内定もらったけど「思ってたのと違う!」とならないために今、確認するべきこと

画像はイメージ

2023卒入社新卒の就活がほぼ終わりに近づいています。リクルートの調査によると、7月1日時点での就職内定率は83.3%と、かなり高い水準です。

一方この時期になると、今春入社した新卒の方から、退職や転職の相談も出てきます。みな口にするのが「思っていた職場・仕事で無かった」と言うことです。そうならないために、内定が出始めた今だからこそ、改めてやっておくべきことがあります。(文:キャリアアドバイザー 坂元 俊介)

■ 配属職種や地域を確認しよう

新卒採用は、多くの企業が「総合職」採用を行っています。いわゆるポテンシャル人材となる新卒者を、適性やその時の会社の戦略に応じて様々な部署に配属を行う、何の職種に配属されるかわからない採用です。

しかし学生にも希望の職種があり、面接時にもその希望職種(時には希望配属部署)を熱くアピールしてきました。企業側も、あたかもその職種で採用するかのように採用を進めることがあります。

そうなると、実際は総合職採用なので、配属確約などはないにも関わらず、学生側は「希望職種で採用されるんだ!」と思い込み、内定が出た場合は、喜んで内定承諾をすることとなります。

中には、内定に迷っている学生に、希望職種の先輩社員ばかりを会わせて、内定承諾まで持っていく会社もあります。しかし、実際の配属先は希望とは全然違うものだった、という話は決して少なくありません。

なぜこのようなことが起きるのでしょうか。私は「新卒一括採用」という構造の問題だと思っています。新卒一括採用を行っている企業のほとんどは「内定承諾目標」という数値を設定し、毎年数値を追うことになります。

新卒の活躍や定着、を目標数字に置いている企業はあまりありません。そのため、(もちろん真摯に学生に向き合う人事や企業もいますが)何とかして自社に内定承諾をさせよう、ということになりがちです。

選考を通じて希望が通ると思った学生は、内定が出た今だからこそ、本当に自分が希望した職種、部署、地域に配属されるのか、確認を取っておくべきでしょう。場合によっては、オファーレターという形で、企業側からカタチに残るもので、提示してもらうぐらいでもいいでしょう。

■ 労働条件を確認しよう

仕事を辞める理由で最も多いのが、労働条件の不一致です。過去私が面談した人のなかにも、

「残業代が出ない(実際は45時間分給与に含まれていた)と思っていなかった」
「完全週休二日制と書いてあったので、土日出勤がある(代休や給与支給はもちろんあり)とは思っていなかった」
「初任給から、ここまで給与があがらないと思っていなかった」

など、労働条件に不満を抱いて転職活動を始めた人が数多くいました。

しかし、就活中は、労働条件の確認はやる気がないんじゃないかと思われる懸念もあり、詳しく質問しにくかったりします。だからこそ内定が出た今、

・実際どれぐらい働くのか?
・初任給だけでなく、給与の上り幅や上限はいくらぐらいなのか?
・休日はちゃんと取れるのか、休日出勤などはないのか?

など、労働条件をしっかり確認しておく方がいいでしょう。

内定が出た今だからこそ、落ち着いて自分のキャリアについて考える時間が出来ます。
事に前確認すべきことをしっかりと確認して、納得したキャリア選択をして貰いたいと思います。

著者近影

著者近影

株式会社STORY CAREER代表取締役/キャリアアドバイザー・採用人事コンサルタント

同志社大学経済学部卒。新卒でリクルートHRMK(現リクルートジョブズ)入社。中途・新卒領域における求人広告媒体の営業に従事、その後、営業として3つの新メディアの立ち上げを行う。リーダーや大手担当を経験。Webベンチャーでのオフィス長経験を経て、30歳になるタイミングで家業の和菓子屋を継ぐとともに、企業の採用コンサルティング会社を立ち上げ、採用人事支援なども行う。リクルートの同期が立ち上げた株式会社STORYの法人化の際に、取締役に就任。大学生・第二新卒層のキャリア支援をおこなうSTORY CAREER事業部の責任者を兼任。2020年4月、STORY CAREER事業部の拡大に、同事業部を分社化、株式会社STORY CAREERの代表取締役に就任。毎年数百名の大学生・社会人のキャリア支援を行っている。2021年10月からは、「事業によって人のポテンシャルを開花させる企業」未知株式会社の取締役副社長も務める。

関連記事(外部サイト)