「スマホ依存」の専門外来が警鐘 小学2年生でも依存症に、ゲームで脳が萎縮のデータも

「依存症」といえば、アルコールやギャンブル依存の怖さが叫ばれてきたが、最近では、こちらの深刻さが増しつつある。インターネット、そしてスマホの普及によって、顕在化してきた「ネット依存」。文明の利器に蝕まれる若者の実態を、専門外来の院長が詳らかにする。(「週刊新潮」2020年10月29日号掲載の内容です)

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 今の世の中、何でもIT、ITという方向に流れていますよね。もちろんIT化は大事。しかし、それと同時に、ネガティブな側面もあるのでバランスの取れた対策が重要です。

 例えば、この夏、文科省が、中学生によるスマホの学校への持ち込みを実質、容認するとの通知を出しましたが、果たしてそれでいいのか。登下校時、子どもの安否が確認できるというメリットと共に、デメリットもきちんと伝えないといけない。

 近年、子どもたちのネット依存は急激に増えています。健康・社会生活への影響は大きく、深刻さは増し、単に家庭の問題では片づけられない状況になっています。自然に改善することが少なく、何らかの相談・治療介入をしなければ、彼らの大切な将来が閉ざされてしまう可能性が大きいのです。

〈そう語るのは、国立病院機構・久里浜医療センターの樋口進院長である。

 2011年に日本で初めてネット依存症の外来を開設し、現在も治療に当たる。完全予約制だが、「600回電話してようやく予約が取れた、という患者さんもいる」(同)ほど患者が殺到。年間のべ1500人を診察し、日本で最も、ネット依存症の患者を診ている医師と言ってよい。そして、依存症患者の増加を加速させているのがスマホの普及なのだが、それは後述するとして、何が院長をして、危機感を抱かしむるのだろうか。〉

 きっかけは08年でした。当院はもともとアルコール依存など、依存症を専門的に診てきた病院ですが、厚生労働省の科学研究を行った際、成人のアルコール依存症に関する実態調査に加えて、新しい依存症としてインターネット依存の調査も実施してみたのです。すると、ネット依存症が疑われる人が、約275万人いるという推計値が出た。275万人といえば、ちょうど大阪市の人口と同じくらいの数に当たる、膨大な人数です。ネット依存とは、「日常生活や社会生活、健康に支障を来すほどの、インターネットの長時間使用」状態を指しますが、この人たちをいったい誰が診ているのか。専門的に診察している施設などどこにもありません。誰かがやらないと大変なことになる、との危機感が生まれました。そこで、まず隗(かい)より始めよ、と外来を開設することにしたのです。

 そうしていざ始めてみると、驚くべきことに、患者さんの70%は未成年者でした。その半分は中高生で、残り半分が小学生とその他。僕が診た最年少は何と小学2年生でした。依存症には、開始年齢が早ければ早いほどなりやすくなりますが、低年齢化もここまできたか、と思いましたね。

 その子は小学1年生までは普通に通学できていました。しかし家庭内にトラブルがあり、親が子どもに手をかけてあげられなくなったため、小学2年の4月にスマホとタブレットを買い与えたという。しかし、一人でも静かにしてくれるようになったのはよかったけれど、オンラインゲームに熱中するようになってしまいます。結果、2学期から登校できなくなり、夜中までゲームを続けるので昼夜逆転の生活になってしまいました。たまりかねた親がスマホを取り上げると、怒って大暴れする。手に負えなくて、何度か警察を呼んだこともあったそうです。その子が初めて受診したときは、それこそタブレットを持ったまま何も話さなかったですね。2回目からも、診察は受けてくれましたが、それでもタブレットを持ったままだった。月に1度診察に来ていたんですが、最近はご無沙汰で、どうなってしまったのか。心配です。

 あるいは、16歳の女子高校生の例。

 彼女は元気で友だちも多く、中学では陸上部で活躍していました。でも一つのことにこだわる傾向があり、小学生の頃からゲームに熱中するので、親が警戒して、中学になって本人がほしがってもスマホは買わず、ガラケーを与えていました。ところが本人が希望する高校に入れたため、中学3年生の終盤、祖父母が入学祝いとしてスマホを与えた。これが災いします。LINEやツイッターに熱中し、高校に入るとオンラインゲームにハマるようになったのです。学校を休みがちになり、成績も急落、学年では下位に低迷する状態に。両親がスマホを取り上げようとすると暴言を吐き、家の中の物を投げ、壁に穴を開け、包丁を手に抵抗したこともありました。彼女は、自分でも依存症だと気づいていたので、いやいやながらも、月1回、病院に通ってくれました。

■カードで200万円


 こうした臨床例は山のようにあります。

 当院に来る患者さんに共通する症状は、昼夜逆転する、家族に対して暴力をふるう、物に当たる、壊す、引きこもる、成績が低下する、欠席が続く、食事をとらない、朝起きられない……。

 そのほとんどの原因はゲーム依存です。

 インターネットのアプリには、ゲームやSNS、動画などがありますが、前述の例からもわかるように、患者さんのほとんど、実に90%以上はゲーム、それもオンラインゲームに依存しています。

 その中でも、子どもの多くが心を奪われているのは、“武器”を使って敵を倒すシューティングゲーム、あるいは生き残りをかけたバトル系のゲーム。その意味で、ゲーム依存には圧倒的に男子が多く、当院の患者での男女比は、男子10〜15人に対し、女子が1人、といったくらいです。そしてこれらはオンラインゲームで、ゲーム会社によって、依存しやすい仕掛けが随所に組み込まれているんです。

 彼らは夜中、ネット上に集合して仲間と一緒にゲームをするわけですが、それぞれに役割が決まっているので抜けにくい。また、ゲームが終わったあとも作戦会議をツイッターやスカイプでやったりするのです。

 さらにオンラインゲームではランキングがあって、強いと序列が上がる。闘いに勝たなければ上には行けないルールなので、“アイテム”という有料の武器が必要になります。強くなるためにそれを買ううちに、どんどん課金が増えていく。

 オフラインのゲームならば、「終わり」があります。ゲーム仲間からの誘いや競争がありません。自分のペースでゲームを楽しむことができます。しかし、オンラインゲームは自分自身をアップデートできるし、競争があり、仲間もいるので、果てしなくゲームが続きます。課金も底なし沼のように増えていく。親のクレジットカードを盗み取って課金に課金を重ねた結果、半年で約200万円課金した子もいました。

 だから、親御さんの悩みは深刻そのもの。課金については消費生活センターに相談をして、「未成年者なので返して」と言えば返金してもらえることもあります。ただ、それをやると、子どもが手に入れたアイテムも返品されてしまい、ランキングも下がってしまうんですね。それにキレた子どもに殴られた親御さんもいます。

 そもそも親御さんは、まず、外来まで子どもを連れてくるのに一苦労。初診で、患者さん自身が診察室に現れるケースは7割程度です。残りの3割は、親だけが診察に来て、悩みを打ち明ける。自殺を考えるところまで追い詰められているケースもあります。

 子どもを連れてこられたケースでも、簀巻き状態にして無理矢理連れてくるケース、車の中で殴り合いをした末に何とか病院にたどり着くケース、あるいは行き先を教えなかったり、新しいゲームのデバイスを買ってあげるから、などと、半ば騙して連れてくる場合もあります。

 とにかく、親の苦労はすさまじいですね。


■脳も変化


〈もっとも、こうして久里浜医療センターの外来に相談に来られる親はまだ良いのかもしれない。問題は、子どもの依存に気づいていない親だ。

 ネット依存症が疑われる子どもの数は増える一方。17年度に厚労省研究班が行った大規模調査によると、ゲームやアニメも含めた依存が疑われるのは、中学生で12・4%、高校生で16・0%、人数で推計すると93万人という。その5年前に実施された同様の調査とくらべると1・8倍増えていることがわかった。

 WHOが昨年、ゲームをやめられず日常生活に支障を来す状態を「ゲーム障害」と疾病認定することを決定したのは記憶に新しい。

 外来に来ているのは氷山の一角で、実際は中高生の1〜2割が、既に依存状態となっている可能性がある。そしてその弊害はあまりに大きい。〉

 睡眠障害、神経不安、うつ状態になるなど、精神状態の悪化。進級率の低下。これらがネット依存と関連します。昼夜逆転し、部屋に閉じこもっていると健康を害しますし、体力が大幅に落ちたり、骨密度が低下するなどの問題も出る。

 そして、何より問題なのは、脳に変化が生じていること。

 人間が「気持ちいい」というような多幸感を得られるのは、脳の中の「報酬系」と呼ばれる部分が活発になるからです。たとえばアルコール依存症の人の場合には、お酒を飲んで気持ちよくなろうとするわけですが、飲むうちに報酬系が鈍感になってきます。つまりたくさんのお酒を飲まないと満足できなくなる。そうして酒量が増えていくという悪循環に陥るわけです。

 これを報酬欠乏というのですが、同じことがゲーム依存の子どもにもみられます。最初は短い時間でも満足できるし、勝てば脳内の“快楽物質”とも言われるドーパミンが活発に出て気持ちよかった。それなのに、やり込んでいるうちに、8時間、16時間と長時間やらなければ満足できないし、刺激が強いゲームでなければ気持ちよくならなくなってしまうのです。

 また、脳には前頭前野という、おもに理性を司る部位があります。実は、ゲーム依存症になるとそこの機能が低下することが報告されています。

 それとは別に、脳の体積にも影響が出ます。ゲームに依存する子たちの脳をみると、前頭前野などの灰白質という部分の体積が、同性・同年齢の平均値よりも小さいのです。前頭前野は、脳の辺縁系という部位が生み出す欲望や怒りなどの感情を調整する役割を担っている。ここが小さいと理性の働きが下がり、感情の歯止めが利かなくなる。同じことを指摘する論文は多数出ています。

 これらが悪化してしまうと、家庭や学校だけで依存を解決するのは難しくなってくる。

 ご両親のなかには、スマホを取り上げてしまえばいいとおっしゃる方がいます。しかし先述の通り、無理矢理取り上げれば、子どもは抵抗して暴力を振るったり、学校へ行かなくなったりするので逆効果です。感情的な対応をせず、落ち着いて関わることが重要です。

 目標はゲーム時間をゼロにするかまたは時間を減らす「減ゲーム」。大切なのは、子ども自身がゲーム漬けのままでは駄目だと自覚して、改善に向けて動き出すこと。当院では、ゲームやスマホとうまくつきあっていく方法を自分で考える気持ちになるような治療を心がけています。

 治療方法としては、カウンセリングと子ども同士の話し合いなど、認知行動療法を中心とする通院が主ですが、キャンプや入院治療を行うこともあります。

 当院で実施しているキャンプは8泊9日の日程で、ネット環境からは切り離された状態で山に登り、釣りをしたり、星を見たり、食事もみんなで一緒につくりますね。どうしたらゲーム依存症は改善するのかを勉強したり、仲間とゲーム依存の体験を語り合ったりもします。

 入院の場合、期間は原則2カ月間。入院期間を短くしたこともあったのですが、短いと前と同じ状態に戻ってしまう確率が高いことがわかりました。その間はネットから遮断された環境で生活し、本来の自分を取り戻す。その中で、退院後どうするか、ゲームやスマホとどうつきあうのか、両親との関係をどうするかといったテーマを一緒に考えていきます。やはり入院が一番有効な治療方法ですね。

 ただ、完治はなかなか難しい。治療している時はともかく、普段の生活の中にはスマホやネットがありますので、退院すると再び使用をコントロールすることは難しくなってくるのです。


■スマホの普及で…


 だからこそ、重要なのは予防です。依存になる前に、普段の生活の中で、どれだけ、ゲームのプレイ時間を減らせるか。その意味で、先進国と言えるのが韓国です。

 韓国では、政府の法改正によって、16歳未満の子どもは午前零時から翌朝6時までゲームに繋げない「夜間シャットダウン制度」が設けられています。また、保護者がゲーム配給元に、彼らが望む時間帯に子どもがオンラインゲームにアクセスできないように依頼できる「選択的シャットダウン制度」もある。未成年者がネットカフェに入店できるのは9時〜22時に限られますし、かつては自主的に、ゲーム時間が延びるとゲームのスピードが遅くなるように設定している業者もあったようです。

 韓国では、約20年前のアジア通貨危機で経済が大打撃を受け、その状況を立て直すために、情報インフラの整備が推進された。そうした背景から若者の間にゲームに関連した自殺者が出たため、政府が本気で対策に乗り出したのです。

 韓国での対策がどれだけ効果を上げているかは未知数ですし、日本ではなかなかそこまでできません。ですから、家庭の中で、オンラインゲームはできるだけやらせないようにする、暇だからといってすぐにゲームという行動を取らせないなど、ゲームを習慣化させない対策が必要なのです。

〈しかし、そこに立ちはだかるのが、急速に広まる、未成年者へのスマホの普及である。

 総務省「通信利用動向調査」によると、6〜12歳の保有率は、2014年には20・5%だったが、5年後の19年には37・2%にほぼ倍増。同じく13〜19歳のそれは14年に71・7%だったのが、19年には83・8%にまで増加した。小学生で4割、中高生で8割がスマホを保有している、ということになる。〉

 スマホの登場以前は、子どもたちはパソコンやゲーム機でゲームをしていた。それらとスマホが決定的に違うのは、どこにでも持っていけること。スマホによって、いつでもどこでもオンラインゲームができるようになってしまったのです。

 実際、ネット依存の疑いがある中高生のインターネット平均利用時間を調べてみると、デバイス別では、スマホ、パソコン、タブレット、ガラケーの順番で平均利用時間が長い。中でも、スマホの利用時間は断トツで、1日に250分にも及びます。中高生で250分ということは、学校から帰ってきて寝るまでほとんどの時間、ネットを使っているということなんですね。

 スマホの普及によって、今後、ネット依存の傾向は加速していくことと思います。

〈便利なものをゼロにしろとは言えない。問題はバランスだ。日本の将来を担う子どもたちの多くを壊す可能性があるのだから、国を挙げての対策を考えるべきであろう。〉

 そもそも、大人に比べ、子どもは依存しやすい環境にある。

 サラリーマンならば、依存状態になっても仕事に行かなければ食べていけませんから、眠くても会社に行きます。その間、ゲームから切り離される。ところが子どもはそうしたブレーキが利きにくい。学校に行かず何もかも投げ出して、家にこもってゲームをしても、生活は親が確保してくれます。

 だからこそ、繰り返しになりますが、ネットのメリットだけでなく、デメリットもしっかりと伝えるべきです。

 その意味で、今回の中学校へのスマホの持ち込み解禁が、依存悪化の引き金にならないか。学校で、使用をきちんとコントロールできるのか。より子どもたちのスマホ保有率を高め、依存を深刻化させることにならないか。

 不安は尽きません。

取材・構成 西所正道

樋口 進(ひぐちすすむ)
久里浜医療センター院長。1954年生まれ。東北大学医学部卒業後、米国立保健研究所(NIH)留学、国立久里浜病院臨床研究部長、同院副院長などを経て現職。専門はゲーム傷害、ギャンブル依存症などの行動嗜癖、アルコール関連問題の予防、治療、研究で、WHOや厚生労働省による、依存症に関する会議の委員や座長も多数歴任している。

2021年1月2日 掲載

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