緊急事態は継続へ…コロナ自粛で増加中「闇営業」酒場から実況中継

 昨年まで闇営業と言えば、芸人のコッソリお小遣い稼ぎのことだったが、コロナ禍では全く意味合いが違ってきた。緊急事態宣言の解除は難しいと安倍首相も言及した今、異口同音に「もう自粛はしない」の声が聞こえて……。


■俺たちはふざけて呼んでるけど


 午後9時。平時なら酔客でごった返す東京・北区赤羽の商店街は死んだように暗く静まり歩く人もいない。通りを覆い尽くす派手な電飾看板はほとんど消えている。

 安倍首相による緊急事態宣言発令から約3週間。小池都知事の営業自粛・時間短縮要請で居酒屋、スナック、ナイトクラブなどは休業もしくは夜7時で酒類の販売停止、多くの店が8時までにシャッターを下ろす。

 東京屈指の酔っぱらい天国・赤羽もコロナウイルスには勝てなかったようだ。

 ところが、中には午後8時以降も酒を飲める居酒屋もある。商店街の入口近く、そこ一軒だけに煌々と明かりがともり、店の前には呼び込みの女性店員が立つ。

「やってますか?」と聞くと「11時まで営業してます」。店に入ると、10席ほどのカウンターに2組、5卓あるテーブルにも2組の客。意外に若いカップルが多く、二人で親密に飲んでお喋りしている。混雑はしておらず、かなりヒマな店内だ。

「営業してますけど、いつもヒマですよ。以前の10分の1ぐらい」

 店員も諦め顔だった。近くに座る赤ら顔のサラリーマンが状況を説明してくれた。

「この店は4月以降もずっと平常営業。こういう店があって助かってます。早い時間に家に帰っても私には居場所がないんで(笑)」

 夜間営業する居酒屋・スナックは赤羽のこの店だけではない。東京都内の繁華街、商店街には自粛要請なにするものぞ、遅くまで営業を続ける飲み屋が少なからずある。

 豊島区のある居酒屋も8時以降の営業を続けている。

 ここの店は看板や赤ちょうちんの灯を消し、暖簾を下げて店内は平常営業。8時半頃に店内を覗き、店主に「いいですか?」と訊ねると「どうぞ」と笑顔で迎えてくれた。客がいれば12時頃まで営業するという。

 カウンターで飲んでいる二人連れの客に聞く。

「俺たちはふざけて『闇営業』って呼んでるけど、我々は常連客だし店主も許してくれるし、誰かに文句を言われたら『身内で飲んでるだけだ、営業じゃない』って言い訳するから(笑)」

「うちの会社は中小企業でテレワークに対応できないし残業もあるから、この時間まで営業してくれる店がないと困るの。会社で顔突きあわせてる相手だから、一緒に飲んでも感染拡大しないよ」

 違法ではないから厳密には「闇」ではないが、「闇営業」にはどこか酒好きの好奇心をそそる響きがある。店主に「闇営業」を続ける理由を聞いた。

■店は3密なんかにはならない


「東京都が給付する『感染拡大防止協力金』はウチみたいな個人店は50万円でしょ。そんなの1カ月の家賃と光熱費で飛んじゃうのに、休業したら私はどうやって生活したらいいのよ。そもそもコロナに感染したくない人は外出すらしないから、店はガラガラで『3密』なんかにはならない。もう飲食店が夜8時で閉店する理由ってないと思うよ。もちろん協力金の給付申請はしたけどね。まぁ、ひっそり営業してるんで、そっとしておいてください」

 コロナショック以前に較べれば客足は5分の1以下。それでも休業するよりはマシなので「闇営業」を続ける店が多いのが実状だ。

 板橋区にある中華料理屋は看板すら消さず、12時近くまで堂々と営業。酒類も閉店時間まで提供している。テーブルが6卓ほど並ぶ店内に、客は3組。みなサワー類を飲みながら料理をつついている。純然たる居酒屋状態だ。

 この店の経営者は中国人。営業自粛しない理由は、外国人も給付金がもらえるかどうか不安があるからだそうだ。ビールを運んできた店員が語る。

「うちの社長は中国人。韓国人、インド人が経営する飲食店も、自粛しないところが多いです。ガイジンだから都の支援にはあまり期待してないんですよ。遅くまで開けてると喜ばれますよ、とくに同業の飲食関係者が自分の店を閉めたあと飲みに来てくれます」

 北区のある駅前の中華料理店は「飲み放題でコロナをぶっ飛ばせ!」と567(コロナ)円で飲み放題を企画。ここまで攻めるとは、ある種すごい。とはいえ8時以降に店内を覗いても、それほど客が入っているわけではない。店員が諦めたように呟いた。

「飲み放題やっても、そんなにお客さんは来ません。夜になると通りを人が歩いてない。見れば分かるでしょ」

 新宿・歌舞伎町にあるスナックのママは、

「給付金の申請もしたし、感染者が出ると皆さんに迷惑がかかるので、5月6日までは休業してます。でも、事前に飲みに来るってメールくれれば、こっそり開けてもいいですよ」
 と、やはり「闇営業」に積極的だ。事実、新宿ゴールデン街を歩くと、閉じられた扉の向こうから酔客の歓声が聞こえる店がチラホラある。

 飲食店の経営者たちはみな、緊急事態宣言の期限、5月6日の後の状況を気にしている。彼らの意見はおよそ一致している。

「緊急事態が延長になったら、もう自粛はしないかもしれない。毎月給付金を出してくれるなら考えるけど、1回だけの給付じゃ支援にならないので」


■キャバレーやナイトクラブとは違う


 このまま緊急事態が継続すれば「闇営業」の店が増えるのは目に見えている。その一方で、後ろめたさを感じながら「闇営業」する店が、周囲からいわれなき中傷をうけないかも危惧される。

 そもそも行政が「夜間外出の自粛」を要請するのはなぜか。3月末に専門家が「キャバレーやナイトクラブなど『夜の街』で感染が確認された」と会見したことが根拠だが、キャバレーやナイトクラブと居酒屋は違う。

 3月末と現在の状況も違う。店員や客同士が安全な距離をとり、多人数での会合の自粛を呼びかけ、コンビニのレジのようなビニールカーテンを活用するなど、対策をとらせれば居酒屋や食堂まで休業させる必要はないはずだ。

 むしろ一概に「夜間外出自粛」を求めるのは経済活動の無意味な縮小を招き、庶民の娯楽を奪うことになる。「夜間外出自粛」がコロナ対策として本当に効果があったのか、後日検証が必要だろう。

 習慣とはおそろしいものだ。夜間外出自粛に慣れた人々が酒場離れを起こしてしまうことも考えられる。これは本当に、酒場の危機なのだ。

 コロナショックをきっかけに、世界が認めた有力な観光資源であり、国内経済の活性剤だった酒場文化が失われることがないよう、今後の行政の対応には厳密な根拠づけと慎重さを求めたい。

藤木TDC
1962年生まれ。ライター。映画、酒場ルポ、庶民史等のテーマを中心に雑誌・書籍に執筆。著書に『消えゆく横丁』(ちくま文庫)『東京戦後地図 ヤミ市跡を歩く』(実業之日本社)『アウトロー女優の挽歌 スケバン映画とその時代』(洋泉社)ほか多数。

週刊新潮WEB取材班編集

2020年4月30日 掲載

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