加熱するEVバブルにどうしても感じてしまう違和感の正体 本当はセットで考えるべき「EV普及」と「社会全体の変化」

加熱するEVバブルにどうしても感じてしまう違和感の正体 本当はセットで考えるべき「EV普及」と「社会全体の変化」

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(桃田 健史:自動車ジャーナリスト)

 このところ、世界各地でEV(電気自動車)に関する報道や発表が相次いでいる。

 2021年11月18日には、アップルが2025年を目途に完全自動運転EV量産を計画していると、米メディアがアップル関係筋からの情報として報じた。この報道によってアップルの株価は約3%上昇し、過去最高値を記録した。

 これまでもアップルのティム・クックCEOは米メディア等とのインタビューの中で、自動運転EVの研究開発計画とされる「プロジェクト・タイタン」(Project Titan)の存在を認めてきたが、量産化の時期や方法については明らかにしていなかった。

 直近では、iPhoneの委託生産等を手掛け、アップルとつながりの深い台湾のフォックスコン・テクノロジー・グループ(鴻海科技集団)が2021年10月に自社イベント「ホンハイ テックデー」でEVプロトタイプを発表したが、アップルEVについての発表や、関係者からのコメントはなかった。

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