた」「海外での自宅購入資金や、その賃料相当分が報酬に当たる」などと、全くの憶測だが、「ゴーン氏が日産を私物化し、巨額の利益を得ていた」という前提で、報道が行われた。

 逮捕の容疑事実の中身が全く明らかにならない状態が5日も続く中、マスコミは、容疑事実とは無関係のゴーンバッシング報道に狂奔していった。そして、そのバッシングの中心になっていたのが、レバノンとブラジルでの住宅購入の問題や、ブラジルの姉への顧問料支払いなどに関する「会社私物化」の報道だった。夥しい量のバッシング報道で、世の中には、カルロス・ゴーン=「犯罪者」「強欲」「独裁者」というイメージが定着した。


■「過少記載」とされたのは「未払い報酬」だった


 そして、逮捕から5日後の11月24日、朝日新聞の朝刊1面トップで、ゴーン氏の逮捕容疑の「役員報酬の過小記載」が、「実際に支払われた報酬」ではなく、「未払いの報酬」の問題であることが報じられた。犯罪の成否に疑問があるだけでなく、そもそも刑事事件として立件すること自体も全く理解し難いものだった。

 現実に支払われた役員報酬は、手続きに重大な瑕疵があったということでもない限り、返還ということは考えられない。一方、「未払いの報酬」は、仮に、退任後に支払う合意があったとしても、実際に、退任後に顧問料などの別の名目で支払うためには、支払を行う時点で改めて社内手続を経ることが必要となる。また、もし、会社の経営が悪化し、大幅な赤字になって経営トップが引責辞任することになったというような場合には、退任後に支払う合意をしていたとしても、実際に支払うことは、株主に対して説明がつかないことになる。結局、「支払の約束」の契約は、事実上履行が困難になる可能性も高い。そういう意味では、仮に、退任後の「支払の合意」があったとしても、無事に日産トップの職を終えた場合に受け取ることへの「期待権」に過ぎないと言える。

「未払いの役員報酬」の問題は、ゴーン氏らを、弁解を聞くこともなく、来日直後に突然逮捕することの理由になるようなものでは全くなかった。


■逮捕後、ゴーン氏に何が起きていたのか


 では、逮捕されてから、容疑事実が「未払いの役員報酬」の問題であることが明らかになるまでの5日間、ゴーン氏には、どのようなことが起きていたのか、インタビューで、その間の経過について話を聞いた。

――少なくともそういう場面では、弁護人に連絡したいと言えば、連絡させないといけないはずだが、そこはどうだったか。

 その辺は覚えていない、電話は使えなかった。全て取り上げられた記憶はある、パスポートと電話も。当日か翌日かわからないが、弁護士はどうすると言われたので、日産に電話してくれと言った。日産の広報の川口(均・元副社長)に連絡して、弁護士をよこすように言ってくれと伝えた。日産が裏で動いているとは疑っていなかったから。

――本来、被疑者を逮捕した場合の手続としては、検察庁に連れて行って被疑事実を読み、そこで弁解を聞く必要がある。それは記憶にないか。

 それをした可能性はあるが、覚えていない。超特急で手続をしたので、どこかに止まったときにその手続をしたかもしれない。

――逮捕された場合は、なぜ逮捕されたかが告げられ、弁解の機会が与えられるはず。

 弁解をするような質問は何もなかった。最初に金商法(金融商品取引法)違反と聞かされたが、説明の仕方が私には理解できないもので、何を意味するのかわからなかった。当初はストックオプションのことを誤解していると思った。

――未払いの報酬だとわかったのは、逮捕後何日ごろか。

 3〜4日後だったと思う。

――過少に記載したというのが何なのか逮捕から5日間はマスコミにまったく出なかった。そして一方的なバッシングが行われた。そのことについてどう思っているか。

 それが全体の仕掛けだった。検察が日産も含めてグルになって、住宅を持っているとか、姉が不正な契約をしているとか、全く法的論拠がない非難を受けた。

――弁護人は、どのようにして選任したのか。

 逮捕された翌日の午後、フランスの駐日大使が来た。西川(編註:廣人・日産自動車共同CEO兼副会長[当時])がこんな記者会見をしたと聞いたとき。ショックだった。日産の社外の弁護士もが日産から要請を受けて来たが、名前は憶えていない。ルノーからの推薦で送られてきた弁護士が大鶴(編註:基成)だった。大使から状況を聞き、日産が私を告発したと言われたので、日産側から送り込まれてき来た弁護士はやめた。

 私自身は日本で弁護士に相談したり依頼したことがない。逮捕後にいろいろな弁護士が立て続けに来たが、英語を話さないのでどうにもならなかった。そこで、ルノーからの推薦があった大鶴にした。

――もし、大使が面会に来ず、日産の裏切りを知らされていなかったら、日産から送り込まれた弁護士に依頼していたのか。

 日産の裏切りについては時間の問題で知るところだったと思う。ブラジルの領事と、レバノンの大使も来たので、誰かしらが教えてくれただろうが、もし、日産の裏切りを知らなかったとすれば、その時点では当然、日産の弁護士にしていただろうと思う。

 ゴーン氏の話によると、逮捕から3、4日間は、逮捕容疑の金融商品取引法違反の「有価証券報告書虚偽記載」というのが、一体どういうことなのか、何が問題とされているのか、ゴーン氏には全く知らされなかった。そのような状態で身柄拘束されていた間に、何が犯罪事実かも明らかにならないまま、バッシング報道によって、ゴーン=「犯罪者」のイメージが定着していった。


■追い込まれた検察の「誤算」


 その後、検察の捜査は、迷走を重ねた。勾留満期の12月10日にゴーン氏らを起訴した後、再逮捕した容疑事実は、2018年3月期までの直近3年間の同じ「未払い報酬」に関する虚偽記載だった(当初の逮捕事実は、2015年3月期までの「未払い報酬」の虚偽記載)。全面否認を続けるゴーン氏の身柄拘束を継続するために、それ以外に手段がなかったからだ。

 この頃から、検察捜査に対する批判的な論調が高まりつつあった。「世界的な経営者をいきなり逮捕したのは適切だったのか。また、同じ容疑を2期に分けて逮捕し、勾留を約40日続けることは適切か。法曹関係者や市場関係者のみならず、検察庁の一部からも、その手法に疑問の声が出ている。」(朝日新聞)などの批判記事もあった。

 検察は、なぜ、「未払いの役員報酬」に関する虚偽記載などという「無理筋」の事件で、国際的経営者のゴーン氏を、弁解も聞かずに、いきなり逮捕したのか、どういう「見通し」があったのか。

 突然の逮捕で頭が真っ白になり、記憶もほとんど残っていないゴーン氏、まさか日産に裏切られたとは思ってもいなかった。ゴーン氏に「日産の裏切り」を知らせたのは、逮捕の翌日に面会に訪れた駐日フランス大使だった。それを知らされていなければ、ゴーン氏は日産が紹介した弁護士を選任しているところだった。「日産も検察の主張を認めている。容疑事実を認めて会長を辞任して早く出国した方が良い」と助言されていたら、どうなっていたか。

 また、東京拘置所の出入りを取材していた記者によれば、逮捕後のグレッグ・ケリー氏(前日産自動車代表取締役)にも、いわゆる「ヤメ検弁護士」が次々と接見に訪れたようだ。検察は、そういう弁護士がケリー氏につけば、12月上旬にアメリカでの脊椎の手術を控えていたのだから、自白調書に署名し、早期の保釈でアメリカに帰国しようとする、それによって執行猶予判決で早期決着させられると見込んでいたのではないだろうか。

 ところが、駐日フランス大使から「日産の裏切り」を知らされたゴーン氏は、日産が紹介した弁護士に依頼することはやめ、全面否認を貫いた。ケリー氏にも、これまでも多くの事件で検察と戦ってきた喜田村洋一弁護士が弁護人につき、全面対決の構図になった。

 検察には、ゴーン氏と、ケリー氏の双方が逮捕容疑を全面否認するというのは、大きな「誤算」だったのではないか。


■「窮余の一策」、特別背任による逮捕で状況は激変


 追い詰められた検察は、勾留延長請求の却下の翌日の12月21日、ゴーン氏を特別背任の容疑で再逮捕した。ゴーン氏が、全面的に否認したまま保釈許可されることが必至の状況に追い込まれ、「窮余の一策」として行ったのが、「スワップ契約の付け替え」と「サウジアラビア・ルート」という2つの特別背任による逮捕だった。

 リーマンショックの影響で18億5000万円の含み損が生じていたスワップ契約の名義をゴーン氏から日産に付け替えたこと、違法との指摘を受けて名義をゴーン氏に戻す際に、サウジアラビア人の知人のハリド・ジュファリ氏の会社が、担保不足を補うための信用保証に協力してくれたことの見返りに「CEOリザーブ」からから約16億円が支出されたことが、特別背任だとするものだった。

 しかし、「付け替え」は短期間で解消され、日産側には損失は発生していない。実際に、損失を発生させることなくゴーン氏側に契約上の権利が戻っている以上、「損害を発生させることの認識」を立証することも困難だ。「サウジアラビア・ルート」については、ジュファリ氏が中東での日産の事業に関する何らかの貢献を行い、その報酬として支払ったもので、「不正な支出」ではないとのゴーン氏側の主張を否定することは困難だ。

 いずれも、明らかに「無理筋」であり、検察の常識からは考えられないものだった。しかし、そういうことは、マスコミでは報じないし、世の中にはわからない。「ゴーン氏が、ついに、日産に損害を与えた、つまり、『「日産を私物化」」した実質的な犯罪で逮捕された」と世の中は受け取り、それによって状況は激変した。一旦はトーンダウンしつつあったマスコミ報道も、再び「会社の私物化」とゴーン氏批判する方向が強まった。特別背任で起訴されたゴーン氏は、ルノー会長辞任に追い込まれることになった。

 通常は、組織内で慎重な検討を経て、捜査や処分の決定を行う検察だが、この事件では、有罪判決の十分な見込みもないのに、敢えて逮捕、起訴するという検察の常識に反する判断を行った。しかし、検察は、そういう内部の事情は、おくびにも出さず、通常どおり、有罪の確信をもって逮捕したかのように振る舞う。

 そして、検察が起訴すれば、そこには「有罪率99%超」という、無罪を主張する被告人にとっては絶望的な刑事裁判が待っている。特に、特捜部が起訴した事件は、検察が組織の面子にかけて、何が何でも有罪判決を獲得しようとする。証拠が希薄な事件であればあるほど、公判を引き延ばそうとする。裁判所も、そういう検察の立証方針を認めずに審理を終結することはまずない。

 ゴーン氏の裁判は著しく遅延し、刑事裁判が全て確定するまでには、どれだけの年月がかかっていたかわからない。実際に、金商法違反の裁判が始まる予定が、最初の逮捕から1年半後の2020年4月、特別背任については、2020年秋の初公判の予定が、検察の都合で2021年秋に延期された 。そのような日本での刑事裁判に絶望したゴーン氏は、国外逃亡を決意した。


■「ゴーン会長追放」は日産に何をもたらしたのか


 羽田空港到着直後のゴーン氏を、弁解を聞くこともなく逮捕した容疑の金商法違反は、「未払いの役員報酬」の虚偽記載という形式犯だったため、勾留延長請求が裁判所に却下され、全面否認のゴーン氏の保釈許可が必至の状況となった。検察は、「窮余の一策」として、「無理筋」の特別背任で逮捕・起訴した。その結果、ゴーン氏は、日産だけでなくルノー、三菱自動車からも追放され、「有罪率99%超」という絶望的な日本の刑事裁判に直面することになった。

 西川氏ら日産経営陣による「ゴーン会長追放」は“成功”したように見える。しかし、それが、日産という企業にいかなる結果をもたらしたのか。

「ゴーン会長追放」の中心人物だった西川氏は、2020年9月に別の報酬不正で社長辞任に追い込まれ、内田誠CEO、アシュワニ・グプタCOO(最高執行責任者)、関潤副COOの「3頭体制」による新経営体制が12月1日に発足したが、約3週間後にはナンバー3の関氏が辞任を表明し、「3頭体制」は崩壊した。日産の株価はゴーン会長追放直後から下落を続け、業績も崩落状態となっている。日産経営陣は、業績悪化の原因を、ゴーン氏による拡大路線にあると主張しているが、新型コロナウイルスによる経営危機に直面している日産にとって、3社のアライアンスをゴーン会長が掌握していた体制と、経営の軸すら定まらず、求心力なく迷走している現在の経営体制と、危機を克服する上でどちらが良かったのか、誰の目にも明らかであろう。

 日産は、ゴーン氏によるV字回復前の1999年以来、20年ぶりに倒産の危機に直面することになりかねない。「ゴーン会長追放クーデター」がよって日産の株主や、社員にもたらしされた損害はあまりに大きい。

郷原信郎(ごうはら・のぶお)
1955年、島根県生まれ。東京大学理学部卒。東京地検特捜部、長崎地検次席検事、法務省法務総合研究所総括研究官などを経て、2006年に弁護士登録。08年、郷原総合コンプライアンス法律事務所開設。これまで、名城大学教授、関西大学客員教授、総務省顧問、日本郵政ガバナンス検証委員会委員長、総務省年金業務監視委員会委員長などを歴任。著書に『告発の正義』『検察の正義』(ちくま新書)、『「法令遵守」が日本を滅ぼす』(新潮新書)、『思考停止社会─「遵守」に蝕まれる日本』((講談社現代新書))など多数。

週刊新潮WEB取材班編集

2020年4月14日 掲載

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