「超巨大台風」が東京を直撃した場合「23区のうち17区が浸水」 専門家が警鐘

■気象庁の異例の対応


 襲来前から「100年に1度の大雨」と称されていた台風10号。結果的に当初の被害想定を下回ったが、専門家は「今後さらに強力な台風が首都圏を直撃する可能性がある」と警鐘を鳴らすのだ。では、もし「超巨大台風」が首都圏を直撃した場合、何が起こるのか――。

***

 九州や沖縄などを直撃した台風10号は、死者・行方不明者合わせて5千名以上を数えた1959年の「伊勢湾台風」並みの勢力を持つとされた。中部地方を中心に猛威をふるったこの台風は、戦後の自然災害による死者・行方不明者数でみれば、東日本大震災、阪神・淡路大震災に次いで多い。

 むろん、今回の台風10号も死者2名、重軽傷者100名超、行方不明者4名(9月17日現在)という人的被害が出たことは無視できないが、7月の九州豪雨のような大規模な河川の氾濫などは起こらず、当初の被害想定を下回った。「特別警報」を出すと“予告”していた気象庁も、直前で台風の勢力が基準を満たさなくなったとして撤回している。

 だが、拍子抜けと言うなかれ。これをもって気象庁を“オオカミ少年”呼ばわりするのは早計だろう。

「台風の勢力が弱まったために、被害が抑えられたと考えるのは誤りです」

 と話すのは、気象予報士の森田正光氏だ。

「確かに、規模は予想より若干下回りましたが、降雨量は500ミリを超え、最大瞬間風速も60メートル弱を記録しています。ちなみに風速に『3・6』という数字をかけると時速に換算できます。風速60メートルはだいたい時速216キロ、走行中の新幹線の屋根にしがみつくようなもので、人なんてあっという間に吹き飛ばされる。一般的に風速8メートル以上で歩きづらくなり、15メートル超えで転倒する人が出始める。25メートルで子供が吹き飛ばされ、35メートルなら誰でも吹き飛ばされる。40メートル以上なら軽トラックがひっくり返る勢いです」


■被害を最小限にできた理由


 実際、九州各地では看板やゴミが新幹線並みの“殺人スピード”で乱れ飛び、木造家屋が数多く倒壊した。にもかかわらず、被害が最小限に食い止められたのにはワケがある、と森田氏は言う。

「台風10号が列島を襲う1週間も前から、気象庁は会見などで“最大限の警戒”を呼び掛けました。この事前のアナウンスが功を奏して、避難誘導や備えに万全を期すことができたと思います。ちなみに、9月5日の会見では主任予報官に代わり通常は表に出ない予報課長が説明に立った。内輪の見立てで恐縮ですが、予報課のトップが出てきたのを見て、私もこりゃ大変な台風になるぞと思いました」

 口酸っぱく台風の脅威が強調された結果、九州を発着する航空機や鉄道など公共交通機関は軒並み計画運休となり、人の流れは完全にストップ。自治体は早めに避難所を開設できて、ダムは事前放流をすることで余力ができたというのだ。

「台風による被害は事前の準備で大きく左右され、危ない場所に人がいるか否かで大きく変わるもの。20世紀の台風で最も人命が失われたのは、70年にバングラデシュを直撃した『ボーラ・サイクロン』で、30万人以上の死者が出ました。最近では2013年に『ハイエン』という台風がフィリピンを直撃して、5千人以上が亡くなっていますが、インフラの未整備や避難行動が遅れたことで甚大な被害が出たのです」(同)

■近年台風が「巨大化」


 今回はたいしたことがなかったからと侮って、次に備えを怠れば自然から手痛いしっぺ返しを食らう。

 油断は禁物と、森田氏は警鐘を鳴らすのだ。

「近年の傾向で、日本を襲う北西太平洋の台風が減った代わりに、今回のように一つ一つの規模が巨大化しています。数が少ない分、台風が発生すると動力源になる海上の水蒸気を総取りにして、さらにパワフルになるのです。これは地球温暖化の影響もあって、海面温度が高いので水分が蒸発して水蒸気が発生しやすいため。加えて水深50メートルくらいまでの水温も例年に比べて高いので、海が暖まり台風の勢力が保たれやすい。気象庁によれば、9月下旬まで海水温が高い状況が続くとされているので、まだまだ台風シーズンは終わっていないと見るべきです」

 事実、伊勢湾台風や観測史上最大の第2室戸台風が発生した際も海水温が高かったと聞けば、今季はまだ「巨大台風」が襲来する恐れがあるというのだ。

 気象学が専門で京都大学防災研究所准教授の竹見哲也氏の解説を聞こう。

「例年は7月と8月にも台風がやってくるのに、今年はまだ10個だけしか発生していません。本来、台風が通過すると海水が混ぜられて水温が一時的に低下するのですが、太平洋沿岸の海水温は30度を超えて平年より2度も高い。昨年、千葉など房総半島に被害を与えた台風15号や19号のような強い勢力の台風が、今後もやって来る可能性は十分あると思います」


■関東へ直撃する可能性が


 そして気になる台風の進路については、森田氏がこんな懸念を口にする。

「今回の台風10号は太平洋高気圧が強くて東進できず、九州に向かうルートを取りましたが、その前の9号は東シナ海を北上して沖縄の西側を通過、さらに前の8号は中国大陸を襲った。つまり秋に向けて太平洋高気圧の勢力が弱まるにつれ、少しずつ東に進路がズレている。そうなると、来るべき台風11号、12号は当然、より東寄りのルートを取っても不思議ではありません。東海、関東へと直撃してもおかしくないのです」

 台風10号然り、狂暴化した「伊勢湾級」の台風が首都圏を直撃すれば、いったいどうなってしまうのか。

 思い起こせば、昨年に関東へと上陸したモンスター台風は未曾有の被害をもたらした。最大瞬間風速57・5メートル(千葉県内観測史上1位)の強風で、千葉のゴルフ練習場では鉄柱が倒壊。多摩川流域が氾濫したり、武蔵小杉のタワーマンションが浸水したことは記憶に新しい。


■250万人が被災


「東京は水害に弱い都市ですからね。49年のキティ台風では東京湾で高潮が発生して、約4千戸の住宅が全壊してしまいました」

とは、『首都水没』の著者で、元東京都江戸川区土木部長の土屋信行氏である。

「伊勢湾台風でも発生した高潮は、強風で海水が沿岸に向かうことで水位が上昇し、それに満潮が重なることで引き起こされます。18年3月に東京都は、過去最大規模の台風(910hPa)を想定した高潮浸水想定区域図を公表しているのです」

 想定図は、東京港に最大の高潮が襲来し、荒川や隅田川などに海水が流れ込むのと同時に、大雨で堤防が同時決壊した場合を織り込んだものだという。

「超大型台風の直撃では、東京23区のうち17区で浸水被害が生じるとしています。被害は都内にとどまらず、高潮は埼玉県南部まで遡上して、川口市、蕨市、戸田市、越谷市、草加市、三郷市など広範囲に及ぶ。浸水の深さは、古くから町工場が多くて工業用水のくみ上げなどで地盤沈下が進み、“海抜ゼロ地帯”と呼ばれる江東5区(江東区、江戸川区、葛飾区、墨田区、足立区)で最大約10メートルにも達し、排水には1週間以上の時間を要すると見込まれます」

 木造住宅なら高潮の直撃と強風のダブルパンチを受け、倒壊や流失は免れまい。江東5区に住む250万人が“流浪の民”と化してしまう恐れもあるのだ。

「週刊新潮」2020年9月17日号 掲載

関連記事(外部サイト)