【最新版】機械業界の年収ランキング 1位三菱電機はボーナス6か月分で過去最高、報酬1億円以上の役員も20人超

【最新版】機械業界の年収ランキング 1位三菱電機はボーナス6か月分で過去最高、報酬1億円以上の役員も20人超

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企業口コミ・給与明細サイト「キャリコネ」は9月18日、「機械業界の年収ランキング」を発表した。

本ランキングでは、「キャリコネ」のユーザーが投稿した情報をもとに、機械業界に属する平均年収が高い企業をまとめた。

三菱重工業「最終的には1000万円プレイヤーになれるのがよい」

1位:三菱電機(平均年収603万円)
〜業績好調。賞与6.13か月分で過去最高を更新〜

2017年度は売上高4兆4311億円で、利益も含めて過去最高の業績となった「三菱電機」。2018年春闘では月額1500円のベースアップ(ベア)を回答し、賞与は過去最高の6.13か月分となった。口コミでは「毎年ゆっくりと上がっていきます。結果が出た場合はボーナスに大きく反映されるためモチベーションアップにつながります」(法人営業/20代前半男性/年収450万円)といった声も。また、役員報酬制度に業績連動型株式報酬を採用しており、1億円以上の役員数が企業別で5年連続1位、4年連続で20人超えとなったことも話題に。

2位:三菱重工業(平均年収593万円)
〜フォークリフトなどの物流機器やターボチャージャ事業が好調〜

ジェット旅客機の開発コストの回収も懸念される一方、2018年4〜6月期の連結純利益が150億円となり、大幅な業績改善となった「三菱重工業」。初任給は大卒21万1000円(2017年4月実績)。「製造業のなかでは中の上に位置する給与水準と言える。特に30代の主任以上になってからの給与水準は他の重工メーカーと比較しても高め。典型的な年功序列企業」(経理/20代後半男性/年収550万円)、「比較的給料は恵まれている。最終的には1000万円プレイヤーになれるのがよい。事業所によっては新しいマンションタイプの社宅に安く入居でき快適です」(研究開発/30代前半男性/年収700万円)といった声があった。

3位:川崎重工業(平均年収582万円)
〜精密機械が好調。スキルや実績に基づく納得感の高い処遇〜

2018年3月期は前年に比べ大幅な増益となった「川崎重工業」。報酬に関しては公平性を重視しており、全従業員に評価基準を開示。「職能資格」に応じて処遇を決めている。「ボーナスは全社の業績と所属する事業部門の業績に連動しますが、絶対的な利益だけではなく、前年度に対する伸び率やROIC(投下資本利益率)も加味されるので『頑張り』も反映される」(技術関連職/40代前半男性/年収1000万円)、「賃金制度はきちんとオープンになっているので自分の評価ランクがわかり、モチベーションアップに繋がります」(生産・製造技術/40代前半男性/年収1100万円)などの口コミも見られた。

クボタ「休日120日以上・有休も100%取得。ボーナスも年2回合計6.6か月分」

4位:クボタ(平均年収569万円)
〜月1000円のベア。初めて定年後の再雇用社員も対象に〜

2018年の春闘では、月額1000円のベアを回答した「クボタ」。エキスパート職・スタッフ職・テクニカル職の3コースに分かれた人事制度を採用しており、各コース内で業績貢献度に応じて進級。「報酬は大手メーカーのなかでもよい部類に入ると思う。基本的に上級職になるまでは年功序列」(海外営業/30代前半男性/年収680万円)、「技術系の機械メーカーでは自動車会社を除けば高水準で、かつ休日120日以上・有給休暇も14日以上で100%取得するよう促されている。ボーナスも年2回合計6.6か月分で、月20時間程度の残業代込みで院卒3年目で500万円は優に超える」(研究開発/30代前半男性/年収550万円)といった声があった。

5位:ジェイテクト(平均年収499万円)
〜ステアリングの世界シェア圧倒的No1〜

自動車部品・工作機械等のメーカーで、グローバルに事業を展開するトヨタグループの「ジェイテクト」。ステアリングの世界シェアは49.4%と5割近くを誇っている。2018年の春闘では月1500円の賃金改善で妥結。口コミでは「おおむね満足できる額をもらえると思います。ボーナスに関しても比較的多くもらえます」(品質管理/50代後半男性/年収850万円)、「入社4年目の自分にとっては満足です。主任になると残業時間が関係ない裁量労働になり、手当が付きます」(研究開発/20代後半男性/年収420万円)などの声が寄せられていた。

調査の対象は、『日経業界地図 2018年版』(日本経済新聞出版社)の「工作機械」「造船重機・プラント」「建設機械」に記載があり、対象期間中に「キャリコネ」に正社員のユーザーから給与明細投稿が20件以上寄せられた企業。対象期間は、2014年4月1日〜2018年3月31日。

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